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医療情報102

医療情報101
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リウマチ、アレルギー原因物質の立体構造を解明 岐阜大と京都大のグループ

岐阜新聞 2014年12月16日(火) 配信

 岐阜大学と京都大学の研究グループは、関節リウマチや敗血症性ショック、アレルギーといった免疫異常の病気の引き金となる物質「インターロイキン18(IL―18)複合体」の立体構造を原子レベルで解明した。世界初の成果といい、こうした病気の薬の開発の前進が期待できるという。論文が15日付の英国科学誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に掲載された。

 インターロイキン18=長さ約3ナノメートル(ナノは10億分の1)=は、細菌やウイルス感染から体を守るため、免疫を担うリンパ球などの細胞が放出するタンパク質で、血液中を流れ、炎症などの生体反応をコントロールする。通常は病原体を排除する働きをするが、過剰に生産されて濃度のバランスが崩れると、多くの免疫異常の病気を引き起こす。

 単独では働かず、細胞表面に存在する、受容体と呼ばれる二つのタンパク質(α、β)=長さ各10ナノメートル=と接合して初めて作用することが知られていた。ただ、αとβの詳細な構造は分かっておらず、接合を阻む薬の開発は手探り状態だった。

 岐阜大大学院医学系研究科(小児病態学)の加藤善一郎教授(49)、大西秀典併任講師(40)らのグループは、IL―18や、αやβと結び付いた複合体を、遺伝子組み換え技術を利用して昆虫由来の細胞に作らせることに成功。抽出し、高純度で精製して結晶化、それにX線を照射して散乱したデータを解析することで原子の詳細な位置を特定した。

 その結果、IL―18はまずαと結合し、その後にβと結び付く仕組みが判明。磁石のN極とS極が引き合うように、原子の相互作用で強く結び付く接合面は「IL―18とα」で2カ所、「IL―18とβ」「αとβ」でそれぞれ1カ所で、計4カ所あった。

 加藤教授らは、あらかじめこの部分に別の原子を挟み込むことで、接合の邪魔をする新薬の開発にも着手。詳細な3次元構造を突き止めたことで、薬の原子構造を設計しやすくなり、創薬の推進が見込めるという。

 リウマチやアレルギーなどの治療に主に用いられるステロイドなどの免疫抑制剤は、IL―18複合体が形成されて細胞内で働いた後に発症を抑える薬で、副作用が課題だった。同複合体を作らせない新薬ができれば、細胞の外で元を絶つため副作用が出にくい利点があるという。

デング熱で有力抗体発見 ワクチン開発に期待

共同通信社 2014年12月16日(火) 配信

 8月に約70年ぶりの国内感染が確認され、日本でも感染拡大の可能性が高まるデング熱のウイルスについて、英国やタイなどの国際チームが高い効率でウイルスを中和できる抗体を発見したと、15日付の米科学誌ネイチャーイムノロジー電子版に発表した。

 抗体とは、ウイルスの表面にある特定の構造に結合して、ウイルスを無力化するタンパク質。デングウイルスは遺伝子配列が大きく異なる四つの型があるが、今回発見した抗体はどの型も攻撃できるという。全ての型に有効な抗体はこれまで見つかっていなかったといい、チームは「有用性の高いワクチンの開発につながる成果だ」としている。

 チームはデング熱の患者7人から採取した血液を分析。デング熱に関連がありそうな145種類の抗体を選び出した。それぞれの抗体の中和効率を検証した結果、そのうち一つが全ての型に高い効果を示すことを突き止めた。ウイルスの四つの型が共通して持つ表面の構造に結合したという。

エボラ対策で閣僚級会合 ASEANと日中韓

共同通信社 2014年12月16日(火) 配信

 【バンコク共同】東南アジア諸国連合(ASEAN)と日本、中国、韓国がエボラ出血熱対策を協議する閣僚級会合が15日、タイの首都バンコク市内のホテルで開かれた。

 タイ政府当局者によると、各国の保健担当閣僚レベルで情報共有のためのホットラインを設置することや、各国が感染拡大の深刻な国からの入国者に対する監視強化をすることなどで原則合意した。

 日本からは原勝則(はら・かつのり)厚生労働審議官が出席した。

胎児感染を防げ…難聴などの原因、サイトメガロウイルス

読売新聞 2014年12月16日(火) 配信

産科医へ対応マニュアル

 胎児が感染すると難聴や脳障害などの原因となるサイトメガロウイルスについて、厚生労働省研究班(研究代表者=藤井知行東大産婦人科教授)が、妊婦や新生児への対応マニュアルを初めてまとめ、日本産科婦人科学会を通じて全国の産科医に配布した。

 すべての妊婦に対し予防法を早期に指導することを勧めたほか、感染が疑われる妊婦のカウンセリングを行ったり、産科医からの相談に応じたりする専門病院を示した。

 サイトメガロウイルスは、ありふれたウイルスで、健康な人が感染しても、軽い風邪程度で済む。ただ、妊婦が感染すると、胎児に障害を起こす恐れがある。これまでの研究では、妊婦の約3割が、ウイルスを排除する抗体を持っていないことがわかっている。

 現在、妊婦健診で抗体の有無を調べる検査は、ほとんど行われていない。妊娠中の感染がわかっても、胎児の障害を防ぐ方法がないためだ。妊娠中に感染が疑われるのは、妊婦の希望や、胎児の発育不良で検査をしたケースなどに限られる。

 近年の大規模調査で国内では、新生児の1000人に1人が胎内で感染し、なんらかの症状が出ていることが判明している。先天的な病気の中でも頻度が高かった。

 妊娠中の感染は主に、子どもの唾液や尿に触れることで起きる。予防のためのワクチンはない。マニュアルでは、妊婦が行う感染予防策として、子どもと飲食物を共有しないことや、こまめな手洗いなどの感染予防法を明記した。

受精卵検査を承認 流産防止、来年度検証へ 日本産科婦人科学会

共同通信社 2014年12月15日(月) 配信

 日本産科婦人科学会は13日、体外受精した受精卵の全ての染色体異常を調べることができる「着床前スクリーニング」(受精卵検査)の臨床研究を承認した。今後は来年2月に公開シンポジウムを開催し、広く意見を聞いた上で最終調整し、来年度にも開始する。

 臨床研究は、染色体に異常がない受精卵を選んで子宮に戻すことが、妊娠率の向上や流産率の低下につながるかどうか、検証するのが狙い。一方で、21番染色体の異常であるダウン症なども判明するため、生まれる命を選択するとの批判もある。

 受精卵の検査について、これまで学会は夫婦のいずれかが重い遺伝病を持つ場合や、染色体の特定の形の異常で2回以上流産したことがある場合に限定していた。検査技術の進展や、妊婦の血液で胎児の染色体異常を調べる新出生前診断の導入などを受け、日産婦の倫理委員会は11月に臨床研究案を了承していた。

 臨床研究は、体外受精で3回以上妊娠に失敗した女性や、体外受精を含む流産を2回以上経験した女性に対象を拡大。スクリーニングを行う300人と、行わない300人で比較する。従来型の着床前診断(受精卵診断)を相当数実施している施設の中から学会が指定、遺伝子の解析は慶応大、東京女子医大、名古屋市立大などが担当する。

 学会の倫理委員長を務める苛原稔(いらはら・みのる)徳島大教授は「欧米の学会では近年、着床前スクリーニングで年齢が高い女性でも出産率が上がったとの報告もある。命の選別につながる重大な行為だという認識を尊重し、実施要綱を作成したい」と述べた。

 ※着床前スクリーニング(受精卵検査)

 体外受精させた受精卵を子宮に戻す前に遺伝的な検査をし、異常のない受精卵だけを戻して妊娠、出産を図る生殖医療。通常は受精卵が4~8分割した初期段階で1~2個の細胞を取り出し、染色体や遺伝子を調べる。日本産科婦人科学会は従来、重い遺伝病と、均衡型染色体構造異常による習慣流産に限って認めており、着床前診断(受精卵診断)と呼ばれている。健康な人を含めて網羅的に染色体の異常を検査する新しい手法では、「診断」の代わりに「ふるい分け検査」という意味の「スクリーニング」が用いられる。

高い割合で脊髄症発症か 腎移植、学会が注意喚起

共同通信社 2014年12月15日(月) 配信

 日本移植学会は12日、成人T細胞白血病ウイルス(HTLV1)に感染した人から生体腎移植を受けた患者は、移植を受けていない一般の感染者と比べ、歩行障害などを起こすHTLV1関連脊髄症(HAM)を高い割合で発症している可能性があると発表した。

 同学会は移植を実施している医療機関に対し、今後すべての腎臓提供者と移植を受ける患者についてHTLV1の感染検査を行い、移植の際のインフォームドコンセントや経過観察を徹底するよう注意喚起した。

 HAMの研究者から厚生労働省に通報があり判明。厚労省と同学会で研究班を立ち上げ、実態を調査する。

 同学会や厚労省によると、HTLV1への国内の感染者は1%程度。母乳で母子感染するケースが多いとみられる。感染者でHAMを発症するのは0・25%程度で、潜伏期間は約50年。このためHTLV1に感染していても生体腎の提供者になることはできる。

 通報によると、もともとHTLV1に感染していなかった患者が、生体腎移植から5年以内にHAMを発症したケースが5件あったという。

4論文に捏造と改ざん 山梨大、教授を処分

共同通信社 2014年12月15日(月) 配信

 山梨大は12日、大学院医学工学総合研究部、分子生物学の北村正敬(きたむら・まさのり)元教授(55)の論文4本に画像操作などの捏造(ねつぞう)や改ざんがあったと発表した。元教授は昨年12月27日に辞職。大学は11月4日、諭旨解雇相当の処分を決定した。

 山梨大によると、学内の医学部教授から研究に不正があると申し出があり、昨年11月に調査専門委員会を設置。元教授が2004~13年に発表した全ての論文90本を調査した。

 その結果、04~11年に発表した2論文に捏造、別の2論文に改ざんが見つかった。実験データの画像の明るさを変えたり、拡大した画像データを別の実験データの画像として使ったりしていた。論文の結果には影響しないという。

 北村元教授は「論文の論理を明快にするのが目的で、不正とは思っていない」と話しているという。山梨大は論文4本の研究費約30万円の返還を求めていく。

 山梨大の新藤久和(しんどう・ひさかず)副学長は記者会見で「学内規定を改正し、再発防止に取り組みたい」と陳謝した。

クリスマス行事を禁止 エボラ熱でシエラレオネ

共同通信社 2014年12月15日(月) 配信

 【ナイロビ共同】エボラ出血熱の感染拡大が続く西アフリカのシエラレオネ政府は12日、感染防止のため多くの人が集まる機会を制限し、クリスマスや新年の祝賀イベントを公の場で開催することを全土で禁止すると発表した。フランス公共ラジオが伝えた。

 政府はクリスマス期間から年末年始にかけて、市民が路上でお祝いを始めないように軍部隊を街中に派遣するという。

 世界保健機関(WHO)によると、シエラレオネの感染者数は疑い例も含め8069人に達し、リベリアを抜いて国別で最多となった。うち1899人が死亡している。

 シエラレオネでは人口の約60%がイスラム教徒だが、多くの市民がクリスマスを祝う。イベントの禁止は、市民からの反発を招く可能性がある。

脳死判定300例目…20歳代女性、臓器提供へ

読売新聞 2014年12月13日(土) 配信

 日本臓器移植ネットワークは13日、岡崎市民病院(愛知県)に入院していた20歳代の女性が法律に基づき、脳死と判定されたと発表した。

 女性は書面で臓器提供の意思を表示していた。1997年の旧臓器移植法施行後、脳死判定されたのは300例となった。

 心臓、肝臓、膵臓すいぞう、腎臓が提供され、東北大病院などで移植される予定。300例のうち1例は医学的理由で移植に至っておらず、移植されるのは299例目となる。

日本の研究員がエボラ調査 活動報告「支援継続が大切」

朝日新聞 2014年12月12日(金) 配信

 世界保健機関(WHO)のエボラ出血熱対策で、流行国の西アフリカ・シエラレオネに派遣されていた、国立感染症研究所の島田智恵研究員(46)と有馬雄三主任研究官(36)が12日、東京・霞が関の厚生労働省で記者会見し、現地での支援活動を報告した。2人は「シエラレオネでは感染拡大が続いている。支援を継続していくことが国際社会として大切だ」と訴えた。

 10~11月の3週間、シエラレオネの北東部の保健対策部局で患者の疫学的データの収集・解析にあたった。島田さんは「流行当初は(死亡した患者の)埋葬の際に感染する大人が中心だったが、次第に子どもの感染例が増えた。患者の発生は継続していたが、この地域では徐々に収まっている印象だ」と話した。

 どれぐらいの患者がいつ、どこで出たかのデータを記録・共有するため、情報管理室を立ち上げた結果、必要な人材や資材がわかり、車5台が提供され、患者の収容施設が整備された。パソコン操作の指導などをしながら、現地の人と活動した有馬さんは「新たな感染が起きた時に現地の人が対応できるようにすることも大事だ」と話した。

 厚労省によると、WHOの要請で、これまでに日本から派遣された医師らは延べ10人。リベリアやシエラレオネで、疫学や診療、スタッフの健康管理などにあたった。WHOによると、11日現在、ギニア、リベリア、シエラレオネを中心に1万8152人の患者、6566人の死亡者が報告されている。(田内康介)

「元教授の責任大きい」 ディオバン論文不正で慈恵医大

朝日新聞 2014年12月13日(土) 配信

 製薬大手ノバルティスの高血圧治療薬ディオバンに関する臨床研究の論文不正問題で、東京慈恵会医科大は12日、患者データに不自然な偏りがあり、「不適切なデータにもとづいて誤った結論を導いた」とする調査委員会の最終報告を発表した。

 研究責任者の望月正武元教授について「責任は大きい」として、客員教授の肩書を取り消した。

 論文はディオバンがほかの高血圧治療薬より脳卒中や狭心症などを防ぐ効果が高いとする内容だったが、データ解析に同社の元社員が関与するなどの疑義が発覚。同大の調査委は昨年7月、「血圧のデータが人為的に操作されていた」とする中間報告を発表し、論文は撤回された。

 最終報告では、論文の解析に使われた脳卒中や狭心症などの症例データを新たに検証。望月元教授が報告した症例はディオバンをのんだものが9件、のまないものが90件と偏りが大きかったことがわかった。元教授の症例を除くと、論文の結論は導けないとした。

 元教授は

、個々の症例を解析するかどうか決める権限は第三者にあり、偏りに思い当たることはないと反論しているが、調査委は元教授の症例が解析に多く採用されるよう意図的操作がなされた可能性もあるとしている。

 (竹石涼子、浅井文和)

RSウイルス流行中、3週連続で患者増加 乳幼児は注意

朝日新聞 2014年12月12日(金) 配信

 赤ちゃんが感染すると、重い肺炎になることもある「RSウイルス」が流行している。国立感染症研究所は12日、全国の小児科定点医療機関から寄せられた患者数は3週間連続で増え、最新の1週間(11月24~30日)で5495人になったと発表した。

 感染研によると、迅速診断キット検査の公的医療保険の対象が外来診療に訪れる乳児らにも広がった、2011年10月以降では最も多いという。

 RSウイルスは、秋から冬にかけて感染が広がり、2歳までにほぼ全員が感染する。大人は軽い鼻かぜ程度で済むことが多いが、乳幼児は重い肺炎にかかって入院して酸素吸入などが必要になる場合がある。心臓や肺に病気があったり、免疫が弱かったりすると、より重症化しやすいという。

 子どもの感染症に詳しい、川崎市健康安全研究所の岡部信彦所長は「小さい赤ちゃんは重症化することがある。極めてまれだが、亡くなることもある。せきがゼホゼホと続いてぐったりしたり、ミルクを飲む量やおしっこが少なくなったりしたら、早めにかかりつけの小児科医で受診してほしい」と注意をよびかけている。(寺崎省子)

生体腎移植、5人歩行困難に ウイルス感染、厚労省調査へ

朝日新聞 2014年12月13日(土) 配信

 厚生労働省は12日、家族らから生体腎移植を受けた患者5人が、両足がしびれ、歩行や排尿が困難になる難病「HTLV―1関連脊髄(せきずい)症」を発症していたと発表した。移植を通じて原因ウイルスに感染した。通常より高い発症率で重症化も早いことから、厚労省は研究班を立ち上げ調べる。

 聖マリアンナ医大の山野嘉久准教授が、2000~13年に生体腎移植で原因ウイルスのHTLV―1に感染し、脊髄症を発症した5人を確認した。発症率は5%以上で通常の20倍以上と推定。いずれも移植から5年以内に発症、重症化も早かった。厚労省は12日、腎移植を受ける患者と提供者に感染検査をするほか、手術を受ける際に重症例について説明して同意を得ることを医療機関に求めた。

4論文に捏造と改ざん 山梨大、教授を処分

共同通信社 2014年12月12日(金) 配信

 山梨大は12日、大学院医学工学総合研究部、北村正敬(きたむら・まさのり)元教授の四つの論文に画像操作などの捏造(ねつぞう)や改ざんがあったと発表した。北村元教授は昨年12月27日に大学を辞職した。大学はことし11月4日、諭旨解雇相当の処分を決定した。

 山梨大によると、学内の医学部の別の教授から、研究に不正があると申し出があり、昨年11月に調査専門委員会を設置。元教授が2004年~13年に発表した全ての論文90本を調査した。

 その結果、2論文に捏造、別の2論文に改ざんが見つかった。画像操作などがされていた。それぞれの論文の結果には影響しないという。

 山梨大は、実験結果の画像を操作することで、論理を明快に展開し、論文として採用され研究業績を高めるのが動機だったとみている。

 山梨大の新藤久和(しんどう・ひさかず)副学長は記者会見で「誠に申し訳ございません。学内規定を改正し、再発防止に取り組みたい」と陳謝した。

ワクチン試験一時中断 エボラ熱、副作用で

共同通信社 2014年12月12日(金) 配信

 【ジュネーブ共同】カナダ政府が開発したエボラ出血熱の予防ワクチンの臨床試験を行っているスイスのジュネーブ大学病院は11日、被験者に軽い副作用がみられたとして、試験の一時中断を発表した。来年1月5日に再開の見通し。

 世界保健機関(WHO)が有望視している2種類のワクチンの一つ。ジュネーブ大学病院では11月10日以降、ワクチンの安全性や効果を確認するためボランティア59人に投与。うち4人が投与から10~15日後に、軽い手足の関節痛を訴えた。痛みは数日間続いたという。

 ジュネーブ大学病院は2日、現段階で被験者に深刻な副作用はみられていないとの声明を発表していた。

抗がん剤投与後に5人死亡 製薬会社「慎重投与を」

共同通信社 2014年12月11日(木) 配信

 9月に販売が始まった前立腺がんの抗がん剤「ジェブタナ」を投与された患者のうち5人が死亡していたことが10日、製薬会社への取材で分かった。販売する「サノフィ」(東京都新宿区)は、投与との因果関係を否定できないとしており、慎重に投与するよう医療機関に注意を呼び掛けている。

 サノフィによると、ジェブタナは販売開始の9月4日から12月3日までの3カ月間に約200人の患者に投与され、40人に白血球の一種「好中球」が減少する症状が確認された。うち60代の3人、70代の2人が感染症などが原因で死亡した。

 添付文書には、海外では好中球が減少し患者が死亡するケースが報告されているとして、感染症の症状のある患者らには投与しないよう記載されている。

 サノフィは「投与した患者には頻繁に血液検査を実施し、発熱があった場合には適切な抗菌薬の投与を開始してほしい」としている。

 厚生労働省は「薬の添付文書の周知で対応できる内容と考えているが、今後の推移を見たい」としている。

##私は、今のところホルモン療法だけなので、今後は、要注意です。

RSウイルス、過去最多 乳幼児に肺炎も 感染研の週間集計

共同通信社 2014年12月10日(水) 配信

 乳幼児に肺炎などを起こすRSウイルス感染症で、小児科のある全国3千の医療機関から報告された患者数が11月24~30日の1週間で5495人となり、過去10年で最多となったことが9日、国立感染症研究所の集計で分かった。

 RSウイルス感染症は発熱やせきなど、風邪に似た症状が特徴的だが、生後数カ月までの乳児や高齢者などは、気管支炎や肺炎などの重い症状につながることがある。

 RSウイルスは患者のせきやくしゃみなどを通じて感染する。流行の中心は乳幼児のため、厚生労働省は手洗いやマスクの着用で予防するとともに、子どもが日常的に触れるおもちゃや手すりなどの消毒を呼び掛けている。

 感染研によると、11月24~30日の患者数が、2004年以降の週で最も多くなった。その前週は5151人で、2週連続で5千人を超えた。流行は例年12~1月にかけてピークを迎える。

 都道府県別では北海道が最も多く376人で、次いで埼玉県(341人)、東京都(340人)、大阪府(317人)、愛知県(315人)などとなっている。

 RSウイルスの検査キットは2011年10月、入院中の患者以外でも、1歳未満の乳児などを対象に保険適用が認められた。

「エボラ熱、今も拡大」 国連特使が警告

共同通信社 2014年12月10日(水) 配信

 【ウィーン共同】エボラ出血熱対策の国連事務総長特使ナバロ氏は9日、ジュネーブで記者会見し、西アフリカのシエラレオネやギニアの一部地域では「依然としてエボラ熱の感染が拡大し続けている」と警告、支援の手を緩めないよう国際社会に訴えた。

 エボラ熱は、リベリアで感染拡大のペースが鈍化するなど状況改善の兆しが指摘され始めている。ナバロ氏は以前に比べ「状況は本当に良くなった」としつつ、シエラレオネ西部やギニアの森林地帯では今も悪化の一途をたどっていると指摘。疫学者ら専門家のさらなる派遣など「やるべき仕事がまだたくさんある」と強調した。

エボラ治療の充実求めスト シエラレオネの訓練医

共同通信社 2014年12月10日(水) 配信

 【フリータウンAP=共同】シエラレオネの訓練医らは8日、エボラ出血熱に感染した医療従事者が充実した治療施設で治療を受けられるよう要求しストに突入した。保健省の報道官が明らかにした。

 シエラレオネではこれまでに、医師11人がエボラ出血熱に感染し、うち10人が死亡している。

 訓練医団体は政府に人工透析装置などの救命機器を備えるよう求めており、政府は首都フリータウンの近くに最新の医療機器を完備した施設を開業すると約束していた。

東大教授の論文撤回 降圧剤ディオバン問題

共同通信社 2014年12月10日(水) 配信

 降圧剤ディオバンの臨床研究問題で、小室一成(こむろ・いっせい)東京大教授(循環器内科)が千葉大教授時代の2011年に英医学誌「ジャーナル・オブ・ヒューマン・ハイパーテンション」に発表した同臨床研究に関する論文が9日までに撤回された。

 同誌は撤回理由について「利害関係者の関与や公表データの信頼性に関する懸念が生じたため」としている。撤回は10月9日付。

 小室教授が代表となって千葉大で実施した臨床研究について千葉大の委員会は7月、「意図的なデータ不正が行われた可能性が否定できない」として、関連論文の撤回勧告や関係者の処分を求めていた。

女性12%が痩せ、過去最高 男性の肥満、高止まり

共同通信社 2014年12月10日(水) 配信

 厚生労働省は9日、痩せ形の女性が12・3%を占め、データがある1980年以降で最も高かったとする2013年国民健康・栄養調査の結果を公表した。肥満の男性は28・6%で、高止まりの状態が続く。

 厚労省は「女性の痩せ志向が20代だけでなく、30代、40代にも広がっているが、健康のためには適正体重の維持が大事だ」と指摘。男性については、働き盛りの世代で運動をする時間が少ないことなどが影響しているとみている。

 調査は昨年11月、無作為抽出した約5200世帯を対象に実施、約3500世帯が回答した。体重(キロ)を身長(メートル)の2乗で割った体格指数(BMI)が18・5未満の人を痩せ、25以上の人を肥満と判定した。

 痩せの成人女性の比率は20代で21・5%と最も高く、30代17・6%、40代11・0%。肥満の成人男性は40代が34・9%、50代31・1%、60代28・7%だった。

 過去10年をみると、女性は痩せの比率が増加傾向にあり、男性は肥満が30%前後で横ばいとなっている。

がんの種類ごと、病院探しやすく 症例数、検索システム稼働

朝日新聞 2014年12月10日(水) 配信

 がんの種類ごとに、全国の主要な病院が何人の患者を診療したかを詳しく調べられる新しい検索システムを国立がん研究センターが開発し、9日から本格稼働させた。患者は、都道府県の拠点病院にある「がん相談支援センター」などで相談すれば、希望するエリアで自分と同じがんの診療実績がある病院を紹介してもらうなどのサービスが受けられる。

 新システムは、全国407のがん診療連携拠点病院で登録された2009~12年の約220万人分の患者情報を活用。皮膚がんや骨肉腫など患者数の少ないがんについて、3年間で患者登録が5例以上ある病院と症例数を検索できるようにした。また、患者数の多いがんでも、たとえば肺がんなら扁平(へんぺい)上皮がんか腺がんかといった細かい分類ごとに検索できる。新システムにもとづく病院探しの相談は、全国のがん相談支援センターのうち46カ所、国立がん研究センターの2病院などで受けられる。

 支援センターなどでは、これまでも地域の病院などの情報を提供してきたが、国立がん研究センターの東尚弘がん政策科学研究部長は「特に遠い地域における希少ながんの情報が入手しにくく、紹介が難しかった」という。今後は「実家に帰って受診できる病院を知りたい」といった相談にも答えやすくなるという。

 (鍛治信太郎)

重複感染者に脳死肝移植 薬害HIVとC型肝炎 医学的緊急度改定で初 他に3人待機、治療に道

共同通信社 2014年12月9日(火) 配信

 薬害でHIV(エイズウイルス)とHCV(C型肝炎ウイルス)に重複感染し、肝硬変が進行した40代の男性が6月、九州地方の病院で脳死肝移植を受けていたことが8日、関係者への取材で分かった。重複感染での肝硬変はHCV単独感染の場合より生存率が低く、移植の優先順位となる医学的緊急度が2012年に引き上げられており、これに基づく初の移植。

 薬害HIV被害者の支援団体はばたき福祉事業団によると、脳死肝移植の待機登録をしている重複感染者は他に少なくとも3人いる。被害者約800人を調べた結果、97%がHCVに重複感染していたとの研究データもあり、同事業団は「治療の新たな道が開けた」と評価している。

 関係者によると、男性は東海地方在住で、昨年夏に日本臓器移植ネットワークに登録。今年6月、脳死提供された肝臓の移植手術を受けた。執刀医は「厳しい病状だったが、現在は仕事に復帰するなど社会生活に戻られており、手術は成功といえる」と話す。

 重複感染の実態解明を進めてきた江口晋(えぐち・すすむ)長崎大大学院教授によると、B型やC型肝炎ウイルスの単独感染では、肝硬変に移行して死亡するのは50~60代以降が多いが、HIVとの重複感染では30~40代と比較的若い世代が目立つ。

 江口教授らの厚生労働省研究班は、エイズの発症を抑える抗ウイルス薬治療が導入された1997年以降に、重複感染者で肝硬変の病状分類が軽症を示す「A」だった184人を調査。うち肝臓の血流が悪くなり始めた125人をみると10年後の生存率は74・5%、15年後は60・1%で、HCV単独感染者(326人)の86・2%、72・4%より低かった。より重症の「B」「C」も同様の傾向が海外の研究で示されており、江口教授は「重複感染者の肝硬変は進行が速く、若年で死亡することが多い」とする。

 研究成果を受け、日本脳死肝移植適応評価委員会は12年9月、重複感染者に関し、病状分類に応じた医学的緊急度の点数を引き上げた。従来は劇症肝炎など極めて重症の患者以外は移植を受けるのが難しかったが、この引き上げで肝硬変の重複感染者が移植を受けられる可能性が出てきた。

 脳死肝移植は、医師が患者の肝機能などの検査結果を評価委員会に送り、病状評価を受けた上で日本臓器移植ネットワークに待機登録する。脳死ドナーが出た際には同委員会の評価や、血液型などを基に移植を受ける患者が決まる仕組み。

 ※脳死移植

 脳死と判定された人からの臓器提供による移植。もともとは本人の書面による意思表示が必要だったが、2010年の改正臓器移植法施行で、本人の意思が不明でも家族の承諾があれば提供が可能になった。日本臓器移植ネットワークによると、脳死での臓器提供は、09年以前は年間10件前後で推移していたが、10年32件、11年44件、12年45件、13年47件と増加している。

 ※薬害HIV

 血友病の患者らがHIV(エイズウイルス)に汚染された非加熱の血液製剤を投与され、感染した問題。国の対応の遅れが被害拡大を招いた。厚生労働省によると、被害者は約1400人。1997年にエイズの発症を抑える抗ウイルス薬治療が導入され、長期療養が可能となった。薬害HIVの被害者のほとんどはC型肝炎ウイルスに重複感染しているとされ、近年は肝硬変などで命を落とす人が目立っている。

新たな選択肢、期待大きく 生命脅かす肝硬変

共同通信社 2014年12月9日(火) 配信

 薬害HIV(エイズウイルス)とHCV(C型肝炎ウイルス)の重複感染をめぐっては、肝硬変の患者への生体肝移植が2001年に初めて実施されたが、提供者不足からこれまで10件程度にとどまるのが実情だ。今回実施が明らかになった脳死肝移植は、重複感染者にとって新たな選択肢として注目され、期待も大きい。

 九州地方の病院で6月に脳死肝移植を受けた男性は手術後、支援団体はばたき福祉事業団の大平勝美(おおひら・かつみ)理事長を訪れ「(肝硬変による)今までの疲労感がなくなった」と話した。晴れ晴れした表情だったという。

 生体肝移植は、患者の兄がドナー(提供者)となった01年のケース以降、東大病院や京大病院などで実施されてきたが、ドナーに大きな負担を強いる難点がある。「家族でも臓器提供の同意を得るのは難しく、生体移植は進んでこなかった」と大平理事長は指摘する。

 薬害HIVの被害者にとって、重複感染は大きな問題だ。厚生労働省研究班が被害者約800人を調べた結果、97%がHCVに感染していた。

 事業団の11年の調査では、死亡原因のうち肝疾患が占める割合は、1996年以前の15%に対し、エイズの発症を抑える治療法が導入された97年以降は56%だった。HIVがもはや「死の病」ではなくなり、長期療養が可能となった現在、生命を脅かすのは肝炎ウイルスによる肝硬変や肝がんだ。

 肝硬変になると、強いだるさや疲れやすさに悩まされ、腹水がたまることもあり、仕事や日常生活への影響も大きい。服薬や注射で肝機能の悪化を遅らせることはできるが、根本的治療は肝移植しかない。大平理事長は「今後、脳死肝移植が少しずつ増えれば患者の希望になる」と話した。

脳死ドナー増が課題 関係者談話

共同通信社 2014年12月9日(火) 配信

 日本脳死肝移植適応評価委員会委員長の市田隆文(いちだ・たかふみ)・湘南東部総合病院院長の話 今回の手術が成功したことは、重複感染の患者にとって福音といえる。ただ、脳死ドナー(提供者)は年間40~50人にとどまり、海外に比べて少ない。提供があっても、劇症肝炎など一刻を争う患者に移植されるケースがほとんどで、ドナーがいかに増えるかが課題だ。同時に、移植を受けるには日本臓器移植ネットワークに登録しなければならず、重複感染者にも脳死移植の選択肢があるとの認識を医療関係者、患者の双方が持つことが重要だ。

マラリア死亡率ほぼ半減 WHO、2000年以降

共同通信社 2014年12月9日(火) 配信

 【ウィーン共同】世界保健機関(WHO)は9日、世界のマラリアに関する最新の報告書を発表、2000年から13年の間にマラリアにかかって死亡する人の割合が47%低下したと指摘した。死亡率がほぼ半減したことになり、チャン事務局長は、マラリアとの闘いは「素晴らしい業績を挙げている」と強調した。

 報告書によると、蚊を寄せ付けないために殺虫剤を含む素材で作られた蚊帳が急速に普及。アフリカでマラリアに感染しやすい環境に住む人のうち、04年には3%しかこうした蚊帳を使用していなかったが、13年には49%に急増した。

 ただ、13年でもマラリアの症例は世界全体で推定1億9800万件、死者は推定58万4千人に上った。

 報告書はまた、カンボジアなどメコン川流域の国々でマラリアの特効薬「アルテミシニン」が効きにくい耐性マラリア原虫による脅威が高まっていると懸念を示した。

 WHOのマラリア専門家によると、エボラ出血熱の感染が深刻なリベリア、シエラレオネ、ギニアではエボラ熱に医療サービスが集中し、マラリア対策が遅れつつあるという。

エボラの検疫官30人を増員 健康状態確認を支援

共同通信社 2014年12月9日(火) 配信

 国内のエボラ出血熱対策で、厚生労働省は9日、看護職などの検疫官30人を緊急増員し、仙台空港や鹿児島空港など全国21空港の検疫所に配置すると発表した。

 検疫所のある30空港すべてで、医師や看護師の資格のある検疫官が配置されることになり、健康状態の確認を迅速に実施できるとしている。

 9日から厚生労働省のホームページやハローワークで公募し、来年1月以降に採用する。

 塩崎恭久厚生労働相は閣議後の記者会見で、「漏れのない水際対策がしっかりできるようにしていく」と話した。

 またエボラ熱の検査や診断法の研究開発を行うため、国立感染症研究所の研究員も来年1月以降に2人増員する。

MRSA 99.99%殺菌 東大チームが新抗生物質発見

毎日新聞社 2014年12月9日(火) 配信

MRSA:99.99%殺菌 東大チームが新抗生物質発見

 ほとんどの抗菌薬が効かないメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)を殺菌する効果のある新しい抗生物質を発見したと、浜本洋・東京大助教(微生物学)らの研究チームが8日付の米科学誌ネイチャー・ケミカルバイオロジー電子版に発表した。MRSAは院内感染が問題になっており、新薬開発が期待される。

 MRSAは、多くの人の鼻腔(びくう)などにすみ着いている。普段は無害だが、免疫力が落ちた高齢者や病人などは肺炎や敗血症になって死に至ることもある。近年、切り札の抗菌薬バンコマイシンが効かないMRSAも見つかっている。

 約2年7カ月かけ、各地で採取した土壌中にいる約1万4000種類の細菌を調査。沖縄県の土から見つかった細菌が、MRSAを殺す抗生物質を作り出すことを発見し、ライソシンEと名付けた。ライソシンEの殺菌力は強く、既存の抗菌薬が投与後約30分経過してようやくMRSAを殺菌し始めるのに対し、1分で99・99%を殺菌できた。また、菌の細胞膜のみを破壊し、マウス実験では生体への悪影響がないことも分かった。

 チームは今後、治療薬としての承認に向けた実験を開始する考えで、浜本助教は「7~8年後の実用化を目指したい」と話す。【藤野基文】

日本人の食塩摂取、1日2g多かった 尿測定で13g

朝日新聞 2014年12月8日(月) 配信

 日本人が1日にとっている食塩量は約13グラムとする推計を厚生労働省研究班がまとめ、英国の専門誌に論文が掲載された。健康な成人の尿に含まれるナトリウム量から導き出した。食べた物などから算出する従来の調査と比べ、2グラムほど多かったという。

 研究班は2013年2~3月、全国23道府県にある福祉施設200カ所の20~60代の職員計760人を対象に調べた。1日分の尿をためて測定するのを1人2回実施し、含まれるナトリウムの平均値を出した。これをもとに推計される1日の食塩の摂取量は全体で12・9グラム、男性14・0グラム、女性11・8グラムだったという。

 日本人の食塩摂取量は、厚労省の国民健康・栄養調査が基本になっている。1日に食べた物や量を記入してもらった調査票から出している。12年の結果では、成人が1日にとる食塩の平均量は10・4グラム。男性11・3グラム、女性9・6グラム。

 食塩を多くとると、血圧の上昇につながることがわかっている。摂取量は、世界保健機関(WHO)が1日5グラム未満を推奨し、厚労省の15年度からの新基準では男性8グラム未満、女性7グラム未満を目標とする。

 研究代表者の佐々木敏・東大教授(社会予防疫学)は「より実態に近い食塩の摂取量がわかった。とりすぎなので、減塩をしてほしい」と話す。(辻外記子)

12年凍結卵子で出産 血液がん克服の女性 高校時に採取、結婚後受精

共同通信社 2014年12月8日(月) 配信

 がんの治療で生殖機能を失う恐れがあった当時高校2年の女性(30)=愛知県=から卵子を採取して凍結保存、12年後に解凍して夫の精子と体外受精した受精卵を子宮に戻すことで、ことし8月に女性が出産していたことが5日、分かった。

 精子や受精卵に続き、近年、卵子(未受精卵)も凍結保存できるようになったが、国内で10年以上凍結保存した卵子で出産したケースは珍しい。がん治療で不妊に悩む患者にとっては福音となる一方、晩婚化を背景に、将来の妊娠に備えて卵子凍結をする未婚女性も増えており、こうした傾向に拍車がかからないか懸念する声もある。

 この女性の卵子凍結を担当したリプロサポートメディカルリサーチセンター(東京都新宿区)の桑山正成(くわやま・まさしげ)博士(生殖工学)によると、女性は2001年に血液のがん「悪性リンパ腫」を発症した。この病気の治療には抗がん剤の投与と骨髄移植が必要だが、抗がん剤の投与で卵子がつくられなくなる可能性がある。

 女性は本格的に治療を始める前に、不妊治療施設「加藤レディスクリニック」(同)で卵子2個を採取、液体窒素で凍らせ、零下196度で保管していた。女性は1カ月後に骨髄移植でがんを克服した。

 女性は13年に結婚。解凍した卵子と夫の精子を体外受精させ、受精卵1個を女性に戻したところ妊娠。名古屋市内の病院で、ことし8月に3295グラムの男児を出産した。もう一つの卵子も受精が成功、第2児の出産に備えて再び凍結した。

 女性と交流のあるNPO法人「全国骨髄バンク推進連絡協議会」の大谷貴子(おおたに・たかこ)さんによると、この女性は「子どもが生まれてとても毎日が幸せです。血液疾患の患者さん全てが希望を持ち、治療に励んでほしい」と話しているという。

 卵子凍結をめぐっては、日本生殖医学会が13年、健康な未婚女性の卵子凍結を容認し、ガイドラインで実施できる施設を決めた。

卵子の長期保存可能に

共同通信社 2014年12月8日(月) 配信

 【解説】不妊治療の現場で精子や受精卵の凍結保存は普及しているが、卵子は細胞膜が弱く壊れやすいため、凍結保存は最も困難だった。1990年代以降に凍結技術が急速に進み、少しずつ浸透してきた。今回、10年以上も凍結保存した卵子を出産につなげられることが具体的に示され、がん治療で不妊に直面する若い女性患者にとっては励みとなりそうだ。

 2000年代は、日本産科婦人科学会などは安全性が確認できないとして、慎重な対応を求めてきた。海外で症例が積み重ねられ、現在では国内の約50施設で実施されている。同学会によると、11年に凍結卵子で13人が誕生した。

 一方、医学的な理由以外に、加齢とともに妊娠しにくくなる「卵子の老化」が広く知られる中、将来の妊娠に備えて健康な未婚女性が卵子を凍結保存するケースが増えている。

 日本生殖医学会は13年11月に作成したガイドラインで健康な未婚女性の卵子凍結も容認したが、「妊娠や出産には適切な年齢があり、未受精卵(卵子)あるいは卵巣の凍結保存と、妊娠出産の先送りを推奨するものではない」とくぎを刺した。生まれた子どもの健康の長期的な追跡調査も必要だ。

エボラ熱感染、状況改善も 終息にはまだ時間

共同通信社 2014年12月8日(月) 配信

 【ジュネーブ共同】西アフリカを中心に広がるエボラ出血熱は、最も深刻なリベリアで感染拡大のペースが鈍化するなど状況に改善の兆しが見え始めた。一方、シエラレオネでは依然として感染が拡大しており、終息にはまだ時間がかかる見通しで、世界保健機関(WHO)は引き続き国際社会に一層の支援を呼び掛けている。

 国連は新たな感染者を減らすため、今月1日までに少なくとも感染者の70%を収容し、死者も70%は二次感染しないように埋葬できる態勢を整えるとの目標を掲げていた。

 WHOのエイルワード事務局長補は同日、ジュネーブでの記者会見で、シエラレオネでは目標を達成できなかったものの、リベリアとギニアでは達成したと発表した。

 WHOは10月、1週間当たりの新規感染者が約千人から12月上旬に最大1万人になる恐れがあると指摘。しかし11月最終週は約1100人で、当初予想されていたほどの急増はみられていない。

 リベリアでは9月、1日当たりの新規感染者数が約60人だったが、現在は10人程度に減った。しかし、シエラレオネでは現在も1日に80~100人が新たに感染、治療用ベッドも不足している。

 国連は「来年半ばまでの終息」(潘基文(バン・キムン)事務総長)を目指しているが、エボラ熱対策担当の事務総長特使ナバロ氏は「事態が予期せず悪化する恐れもある」と警告し、終息には一層の努力が必要だと訴えている。

少量血液検査、学会「推奨せず」 遅延型食物アレルギー

朝日新聞 2014年12月7日(日) 配信

 わずかな血液を調べるだけで「遅延型の食物アレルギー」の原因食品がわかるとうたう「IgG抗体検査」について、日本小児アレルギー学会は「推奨しない」とする見解をまとめ、学会サイトで注意喚起した。原因ではない食品まで食べないよう指導され、低栄養などの健康被害につながる恐れがあるという。

 この検査は、指先から少量の血液を採り、免疫機能の指標の「IgG抗体」というたんぱく質を測る。米や昆布、牛肉など96品目についてアレルギー反応の度合いがわかるとする米国製の検査キットを、日本の代理店が約2万9千円で販売。代理店によると、数百カ所程度の医療機関が導入している。

 通常の食物アレルギーでは血液で別の抗体を調べる。遅延型アレルギーは、通常と違って症状がすぐにあらわれないとされる。IgG抗体検査を使っているクリニックなどのなかには、疲労や不安、体重増加など様々な体の不調が遅延型アレルギーと関係しているなどとして、特定の食品を食べないよう指導するところもある。高額なサプリメントの購入を勧められた受診者もいる。

 ただ、IgG抗体は、食物アレルギーのない人の血中にもある。遅延型アレルギーの仕組みや原因も、はっきりわかっていない。欧米のアレルギー関連の学会や団体は以前からIgG抗体による食物アレルギー検査の有効性を公式に否定し、一般向けに注意を呼びかけている。

 日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員長の海老沢元宏・国立病院機構相模原病院医師は「抗体検査だけでなく、実際に食品を食べてアレルギー反応の有無を確認するのが、治療指針に基づく診断法だ。むやみに食事制限をすると低栄養や発育不良などの健康被害を招く恐れがある」と話している。(岡崎明子、錦光山雅子)

298例目の脳死移植

共同通信社 2014年12月5日(金) 配信

 日本臓器移植ネットワークは4日、長崎大病院に頭部外傷で入院していた18歳以上の男性が同日午前9時37分、臓器移植法に基づく脳死と判定されたと発表した。男性は書面で臓器提供の意思を示していなかったが、家族が承諾した。脳死移植は同法施行後298例目、本人の意思不明は160例目。

 家族が提供を承諾した臓器のうち、肝臓と片方の腎臓は岡山大病院で20代男性、膵臓(すいぞう)ともう片方の腎臓は藤田保健衛生大病院(愛知県)で40代女性にそれぞれ移植。肺と小腸は医学的理由で断念した。

インフルエンザ全国流行 昨シーズンより3週早く 感染研、患者10万人

共同通信社 2014年12月5日(金) 配信

 国立感染症研究所は5日、全国約5千の定点医療機関から11月24~30日に報告されたインフルエンザ患者数が1医療機関当たり1・90人となり、全国的な流行開始の目安である1人を上回ったと発表した。今シーズンの全国的な流行が始まった。

 厚生労働省によると、昨シーズンの流行入りより3週間早いが、平年並みという。保育所や幼稚園、小中高での学級閉鎖や休校はこの週だけで全国305施設に上った。昨年同期の43施設を大きく上回っている。

 11月24~30日に医療機関を受診した患者は全国で推定約10万人。都道府県別で1機関当たりの患者数が多かったのは岩手(10・52人)、福島(6・41人)、埼玉(5・05人)、神奈川(4・04人)、東京(3・62人)の順。直近5週間に検出されたウイルスはA香港型が最も多く、09年に新型として流行したA型が次に続いている。

 厚生労働省によると、外出後の手洗いや室内での加湿器の使用、十分な休養で体の抵抗力を高めることを勧めている。かかった場合は早めに医療機関にかかり、無理をして学校や職場に行かないよう呼び掛けている。

腎不全抑える遺伝子特定 岡山市の重井医学研グループ

山陽新聞 2014年12月4日(木) 配信

 重井医学研究所(岡山市南区山田)の松山誠主任研究員(分子遺伝学)らのグループが、腎不全の悪化を抑えるのに重要な役割を果たす遺伝子をマウスの実験で突き止めた。この遺伝子を活用すれば、腎臓病の新たな治療法の開発が期待できるという。

 効果が確認された遺伝子は「Sfrp1」。これまで腎臓に存在し、脊髄形成に関与することが知られており、腎臓がんなどの細胞の特異性を捉えて効率よく作用する「がん標的薬」になり得るとして脚光を浴びている。ただ、具体的な役割は明らかになっていなかった。

 松山主任研究員らは、大人のマウスで二つの腎臓にそれぞれつながる尿管の片方をひもで縛り、人為的に腎不全を発症させると、Sfrp1が正常なマウスの2倍以上に増加したことを確認。また、人為的にSfrp1を欠損させたマウスを同様に腎不全の状態にした場合は、不要な成分をろ過する管が破壊されるなど症状が悪化した。この結果から、腎不全になるとSfrp1が作られ、悪化を抑える作用に関与していると結論付けた。

 日本透析医学会によると、2013年12月現在、国内の透析患者は約31万人、岡山県内は約4700人に上る。松山主任研究員は「ヒトにも同じ遺伝子は存在する。Sfrp1を増加させる治療薬を開発できれば、透析患者や透析回数を減らせる可能性がある」と話している。

ペプチド3種混合、がん治療に効果 熊本大グループ

熊本日日新聞 2014年12月4日(木) 配信

 熊本大大学院生命科学研究部の西村泰治教授(免疫識別学分野)らのグループが、アミノ酸が連なった物質「ペプチド」を使ったがん治療薬の実用化を目指している。ペプチドは20年以上前、がん治療薬の有力候補として研究されたが、効果が低く、実用化されなかった。西村教授らは11月、3種類のペプチドを混合して投与し高い治療効果を得た臨床研究の結果を、米医学誌「クリニカル・キャンサー・リサーチ」(電子版)で発表した。

 西村教授によると、がん細胞をはじめとする細胞の中では、遺伝子を設計図に多種多様なタンパク質が作られる。そのタンパク質の断片が「ペプチド」。ペプチドは、HLA(ヒト白血球抗原)と呼ばれる分子に結合して、がん細胞の表面に顔を出す。

 西村教授は、米シカゴ大の中村祐輔教授(前東京大ヒトゲノム解析センター長)の協力を得て、口腔[こうくう]と食道上部の扁平[へんぺい]上皮がんの遺伝子を解析。体内の20種類以上の正常な細胞と比較し、がん細胞だけで活発に働いてタンパク質を作る遺伝子を特定。そのうち三つのタンパク質に由来するペプチドを、臨床研究に使うことにした。

 ペプチドは、患者の脇の下などリンパ節の近くに注射で投与すると、免疫を担う「抗原提示細胞」の表面にあるHLAに結合する。抗原提示細胞は免疫細胞の一種「キラーT細胞」に、攻撃の目印となるペプチドの種類を伝達して活性化。活性化したキラーT細胞は、がん細胞の表面に顔を出すペプチドを目印に攻撃する仕組みだ。

 臨床研究では、手術や抗がん剤、放射線での治療ができない患者37人に、週1回のペースで9回投与。その後は、4週に1回投与した。すると、投与した患者の生存期間は約4・9カ月で、投与していない18人の約3・5カ月より長かった。投与した患者のうち1人は、がんが完全に消失した。研究グループで臨床を担当した篠原正徳名誉教授は「大きな効果」と評価する。

 また、キラーT細胞を活性化するペプチドの種類が多いほど、治療効果が高いことも判明。西村教授は「以前は1種類のペプチドでは効果が低く、薬として実用化できなかったが、複数を混合すると効果が高まることが分かった」と話す。

 ただ、HLAには多くの型がある。今回は日本人の6割が持つ「A24型」を対象としたが、型が合わなければペプチドの種類が異なるため、治療できない。今回の臨床研究でも、型が合わずに投与できない患者がいた。

 西村教授は「キラーT細胞を活性化するには、時間がかかる」と話し、余命の少ない末期の患者よりも、手術後の再発予防の方が効果は高いと期待する。

 ペプチド薬の研究は一時、下火になっていたが、2012年から再び過熱しているという。ペプチド薬に13年間取り組んでいる西村教授は「今回の成果は、基礎から応用まで純国産の技術によって得られた。別の種類のペプチドを用いたり、がん細胞による免疫抑制の働きを解除したりして、さらに効果を高めたい」と話している。

大腸がん転移、タンパク質の変化で予測 京都大グループ

京都新聞 2014年12月4日(木) 配信

 大腸がんにあるタンパク質の変化で手術後の経過を予測できることを、武藤誠・京都大名誉教授や園下将大・京大医学研究科准教授らのグループが見つけ、3日発表した。変化があると、死亡率が高まる転移が起こりやすくなるといい、診断法として数年後の実用化を目指している。

 大腸がんは女性でがんの死亡原因のトップを占める。大腸がんでは特に転移すると死亡につながるため、転移の仕組みの解明とそれを抑える方法の確立が課題となっている。

 グループは、大腸がんの細胞にあるタンパク質Trioの特定部分に変化(リン酸化)があると、細胞の運動性が増して転移しやすくなることを突き止めた。転移のある重度の患者57人のがん細胞を調べた結果、約8割の46人に変化があった。また、手術後の生存率も変化がある場合は、ない場合に比べて低くなった。

 変化のある大腸がんの細胞を抗体で見分ける手法も既に開発している。武藤京大名誉教授は「がん細胞に変化のある患者は転移の恐れが高く、早期に抗がん剤を投与するなどの治療が考えられる」と話している。

認知症の2割に抗精神病薬 諸外国と逆に増加

共同通信社 2014年12月4日(木) 配信

 興奮などを抑える一方で副作用のリスクが問題視されている抗精神病薬が、2008~10年に認知症患者の5人に1人に処方され、以前より処方割合がわずかに増えたことが3日、一般財団法人「医療経済研究機構」の調査で分かった。

 抗精神病薬は中枢神経に作用する薬で、複数の種類がある。認知症に伴う暴言や妄想などの行動・心理症状に使われるが、本来は適用外。処方割合が大幅に減っている欧米諸国に比べ、日本では薬に頼る傾向が残っていることが浮き彫りになった。

 認知症患者は死亡や転倒などのリスクが高まると指摘されており、厚生労働省が13年に発表したガイドラインでは「基本的には使用しないという姿勢が必要」としている。

 02~10年のレセプト(診療報酬明細書)を基に、抗認知症薬が処方された65歳以上の外来患者延べ約1万6千人について調査。抗精神病薬が併用処方された割合は08~10年に21%で、02~04年の1・1倍だった。

 このほか諸外国では推奨する根拠がないとされている抗不安薬も、08~10年に認知症患者の12%に使われていた。

母の子宮移植し出産 スウェーデンで2例

共同通信社 2014年12月4日(木) 配信

 【ロンドン共同】スウェーデンで、母親の子宮を移植された女性2人が男児1人ずつを出産した。子供が祖母の子宮から誕生した例は初めてという。3日付の英紙デーリー・メールが伝えた。

 同紙によると、出産したのは、生まれつき子宮がない女性(29)と、がん治療のため自らの子宮を摘出した女性(34)。2人は、イエーテボリ大の医師らにより、出産目的で生体子宮移植を受けていた。同大はこの女性2人を含む計9人に子宮を移植し、これまで4人が妊娠したという。

 男児2人は約1カ月前に帝王切開で生まれ、自宅で順調に育っている。

 スウェーデンでは9月、60代前半の知人女性から提供された子宮の移植を受けた女性が世界初の出産に成功。今回も含めると、子宮移植による出産の成功は計3例になる。

 同紙は「娘のためにできる最高の特別な贈り物だ」と子宮を摘出して提供した母親を称賛する英大学教授のコメントを紹介。子宮がなく、出産を望む多くの女性に希望を与えると強調した。

 英国でも、脳死に至った女性から提供された子宮を出産目的で移植する計画が進められているという。

HIVと認知障害 調査…米では感染者半数に症状

読売新聞 2014年12月2日(火) 配信

 HIV(ヒト免疫不全ウイルス)の長期感染者に、薬の飲み忘れなど認知症のような症状を訴える患者が増えていることが世界で問題となっている。

 国内でも、国立国際医療研究センター(東京都新宿区)をはじめとする全国のHIV診療の拠点病院15施設が、初の実態調査に着手した。

 この障害は、「HIV関連神経認知障害(HAND(ハンド)◎)」と呼ばれる。〈1〉物忘れがひどくなる〈2〉怒りっぽくなるなど性格が変化する〈3〉転びやすくなるなど運動障害が起きる――が典型的な症状とされる。

 米国の感染者1555人に対する調査(平均年齢43・2歳)では、最も重いHIV関連認知症と診断された割合が2%、物忘れなど多少生活に影響がある軽度が12%、日常生活に支障はないが検査で障害が認められる人が33%おり、合わせると感染者の約半分に認知障害が見られた。原因は明らかでないが、脳内に入り込んだウイルスが神経細胞に与える影響や一部の薬の影響が考えられている。

 国内調査は、参加施設で新たに作成した認知障害診断基準を用い、2年間で感染者500人を調べ、発症率などを明らかにする。

 それまで受けた治療や感染期間などと合わせて発症原因を分析し、脳内に入ったウイルスを攻撃する薬の開発や予防法へつなげたい考えだ。

 同センターエイズ治療・研究開発センターの岡慎一センター長は、「認知障害が進んで薬の飲み忘れが増えれば、エイズの発症につながる可能性もある。まずは国内での実態把握をしたい」と話している。

 ◎HAND=HIV‐Associated Neurocognitive Disorders

高い効果、少ない副作用 C型慢性肝炎の新薬 神戸で治験報告

神戸新聞 2014年12月2日(火) 配信

 C型肝炎ウイルス(HCV)によって起こるC型慢性肝炎の新しい経口治療薬について、厚生労働省に製造販売の承認が申請されている。神戸市中央区で開かれた「日本消化器関連学会週間」で、専門医による新薬の臨床試験(治験)の報告があった。標準的なインターフェロン治療より効果が高く、副作用も少ないといい、治療の選択肢が広がると期待される。

 HCVに感染している人は全国で150万~200万人。多くは血液からの感染で、1988年以前の集団予防接種や92年以前の輸血のほか、入れ墨、ピアスの穴開けなどで感染者と器具を共用することが主な感染経路として知られる。肝細胞の破壊と再生が長年繰り返され、放置すると肝硬変、ひいては肝がんにつながる。

 C型慢性肝炎の標準的な治療はウイルスの増殖を抑える注射薬「ペグインターフェロン」と抗ウイルス薬「リバビリン」の併用だが、ペグインターフェロンは発熱やだるさ、全身の痛みなどの強い副作用を起こす。また、日本人のC型慢性肝炎の約7割を占める「1b型」というウイルスの型には効きにくいという問題もある。

 新薬はこの1b型が対象で、ウイルスの遺伝子の複製を妨げて増殖を止める「ソホスブビル」(一般名)と、ウイルスのタンパク質生成を阻害する「レジパスビル」(同)を配合。米医薬品企業ギリアド・サイエンシズ社の日本法人が9月に承認申請した。

 治験の結果をまとめた、国立国際医療研究センター肝炎・免疫研究センター(千葉県市川市)の溝上雅史センター長によると、肝硬変患者76人を含む341人に1日1錠を12週間経口投与し、338人が完治。この中にはインターフェロン治療の効果を得られなかった患者88人も含まれていた。副作用は鼻や喉の炎症、頭痛、だるさなど、いずれも軽いものだった。

 ウイルスに直接作用する薬は開発が盛んになっているが、使われている間にウイルスが変化し、耐性が生じる危険性がある。ただ、新薬についてはウイルスへの作用の方法が他の薬と違い、既に治療に使われている米国では、今のところ耐性が生じたという報告はないという。

 溝上センター長は「経口薬なので治療がしやすい。副作用がほとんどなく、インターフェロンが効かなかった人にも有効なのは朗報だ」と期待を寄せる。

沈静化目標達成できず エボラ熱対策でWHO高官

共同通信社 2014年12月2日(火) 配信

 【ジュネーブ共同】世界保健機関(WHO)のエイルワード事務局長補は1日、ジュネーブでの記者会見で、エボラ出血熱の流行を沈静化させるため同日までに患者の70%を医療施設に収容するとの国連の目標を達成できなかったことを認めた。感染封じ込めに向け、一層の国際協力が必要な状況が明らかになった。

 感染の深刻な西アフリカのリベリア、シエラレオネ、ギニアのうちシエラレオネだけが目標を達成できていないという。

 ただエイルワード氏は「2カ月前に比べ、流行の規模と、それに対応する能力との間の隔たりは縮まっている」とも述べ、支援が奏功し、事態が改善に向かっているとの見方を強調した。

 国連は1日までに少なくとも感染者の70%を収容し、死者も70%は二次感染しないように埋葬できる態勢を整え、新たな感染者を減少させる目標を掲げていた。

 世界最貧国で医療インフラが貧弱な3カ国は治療用ベッドの不足が深刻で、患者の医療施設への隔離が進まない要因となっている。

エボラ熱死者を大幅修正 WHO、約6千人に

共同通信社 2014年12月2日(火) 配信

 【ジュネーブ共同】世界保健機関(WHO)は1日、エボラ出血熱の感染が深刻な西アフリカのリベリア、シエラレオネ、ギニアの3カ国での感染者(疑い例を含む)が11月28日までに1万6899人、うち死者が5987人とする集計を発表。先月28日に、3カ国で6928人と発表していた死者数を大幅に下方修正した。

 リベリアのデータに誤りがあったため、同国の死者が4181人から3145人に減ったのが主因。他国の死者はシエラレオネ1530人、ギニア1312人。米国などこれまでに発表されている、3カ国以外の死者数は更新されておらず、これらを合わせると計6002人となる。

 WHOのエイルワード事務局長補は1日、ジュネーブでの記者会見で、流行を沈静化させるため同日までに患者の70%を医療施設に収容するとの国連の目標について、リベリア、ギニアでは達成できたものの、シエラレオネではできなかったと発表。国際協力が一層必要な状況となっている。

小保方氏STAP実験終了 結果まとめ公表へ

共同通信社 2014年12月1日(月) 配信

 STAP細胞の検証チームに参加している理化学研究所の小保方晴子(おぼかた・はるこ)氏の実験が30日、期限を迎えた。小保方氏は予定通り実験を終了。今後、相沢慎一(あいざわ・しんいち)特任顧問らの指導を受けながらデータの整理や解析を担う。

 理研は、結果がまとまり次第公表するが、データの解釈に時間がかかる可能性もあるとしている。

 小保方氏は、神戸市の多細胞システム形成研究センター(旧発生・再生科学総合研究センター)に設置された実験室で、監視カメラや第三者の立ち会いの下、実験を進めた。

 検証チームは8月、小保方氏らの論文に記載された手法では、STAP細胞は再現できていないとする中間報告を発表している。

エボラ熱対策の教訓に 治療薬進歩で死者減少

共同通信社 2014年12月1日(月) 配信

 12月1日は世界エイズデー。エイズでは今も年150万人が死亡しているが、治療薬の進歩などで死者や新規感染者は年々減少している。専門家らは、エイズ対策で培ったノウハウが、西アフリカを中心に猛威をふるうエボラ出血熱封じ込めの教訓になり得ると指摘する。

 1983年にエイズウイルス(HIV)が初めて特定されてから約30年。かつて「死に至る病」と恐れられたエイズは、治療を受ければ長期間生きられる病気となった。

 国連合同エイズ計画(UNAIDS)によると、2013年の新たなHIV感染者は推定210万人で、過去3年で16%減少。エイズ関連の死者も同150万人で、ピークの05年に比べ約35%減った。

 UNAIDSは、世界の年間の新規感染者(成人)を20年までに13年比で70%以上少ない50万人に減らす目標を設定。30年には20万人にしたい考えだ。

 しかし実現には一層の資金が必要。UNAIDSのシディベ事務局長は「今後5年間、感染者1人につき1日3ドル(約350円)を投資すればエイズ禍を永久に克服できる」と強調、国際社会に一層の支援を訴える。

 感染率の高い地域の住民や、同性愛者や麻薬常習者ら感染リスクの高い人々への集中的投資も欠かせない。しかしサハラ砂漠以南のアフリカなどでは同性愛行為を違法とする国が多いため適切なケアが困難であることなど、課題も多い。

 今年は「第2のエイズ」ともいわれるエボラ熱が拡大。感染が深刻なリベリア、シエラレオネ、ギニアには推定計20万人以上のHIV感染者もいるが、もともと貧弱な医療制度がエボラ熱流行で崩壊した。エイズ感染者の中にはエボラ熱を怖がって病院に行かなくなる人も増えている。

 国際社会の関心がエボラ熱に集中し、エイズ対策資金が先細りするとの懸念も出ている。

 エボラ熱とエイズは潜伏期間など相違点も多いが、アフリカ発祥であることや、医療インフラが乏しい国や地域で流行する「貧者の病」であることなど共通点も多い。80年代に世界保健機関(WHO)がエイズ禍の広がりを過小評価し対応の遅れが指摘された点も、今回のエボラ熱流行でのWHO批判と類似する。

 「世界エイズ・結核・マラリア対策基金」(世界基金)の国井修(くにい・おさむ)戦略投資効果局長は、アフリカの中でもエイズ対策が進んでいる国では既に医療制度が整備され、エボラ熱の流行も起こりにくい傾向があると指摘。「エイズ対策で培ってきた医療制度づくりはエボラ熱や、今後新たに出現する感染症対策にも生かすことができる」と話した。(ジュネーブ共同=田中寛)

 ※エイズ

 後天性免疫不全症候群。エイズウイルス(HIV)に感染して免疫系が破壊され、さまざまな感染症や悪性腫瘍にかかる。潜伏期間は十数年に及ぶこともある。感染者を早い段階で発見、発症を抑える治療と二次感染を防ぐ対策が重要。ウイルスの感染力は弱く、感染経路は無防備な性行為や血液感染、母子感染に限られる。(ジュネーブ共同)

HIV、職場の偏見根強く 感染知られないか不安67% 解雇も、厚労省研究班

共同通信社 2014年12月1日(月) 配信

 エイズウイルス(HIV)の治療研究が進み、長期療養が可能になってきた。感染者の多くが働いているが、厚生労働省研究班の調査では職場の偏見を背景に、感染を知られることへの不安を訴えた人が67%に上った。12月1日は世界エイズデー。専門家は「もはや『死の病』ではない。正しい知識と、共に生きる意識が必要だ」と話す。

 研究班は2013年、HIV感染者1786人を対象に調査を実施、20~80代の男女1100人から回答を得た。

 430人が感染の告知を受けてから離職や転職を経験。「よりよい条件の仕事を探すため」とした人が125人いたが、8人が感染を理由に解雇されたとし、居づらくなって離職したとした人も23人いた。

 調査時点で就労している人は841人。このうち職場で病名を伝えているのは21・1%にとどまり、08年時点の調査と同水準。自分が知らない間に感染の事実が伝わらないか不安とした人が67・6%を占め、感染の事実を隠すことに精神的な負担を感じている人は63・2%だった。自由記述欄には職場での偏見に苦しむ感染者の言葉が並ぶ。

 「(感染を)雇用主に打ち明けると『詐称、危険だ』と憤慨され、病気の説明と謝罪をしても解雇になった」(九州・沖縄地方の20代男性)

 「人事部長に呼び出され『おまえはエイズだろう、感染するんだろう、消えろ』と(言われた)」(中部地方の40代男性)

 感染者の就労相談に乗るNPO法人、ぷれいす東京の生島嗣(いくしま・ゆずる)代表は「医療の進歩で、定年まで働ける時代になりつつあることが十分知られておらず、職場の無理解につながっている」と指摘。「秘密を抱えて働くのはストレスにもなる。自然と言える雰囲気があれば、負担の軽減につながる」と話す。

 感染者は「免疫機能障害者」として障害者雇用枠を利用することもできる。給与体系が低く、補助的労務が多いなどの指摘もあるが、生島さんによると、最近は本人の能力を生かせる職場にも枠が広がりつつある。

 研究班メンバーの埼玉県立大の若林(わかばやし)チヒロ准教授(健康社会学)は「偏見や無理解に対する不安は、感染者の行動の制限にもつながる。職場や社会で病気に関する知識を広めるのはもちろん、どうやって共生していくか考えることが大切だ」としている。

 ※HIV

 後天性免疫不全症候群(エイズ)を引き起こすウイルスで、血液や精液、膣(ちつ)分泌液に多く含まれる。2013年に国内で報告された新規HIV感染者・患者は1590人で、累計2万3千人を超えた。過去には血液製剤による薬害が問題となったほか、性行為が主な感染経路で、性行為を除く日常生活を通じて感染する心配はない。治療法の研究が進み、定期的な通院や服薬で長期間、発症を抑えられる。感染者は身体障害者手帳を取得し、医療費助成を受けることができる。世界保健機関(WHO)は12月1日を世界エイズデーとし、この時期に合わせて国内でも啓発イベントが開かれている。

エボラ回復後も精液にウイルス、感染の可能性

読売新聞 2014年11月29日(土) 配信

 【ジュネーブ=石黒穣】世界保健機関(WHO)は28日、エボラ出血熱にかかった男性患者が回復した場合も、発症から3か月間は精液にウイルスが残り、感染を引き起こす可能性があるとの見解を発表した。

 WHOは男性患者は回復後も、この間の性行為を慎むか、少なくともコンドームの使用が不可欠だと強調した。一方で、男性患者の隔離は、血液検査でウイルス反応が陰性になれば不要との立場も明確にした。

群馬大 難病の原因一端解明 たんぱく質蓄積、治療薬開発へ道

毎日新聞社 2014年11月29日(土) 配信

群馬大:難病の原因一端解明 たんぱく質蓄積、治療薬開発へ道 /群馬

 群馬大生体調節研究所(前橋市)は、末梢(まっしょう)神経の異常により筋力低下などが起きる遺伝性の国指定難病「シャルコー・マリー・トゥース病」の原因たんぱく質が細胞内に蓄積する仕組みの一端を解明したと発表した。この病気は根本的な治療法が確立されておらず、治療薬開発に役立つと期待されるという。研究結果を英オンライン科学誌「Scientific Reports」電子版に掲載した。

 研究所によると、患者は世界に約250万人いる。国内では10万人に1人の割合。これまで、変異たんぱく質が細胞内の小胞体に蓄積することによって発症することが分かっている。今回、研究所は蓄積を促す2種類の因子を発見。両因子の機能を同時に抑制すると、蓄積が劇的に緩和されたという。

 佐藤健教授と原太一准教授の2人による約3年間の研究成果。今回の発見について2人は「重篤患者に対しても、より効果的な治療法に結びつくかもしれない。ほかの病気の原因解明の糸口になる可能性もある」と期待している。【吉田勝】

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