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医療情報104

医療情報103
20150104~

J―ADNIの第三者委に反論 データ検証責任者

朝日新聞 2015年1月15日(木) 配信

 国のアルツハイマー病研究「J―ADNI(アドニ)」をめぐり、被験者データの検証責任者である杉下守弘・元東京大教授は14日、データの「改ざん」を認定しなかった東大第三者委員会の報告書は「誤り」とする反論意見書を東大や厚生労働省などに送り、公表した。杉下氏は意見書で、被験者の記憶力を試す検査データの書き換えは、検査手順の逸脱をなくす方向で手が加えられたり、検査の約2カ月半後に行われたりしていたことなどから「改ざんはあった」と主張。第三者委の報告書は病院側の説明のみでよしとした例が多く、「改ざんを否定する具体的な根拠が示されなかった」と指摘した。

学会が元教授を処分 「国際的信用低下」 バルサルタン 臨床試験疑惑

毎日新聞社 2015年1月14日(水) 配信

バルサルタン:臨床試験疑惑 学会が元教授を処分 「国際的信用低下」

 降圧剤バルサルタン(商品名ディオバン)を巡る臨床試験疑惑で、日本高血圧学会(梅村敏理事長)が、データ操作の可能性が認定された京都府立医大の試験責任者だった松原弘明元教授について、役員資格停止と厳重注意が相当とする処分を発表した。発表は9日付。松原元教授は既に学会を退会し、専門医の認定も取り消されている。松原元教授に対し学会は「日本の臨床試験の国際的信用を低下させた」と指摘した。

 府立医大のバルサルタン臨床試験を巡っては、データ操作の可能性があるほか、販売元のノバルティスファーマ社員が統計解析など試験に関わっていたにもかかわらず、論文に明記していなかったことが明らかになっている。【河内敏康】

3Dプリンターで心筋組織…実用化へ 大阪大など研究

読売新聞 2015年1月14日(水) 配信

国が5年で25億円支援

 3D(3次元)プリンターなどを使って、移植用の人体組織や臓器を立体的に作製しようという再生医療の研究が、大阪大など5研究グループで始まった。

 世界的にまだ実用化していない技術で、日本が課題を克服すれば、再生医療で世界のトップに立つチャンスをつかめる。国はこの5グループに対し、2018年度までの5年間で、計25億円の研究費を投じ、支援する。

 大阪大が取り組むのは、iPS細胞(人工多能性幹細胞)から作った心筋の細胞と、血管のもとになる細胞をブロックのように積み重ね、血管を持った心筋組織を作製する研究。合成樹脂を微小粒子状に噴き出して積み上げ、思い通りの立体を生み出す3Dプリンターの技術を利用し、細胞を迅速、精密に積み重ねる。

 今のプリンター技術では、細胞を噴き出す際に、噴き出し口(ノズル)が詰まりやすく、安定して心筋組織を作製できない。大阪大は、事務用プリンターなどを生産するリコーと協力して、ノズルの形や噴き出すタイミングなどを工夫する。

 研究を取りまとめる明石満・大阪大教授は「作製できる心筋の厚さは、今は1ミリ・メートル程度が限界だが、この技術が実現すれば、1センチ以上になる。心筋梗塞などに対する治療効果が大幅に改善する」と話す。5年以内に動物実験で効果を確かめることが目標だ。

 大阪大以外の4グループでは、東京女子医大と京都大が、それぞれ心筋の作製に取り組む。東京大は骨や軟骨、佐賀大は血管を作ることに挑戦する。いずれのグループも、企業と組んだ産学連携で、早期の成果を目指す。

 赤池敏宏・東京工業大名誉教授の話「複雑な構造を持つ組織や臓器を作るのは、技術的に大きな飛躍が必要だ。研究者と企業が一体となった挑戦を政府が積極支援するのは、再生医療を次の段階に進める取り組みとして評価できる」

アルツハイマー病 原因物質除く抗体作製 大阪市大が成功

毎日新聞社 2015年1月10日(土) 配信

アルツハイマー病:原因物質除く抗体作製 大阪市大が成功

 大阪市立大は9日付の米神経科学専門誌で、アルツハイマー病の原因物質を除去する抗体の作製に成功したと発表した。病気を引き起こす異常なたんぱく質「リン酸化タウ」が脳内に蓄積したマウスに、この抗体を投与すると、記憶力が改善したという。アルツハイマー病の新たな治療薬開発につながる成果として注目される。

 大阪市立大の富山(とみやま)貴美准教授(脳神経科学)らは、リン酸化タウが脳内に蓄積するマウスを人工的に作り、2歳まで脳内の変化を調べた。その結果、タウを構成するアミノ酸の一種「セリン413」のリン酸化が、病気の進行に深く関わると突き止めた。

 富山准教授らはセリンがリン酸化したタウのみを除去する抗体を開発、マウス約10匹に1週間おきに5回投与し、記憶力を調べるため迷路のプールで泳がせた。ゴールするまで、抗体を投与しないグループは平均35秒かかったが、投与したグループは平均約17秒で、記憶力の改善効果が確認できた。

 富山准教授は「従来の薬や運動療法と併用し、発症を予防したり症状の進行を遅らせたりする薬の開発が期待できる」と話している。【斎藤広子】

武田薬品 論文撤回 新薬候補物質、記載「深刻な誤り」

毎日新聞社 2015年1月10日(土) 配信

武田薬品:論文撤回 新薬候補物質、記載「深刻な誤り」

 武田薬品工業の研究チームが専門誌に発表した論文が、昨年11月末に撤回されていたことが分かった。抗がん剤の副作用による嘔吐(おうと)を抑えうる化合物を発見したという内容だったが、チームは「深刻な誤り」と認めて撤回した。

 論文は、武田薬品の医薬研究本部の幹部を含む5人が執筆し、欧州専門誌「バイオオーガニック・アンド・メディシナル・ケミストリー」に2011年に掲載された。

 撤回理由によると、新薬候補の化合物は、膨大な種類の化合物を集めた「化合物ライブラリー」から機械的に選別したと書かれていたが、実際は著者の一人が別の目的で合成して得られたものだった。

 さらに、この化合物の発見に至る研究に関わった研究者の名前が共著者として記載されていなかった。著者らは「不適切で不誠実だった」として自ら撤回を申し出たという。

 武田薬品は、詳細な経緯やこの化合物を使った研究開発の過程について「事実確認を進めている」としている。【八田浩輔】

子供に向精神薬処方増…注意欠如などで2・5倍

読売新聞 2015年1月13日(火) 配信

 子どもへの向精神薬の処方件数が増加し、13歳~18歳では、2002年~04年と08年~10年との比較で、注意欠如・多動症に使うADHD治療薬が2・49倍、統合失調症などに使う抗精神病薬が1・43倍になったことが、医療経済研究機構(東京)と国立精神・神経医療研究センター(同)などによる初の全国調査で分かった。

 調査は、02年から10年の間に、外来診療を受けた18歳以下の患者の診療報酬と調剤報酬の明細書約23万件を分析した。1000人あたりの向精神薬の処方件数などを算出し、統計解析で年齢層ごとの処方件数の年次推移などを比較した。

 02年~04年と08年~10年の処方件数を比べると、13歳~18歳ではADHD治療薬と抗精神病薬の増加に加え、抗うつ薬の処方も1・31倍となっていた。6歳~12歳でも、ADHD治療薬が1・84倍、抗精神病薬が1・58倍と増えていた。

東大・阪大の論文に「使い回し」…文科省に告発

読売新聞 2015年1月13日(火) 配信

 下村文部科学相は13日、閣議終了後の記者会見で、東京大や大阪大など24機関に所属する生命科学系の研究者47人の論文84本に、データ画像などの使い回しがあるとの告発が文科省にあり、各機関に確認を求めたことを明らかにした。

 文科省によると、問題が指摘された論文は1996~2007年に発表された。下村文科相によると、インターネット上での匿名の投稿で指摘があり、文科省へは6日に文書で告発があった。下村文科相は「不正が確認された場合は、研究資金の申請制限などの対応を行う」と述べた。

 東大広報課は「投稿内容はすでに認知しており、情報収集を行っている」、大阪大研究推進課は「ネットの情報をみて事実確認をしている。大学として調査するかどうかは決めていない」としている。

論文不正疑いネットで指摘 生命科学系の80本

共同通信社 2015年1月9日(金) 配信

 東京大や大阪大などの複数の研究グループが発表した生命科学系の約80本の論文で、1本の論文に複数の似た画像が使われるなどの不正の疑いがインターネット上で指摘され、大阪大は9日までに事実確認を始めた。

 東大広報課は「指摘があることは把握しているが、事実関係が分からず調査するかどうかは未定」としている。

 指摘があったのは、日本分子生物学会の関連組織が立ち上げた生命科学関係者の交流サイト。昨年末~年明けに、匿名の人物が1996~2008年に英科学誌ネイチャーなどの雑誌に発表された約80本の論文リストを掲載した。

 大阪大によると、大阪大の研究者が関係している可能性がある論文は約30本。「内部で事実確認をしている。その結果から本格的な調査が必要かどうかを判断する」としている。

インフル患者138万人 例年より3週早いペース

共同通信社 2015年1月9日(金) 配信

 厚生労働省は8日、全国約5千の定点医療機関から昨年12月22~28日に報告されたインフルエンザの患者数が1医療機関当たり26・63人となり、全国では推計約138万人の患者が受診したと発表した。例年よりも3週ほど早く流行のピークに向かいつつあるが、患者の増えるペースは例年と変わらないという。

 新学期の始まりなどでさらに流行が拡大する恐れがあり、厚労省は今後の動向を注視している。

 報告によると、都道府県別で1機関当たりの患者数が多いのは埼玉(48・13人)、神奈川(35・86人)、福岡(35・79人)、岩手(34・17人)、長崎(34・14人)の順で、全国的に流行している。

 全国の推計患者数は、その前の週の約72万人から2倍近くに増えた。年齢別では、10~14歳が約27万人、5~9歳が約26万人、30代が約16万人などで、60代以上の約13万人に比べ若年層で多い。

 直近5週間に検出されたウイルスはA香港型が最も多く、B型、09年に新型として流行したA型が続いている。

耐性出にくい抗生物質 欧米チーム新手法開発

共同通信社 2015年1月8日(木) 配信

 薬剤耐性菌が現れにくいと期待できる新しい抗生物質を発見したと、欧米の研究チームが8日付の英科学誌ネイチャー電子版に発表した。感染症を起こすさまざまな細菌に効果があるとみられ、チームは「抗菌薬として開発できれば、耐性菌が現れるのに数十年はかかるのでは」とみている。

 抗菌薬は主にカビなどの微生物が合成する物質から作られる。ただ自然界の微生物のほとんどは人工的な培養が難しく、新規開発の壁となっていた。

 チームは、土壌にすむ細菌を培養できる新手法を開発し、細菌が作った物質を調べた。その結果、細菌の外側を覆う層を破壊する化合物を発見し「テイクソバクチン」と名付けた。

 薬剤耐性の黄色ブドウ球菌(MRSA)に感染させたマウスは、ほとんど敗血症で死ぬが、テイクソバクチンを注射すると生き延びたという。

 細菌の遺伝子が変異した場合でも外側の層は変わりにくく、層を壊す薬剤には耐性が出にくいと考えられる。似たメカニズムの抗菌薬バンコマイシンは、耐性菌が出るのに30年かかった。

 抗菌薬は使い続けると耐性菌が現れるため、常に新薬が待たれている。チームは開発した培養方法で、新しい薬の候補が今後も見つかる可能性があるとしている。

脳損傷、別の部分肩代わり 効果的なリハビリ開発に道

共同通信社 2015年1月7日(水) 配信

 脳卒中などで脳の一部が損傷して失われた運動機能がリハビリで回復するのは、損傷した部分が果たしていた役割を別の部分が肩代わりするからだと、産業技術総合研究所(茨城県つくば市)などの研究チームが7日、米科学誌電子版に発表した。より効果的なリハビリ手法の開発が期待できるとしている。

 チームはサルを使って実験。人を含む霊長類で発達している大脳皮質から筋肉に運動の指令を出す「第一次運動野」のうち、手の運動機能を担う部分を薬で損傷させ、指で物をつまむ動きをまひさせた。直後からリハビリを始め、運動機能が回復するまでの脳の働きを、血流変化を測定する陽電子放射断層撮影装置(PET)で調べた。

 指で物をつまむ機能が回復すると、脳の正常な部分の血流が増え、活発に働いていたことが分かった。損傷から1~2カ月後では第一次運動野から離れた場所にある「運動前野腹側部」という領域が、3~4カ月後では第一次運動野の損傷部分に近い領域が、それぞれ活発に働いていた。二つの領域の活動を妨げる薬を投与するとまひが再発したことから、両領域の活発な活動がつまむ動きの回復に役立っていると判断した。

 産総研の村田弓(むらた・ゆみ)研究員は「患者の外見的な動きでしか判断できなかったリハビリの効果が、脳の活動を見て有効かどうか確認できるようになる」と話している。

 注)米科学誌はジャーナル・オブ・ニューロサイエンス

##御茶ノ水のオリーブクリニックの本山式筋力トレーニングで、認知症が改善しているそうです。

エボラ薬の臨床試験開始 MSF、西アフリカで

共同通信社 2015年1月7日(水) 配信

 【モンロビア・ロイター=共同】国境なき医師団(MSF)は6日、西アフリカのリベリアとギニアで、エボラ出血熱治療薬の人間を対象にした初めての臨床試験を開始したと発表した。

 リベリアでは、首都モンロビアの治療施設で、米製薬企業キメリックスの「ブリンシドフォビル」の治験。ギニアでは、ゲゲドゥとンゼレコレの治療施設で、日本の富士フイルムホールディングス(HD)傘下の富山化学工業(東京)が開発した「アビガン(一般名・ファビピラビル)」の治験を開始した。最初の結果は、ブリンシドフォビルは2月に、アビガンは3月に公表される予定。

 世界保健機関(WHO)は昨年8月、西アフリカでの試験薬使用を承認したが、治験準備や限定生産の薬をそろえるのに数カ月を要した。

親の禁煙でぜんそく入院2割減 4歳半~8歳の子ども 大阪府立成人病センター試算

朝日新聞 2015年1月7日(水) 配信

 親が禁煙すれば子どものぜんそくが重症化するのを防げることを、大阪府立成人病センターの田淵貴大医師らの研究グループが明らかにした。4歳半~8歳の間にぜんそくで入院する子を少なくとも2割近く減らせるという。小児ぜんそくと親の喫煙の関係は指摘されていたが、禁煙の予防効果を具体的に示したのは初めて。

 厚生労働省の大規模追跡調査に参加した2001年生まれの子ども4万3千人を対象に、生後半年時点の親の喫煙状況と、8歳までのぜんそく入院の経験を、三つの年齢層で調べた。両親が室内で吸っていた3399人中52人が4歳半~8歳でぜんそくで入院

していたが、両親とも吸わない1万4117人では入院したのは112人だった。

 喫煙以外の要因を除いた上で、両親が室内で吸う子がぜんそくで入院する確率は、両親がたばこを吸わない子に比べて、(1)生後半年~2歳半で1・54倍(2)2歳半~4歳半で1・43倍(3)4歳半~8歳で1・72倍になった。

 調査結果を日本全体に当てはめると、両親とも禁煙すれば、少なくとも(1)の年齢層で8・3%(4970人)(2)で9・3%(4950人)(3)で18・2%(1万940人)の入院を減らせるという。田淵さんは「子どものぜんそくの8~18%は親の喫煙が原因といえる」と話す。(錦光山雅子)

3カ国で死者8千人超 エボラ熱でWHO

共同通信社 2015年1月6日(火) 配信

 世界保健機関(WHO)は5日、西アフリカのリベリア、シエラレオネ、ギニア3カ国で、エボラ出血熱感染による死者が8千人を超えたと発表した。AP通信などが報じた。

 APによると、3カ国の感染者(疑い例を含む)は2万656人。このうち死者は8153人で、国別ではリベリアが3471人、シエラレオネが2915人、ギニアが1767人。

 2日の発表では、3カ国の死者数は昨年12月31日時点で7989人。米国などの死者数を加え世界の死者が8千人を超えたとしていた。(共同)

小保方氏不服申し立てず 捏造の不正確定 STAP論文

共同通信社 2015年1月6日(火) 配信

 理化学研究所は6日、STAP論文に新たな捏造(ねつぞう)の研究不正を認定した昨年末の調査委員会の報告書に対し、小保方晴子(おぼかた・はるこ)氏(31)が期限までに不服を申し立てなかったと明らかにした。小保方氏の不正が確定した。

 理研は、中断している懲戒処分の検討を再開するが、小保方氏は既に退職しており、実質的に処分はできない。

 理研によると、報告書は昨年12月26日に小保方氏に手渡した。不服を申し立てる期限は今月5日だったが、連絡はなかったという。

 報告書は、STAP細胞は、既存の万能細胞の胚性幹細胞(ES細胞)が混入したものとほぼ断定。論文でこれまで認定された捏造や改ざんの他に、新たに2点の図表の捏造を認定し、小保方氏以外の共同研究者には不正はなかったとした。

 理研は昨年5月に懲戒委員会を設置し、小保方氏らの審査を始めたが、論文への新たな疑問点を調べるために審査を中断した。小保方氏は、自身が参加した検証実験でSTAP細胞を作製できず、昨年12月に理研を退職した。

「1人の問題ではない」 STAP論文で文科相

共同通信社 2015年1月6日(火) 配信

 STAP論文で小保方晴子(おぼかた・はるこ)氏の新たな研究不正が確定したことについて、下村博文文部科学相は6日の閣議後の記者会見で「1人だけの問題ではない」と指摘し、理化学研究所の今後の対応を見守る考えを示した。

 下村氏は理研を「組織全体としてずさん」と批判し「国民に対する説明責任も問われる」と述べた。

「脳トレ」効果を予測 記憶力向上に活用も

共同通信社 2015年1月6日(火) 配信

 記憶力の改善などを図る「脳トレ」の効果を脳の血流を調べて個人ごとに予測することに、国際電気通信基礎技術研究所(ATR、京都府精華町)のチームが成功し、5日付の英科学誌電子版に発表した。

 ATR認知機構研究所の今水寛(いまみず・ひろし)所長(心理学)は「個人の特性にあった効率的な脳トレの実施のほか、認知機能低下のメカニズム解明、記憶力を向上させる方法の開発にも活用したい」と話す。

 チームによると、電話番号を一時的に覚えて使ったり、話し言葉を理解したりする能力は「作業記憶」と呼ばれ、疾患や加齢の影響で低下する傾向がある。

 チームは、作業記憶能力が高い場合に示される脳の各部位の相互作用や活動量のパターンを脳血流の測定結果から特定。

 機能的磁気共鳴画像装置(fMRI)を使い、実験に参加した10代~20代の男女17人の脳血流を測定し、参加者ごとに脳トレの成績を予測した。

 その後、モニターに次々表示されるアルファベットを記憶していく脳トレに各参加者が実際に取り組んだ際の成績と照合した結果、約70%の精度で予測と一致した。

 注)英科学誌はサイエンティフィック・リポーツ

香りの記憶の正確性で認知症判定 香川大工学部が新検査方法開発

四国新聞 2015年1月5日(月) 配信

 香川大工学部の研究グループが、香りを使って認知症の発症を判別する新たな検査方法を開発した。初期のアルツハイマー型認知症が疑われる患者に数種類の香りを嗅いでもらい、香りの記憶の正確性から発症の有無を推定する。記憶力の低下などを探る従来の手法よりも利用しやすい検査として注目を集めそうだ。

 研究グループは鈴木桂輔准教授(生活支援工学)らを中心に数人で構成。グループによると、一般的な認知症検査は、医師が簡単な計算などを出題し、患者の記憶力や現状把握能力のレベルから発症を判断しているが、患者の自尊心を傷つける場合もみられ、医療現場で課題となっていた。

 研究グループは、嗅覚と記憶力との間に密接な関係があり、認知症の初期段階から嗅覚障害が現れやすいことに着目。香りを正確に認識し、正しい記憶を呼び起こせるか否かを確認することで、認知症の発症を推定する方法を確立した。

 具体的には、試験紙に染み込ませたカレーやヒノキなどの香りを患者に嗅いでもらい、何の香りかを答えてもらう。県内の介護老人福祉施設の協力を得て2年間、臨床調査を行った結果、7問のうち正答数が4問以下だと、認知症の疑いがあるということが統計学上導き出されたという。

 研究グループは今月、岡山県内であった日本人間工学会で新しい検査方法を発表。今後は検査キットを開発して医療現場での普及を目指す。鈴木准教授は「この検査方法が広まり、認知症の早期発見に貢献できれば」と話している。

2万人迫るも「悪夢」回避 全体状況不明、楽観は尚早 「大型サイド」エボラ熱発生1年

共同通信社 2015年1月5日(月) 配信

 西アフリカで流行するエボラ出血熱の「感染者第1号」発生から1年がたった。疑い例を含めた感染者は2万人に迫り、うち死者は7千人を超えた。住民への知識普及や国際社会の支援強化で、感染者が140万人に達する「悪夢のシナリオ」(国連関係者)は回避された。だが、感染恒常化の懸念や全体像を把握できていない恐れもあり、楽観できない状況が続いている。

 ▽未経験

 「エボラ熱が数年間くすぶって風土病になり、アフリカや世界を悩ませ続ける危険性に私たちは直面している」。米疾病対策センター(CDC)のフリーデン所長は、米公共ラジオ(NPR)にこう語り、早急な封じ込めが必要だと訴えた。

 世界保健機関(WHO)によると、今回の流行は昨年12月26日、ギニア南東部ゲケドゥ近郊の村で男児(2)が発症したのが始まりとされる。男児は2日後に死亡し、親族らが感染。過去の流行は中部アフリカで起き、西アフリカでは「未経験」だった。当初はコレラが疑われるなど初動でつまずき、大都市に広がって爆発的に拡大した。

 ギニアでは、感染拡大ペースが鈍化し終息への期待が高まっては状況が悪化するパターンが繰り返されてきた。流行の中心はリベリアへ、現在はシエラレオネに移った。

 ▽カバの耳

 WHOは今月10日の声明で、シエラレオネ東部コノ地区で、埋葬されていない100人近くの遺体が新たに見つかったと発表。この地区で公式には約120人とされていた感染者数について、地元の医師は「(水面上に小さく出ている)カバの耳だ」と表現し、氷山の一角だと訴えた。

 シエラレオネの統計をめぐっては、感染者の致死率が西アフリカの平均よりはるかに低く、信用性を疑問視する声もある。「実際は報告数の3倍いる」(国連関係者)との見方もある。

 ▽伝統的な埋葬

 流行発生の当初から、参列者が遺体に直接触れて洗う伝統的な埋葬が感染拡大の原因と指摘されてきた。当局が要請しても住民はなかなかやめようとせず、シエラレオネ保健省は感染経路の7割を占めるとみている。

 シエラレオネ保健省と国連児童基金(ユニセフ)は、初期症状が似ているマラリア患者を除外してエボラ熱対策を効率化するため、今月上旬に各家庭を訪問し、約240万人分のマラリア予防薬を配布した。

 CDCは9月、それまでの感染ペースが続けば、来年1月20日までに感染者が55万~140万人に達する可能性があるとの推計を発表した。

 WHO関係者は12月「感染は総じて落ち着いた。CDCが言う『感染爆発』は起きなかった」と指摘。一方で、医療施設の充実、感染者の特定、隔離などの対策徹底を、都市部から地方の遠隔地に波及させることが終息への鍵だと話した。(ナイロビ、東京共同=稲葉俊之、坂本泰幸)

核心部分の解明至らず 万能細胞騒動に終止符 「表層深層」STAP細胞問題

共同通信社 2015年1月5日(月) 配信

 正体は胚性幹細胞(ES細胞)だった―。理化学研究所の外部委員会による調査が、紆余(うよ)曲折を経たSTAP細胞問題に終止符を打った。誰が、なぜ、という核心部分の解明に届かなかった。科学研究における不正調査の限界に突き当たり、不正防止や対処で大きな課題が残った。

 ▽4種の細胞一致

 「これだけ多くのES細胞の混入があると、過失というより誰かが故意に混入した疑いを拭えない」。調査報告書は、小保方晴子(おぼかた・はるこ)氏(31)による行為を色濃くにおわせながら、意図的か過失かも含めて特定できなかった。

 7人の外部有識者による調査委員会は、実験の舞台になった理研の当時の発生・再生科学総合研究センター(神戸市)に残されるなどした計12種類の細胞のDNA配列を詳しく調べた。

 その結果、(1)STAP細胞に増殖能力を持たせたとする「STAP幹細胞」(2)増殖しながら体と胎盤の両方に成長させられるとする「FI幹細胞」(3)共同研究者の若山照彦(わかやま・てるひこ)・現山梨大教授の研究室のメンバーが9年前に作製したES細胞(4)小保方氏の研究室の冷凍庫から見つかった正体不明のES細胞―の特徴が一致し、同じものと判断された。

 小保方氏が若山氏の研究室に入る前に転出したメンバーが持ち去ったES細胞がなぜ利用されたかは大きな謎の一つだ。

 このほか、別のSTAP幹細胞とES細胞の特徴も一致するなどしたことから、調査委は「ES細胞の混入はほぼ断定できる」と結論付けた。

 ▽任意調査に限界

 小保方氏が実験をした当時の若山研究室は主に4区画に仕切られ、人の出入りが少ない区画に細胞の培養装置が置いてあった。STAP細胞の作製には7日間の培養が必要とされている。人の目に触れにくい夜間などにES細胞を混入させる機会があったという。

 センター内の誰でも培養装置に近づくことが可能な状態で、調査委は、小保方氏を含め、多くの関係者に「ES細胞を入れたか」と聞いたが、全員が否定したという。混入の状況に迫りながらも、調査委員長の桂勲(かつら・いさお)・国立遺伝学研究所長は「過失か故意か判別できないし、人物特定も難しい」と説明した。

 調査は、関係者に趣旨を説明して資料を提出してもらう任意調査だった。小保方氏の実験記録の多くは残っておらず、150日間という調査期限もあり、限界があったとしている。

 不正が起きてしまったことについて、桂委員長は「若山研究室で実験記録のチェックがなかったのが一番大きい」「生命科学をやっているどこの研究室でも起こり得る。きちんとした研究室運営をするべきではないか」と指摘した。

 文部科学省はSTAP騒動を踏まえ、研究不正を防止するための指針を、「故意によらないものは不正としない」としていた旧版から「研究者としての基本的な注意義務を著しく怠った」ために生じる結果も不正に含めるよう改めた。

 ▽説明求める声も

 理研は一定の結論が出たとして調査を終結するが、小保方氏や若山氏ら当事者の説明責任を求める声が上がっている。若山氏は「経験を踏まえ、このようなことが二度と起きないよう、質の高い研究と教育に全力を尽くすことで責任を果たしたい」とのコメントを公表した。

調査報告書の要旨

共同通信社 2015年1月5日(月) 配信

 STAP細胞論文に関する理化学研究所調査委員会の報告書の要旨は次の通り。

 【STAP幹細胞などはES細胞が混入】

 STAP細胞を培養してつくった細胞のうち、試料が残されている3種類のSTAP幹細胞と1種類のFI幹細胞について、若山照彦(わかやま・てるひこ)山梨大教授らが保管する胚性幹細胞(ES細胞)と塩基配列や染色体の特徴を比較、細胞間の同一性を判別した。

 論文に登場し、理研に試料として残されていた3種類のSTAP幹細胞は、それぞれ異なる3種類のES細胞に由来することが確実になった。またFI幹細胞もES細胞に由来することが確実だった。

 いずれもES細胞の方がSTAP幹細胞やFI幹細胞より早い時期に樹立されており、STAP幹細胞やFI幹細胞の作製時にES細胞が混入したと認められる。

 ES細胞が混入したことは、器具の不注意な操作も考えられるが、研究者の常識としては、誰かが故意に混入した疑いを拭えない。STAP細胞やSTAP幹細胞などの作製過程を考えると、混入の当事者は小保方晴子(おぼかた・はるこ)氏と若山氏しかいないように見える。

 だが当時の理研・若山研究室では、STAP細胞の培養装置のある部屋は隔離されてあまり人がいない状態で、夜間に多くの人がこの部屋に入れた。培養装置には細胞を約7日間放置するが、接近可能だった人は数多く、多くの人に混入機会があった。

 ES細胞の一つは、2010年2月に若山研から全部持ち出されたとされており、これがどのようにして存在したかが謎だ。小保方研に残っていた試料の一つがこのES細胞とほぼ同一と判明したが、この試料について小保方氏、若山氏をはじめメンバーは全く知らないという回答だった。

 ES細胞がどのようにしてSTAP細胞などの作製時に混入したのかは謎のまま残った。小保方氏を含め、全ての関係者が故意矢過失による混入を全面的に否定した。

 残存試料、実験記録などの分析でも混入行為者を特定につながる証拠は得られず、目撃者もいないことから、誰が混入したかは特定できない。

 【DNAの構造やRNAの解析結果】

 論文や公共のデータベースでの記載と違う系統のマウスを使い、比較対象にならないデータを並べたことは不正の疑いを持たれて当然だが、小保方氏は「条件をそろえる」という基本原理を認識していなかった可能性が高く、捏造(ねつぞう)とまでは認定できない。

 FI幹細胞のデータは(胎盤になれる)TS細胞を混ぜた可能性が高く、不正の可能性があるが、本人の記憶しかなく、捏造との確証には至らなかった。

 【論文の図】STAP幹細胞とES細胞の増殖率を示したグラフで、細胞数を測定するタイミングがずれている。小保方氏は「それぞれの増殖実験を別個に行ったためずれた」と説明した。

 記憶ではES細胞は11年春から夏、STAP幹細胞は12年1月下旬~2月に培養開始したという。しかし出勤記録からは、この頃に実験ができた時期は見つからない。小保方氏は細胞数を正確に計測していなかったと認めたが、そうだとすると、図は全く意味をなさない。

 実験ノートの記述もなく、小保方氏の捏造を認定せざるを得ない。

 細胞での遺伝子の働きを示す図に乱れがあるが、手動で作図したと考えられる。利用できるデータを使って、論文に掲載された図を作図することは不可能だった。小保方氏への聞き取りからは、データをとりまとめる際に、仮説を支持するデータにするため意図的に選別して提示したことが確認された。小保方氏も「誇れるデータでなく、責任を感じている」と説明した。

研究所も驚き、埼玉のスギ花粉「非常に少ない」

読売新聞 2015年1月5日(月) 配信

 埼玉県農林総合研究センター森林・緑化研究所は、同県内で今春に飛散するスギ花粉の量について、例年より非常に少ないとする予測を発表した。

 花粉のもととなるスギの雄花の着生量は、過去平均の4割以下で、花粉症患者には穏やかな春になりそうだ。

 同研究所は昨年11月27日から12月3日、県内45か所の杉林で計1800本のスギの雄花の着生量を調査した。その結果、今シーズンの着生量は、調査を開始した2001年以降の平均値の39%にとどまった。14年春も飛散量は例年より少なかったが、14年比でさらに約3割も減少するとみている。

 昨年は雄花の生育時期となる夏の日照時間が長く気温も高かったことから、花芽がよく成長して今春の花粉の飛散量も多くなると予想されていた。同研究所は「こんなに少なくなるとは」と驚きながらも、「マスクの着用や花粉の付着した服を自宅に持ち込まないことが効果的」と予防を呼びかけている。

「アレルギー科」指針外れた治療も 厚労省研究班

朝日新聞 2015年1月5日(月) 配信

 アレルギー科の医師が、関連学会の定める指針と違う治療をしている実態が目立つとする調査結果を厚生労働省研究班がまとめた。食物アレルギーによる呼吸困難などの症状の経験がある患者の例では、学会が勧める自己注射「エピペン」を処方するとした医師は約5割だった。

 研究班は、2014年2~3月、アレルギー科を掲げる全国の医療機関に郵送によるアンケートを実施し、アレルギー関連の学会が示す病気ごとの標準的な治療がどれだけされているかを調べた。医師1052人が答えた。このうち、日本アレルギー学会が認めるアレルギー専門医は約30%だった。

 アレルギーは、アトピー性皮膚炎や喘息(ぜんそく)、花粉症など多様な病気があり、全てに詳しい医師は少ない。

 食物アレルギーなどでアナフィラキシーと呼ばれる症状が過去にあった患者には、緊急時に備え、その場で注射して病院に到着するまでの症状を和らげるエピペンの処方が推奨されている。だが、こうした患者の症例を示し、対処を選択式で問うと、エピペンを処方すると答えた医師は49%だった。

 また治療の指針では、鶏卵アレルギーの患者に、鶏肉を食べることまでを禁じていない。だが医師の4%は鶏肉の禁止を指導すると答えた。

 アトピー性皮膚炎の患者への塗り薬・ステロイドはすり込まず、適量を覆うようにのばすことが推奨される。だが、23%は「できるだけ薄くのばして塗る」と指針から外れた使い方を指導していた。薄くのばすと、使用量が少なくなりやすく、薬が全体にいきわたりにくいという。同じ時期にインターネットで実施した患者調査では、回答者1430人のうち56%が、できるだけ薄くのばすよう医師から指導されていると答えた。

 指針ではアトピー患者にせっけんの使用を禁じていないが、医師の8%は、入浴時のせっけん使用を禁じると回答した。

 主任研究者の斎藤博久・日本アレルギー学会理事長は「指針に沿った治療を徹底すれば、症状は抑えられる。医師教育を充実し、正しい知識を広めたい」。研究班の栗山真理子・日本患者会情報センター代表は「患者は信頼できる学会のサイトなどから情報を得てほしい」と話す。

 (辻外記子)

野菜多く食べる男性、下部胃がんリスク減 国立がん研

朝日新聞 2015年1月5日(月) 配信

 野菜を多く食べる日本人男性は、胃の下部にできるがんのリスクが低下するという研究成果を、国立がん研究センターなどの研究班がまとめた。野菜に含まれる抗酸化作用のある成分が、胃がんの原因の一つであるピロリ菌の働きを抑えると考えられるという。欧州のがん専門誌に発表した。

 研究班は、国内の三つの大規模な疫学研究に参加した約15万人について、食事に関するアンケートから1日の野菜摂取量を推定。摂取量ごとに5グループに分け、平均約11年間追跡して発症状況を調べた。

 この結果、1670人に胃がんが見つかり、うち1412人が胃の下側3分の2に発生する下部胃がんだった。喫煙や塩分摂取などの影響を除いて分析すると、男性で野菜摂取量が最も少ないグループの下部胃がんの発症リスクを1としたとき、最も多いグループは0・78で、統計上明確な差が出た。摂取量が多いほどリスクが低い傾向だった。女性では関連がはっきりしなかった。

 日本人の胃がんの発症率は減少傾向だが、部位ごとでは最も多く、死亡数も2番目に多い。

 国立がん研究センターの島津太一・予防評価研究室長は「調査で野菜をたくさん食べる人のリスクが下がると確かめられた。野菜を食べることを心がけて欲しい」と話している。

水俣病の症状、緩和か 既存薬で実験し効果 国立水俣研

朝日新聞 2015年1月5日(月) 配信

 水俣病特有の手足のしびれなどの神経症状を、緑内障治療などに使われる薬の成分が緩和する可能性があることが、環境省国立水俣病総合研究センター(国水研、熊本県水俣市)の研究でわかった。水俣病初の治療薬誕生に向け、国は重点施策として取り組む方針。

 水俣病は、メチル水銀に汚染された魚介類を多く食べて起きる神経の中毒症。手足のしびれなどの感覚障害や運動失調など様々な症状がある。根本的な治療法や治療薬はなく、患者はこれまで症状を緩和するリハビリなどに頼ってきた。

 国水研によると、神経の細胞体の間を結んで神経信号を伝達するケーブル(軸索)が縮まることで、症状が起きる。ネズミに、メチル水銀と、末梢神経のケーブルの収縮を防ぐ薬剤を同時に与える実験を実施。メチル水銀だけだと神経ケーブルは半分ほどに減ってしまうが、同時投与では8~9割ほどが生きていた。中枢神経についても細胞実験では効果が確認されたという。

 薬の成分は緑内障の治療薬や、くも膜下出血後に脳血管の収縮を抑制する薬に使われている。環境省は数年以内に臨床試験をしたい考えだ。(斎藤靖史)

既存薬でがん転移抑制 九大教授ら、マウス実験で確認

毎日新聞社 2015年1月3日(土) 配信

がん:既存薬で転移抑制 九大教授ら、マウス実験で確認

 がんを転移しやすくするたんぱく質を世界で初めて突き止めたとの研究成果を、中山敬一・九州大教授(分子医科学)らのチームが2日の米科学誌ジャーナル・オブ・クリニカル・インベスティゲーションに発表した。既存の肝炎治療薬に、このたんぱく質の働きを妨げて転移を抑える効果があることもマウスの実験で確かめた。研究チームは「ヒトへの有効性は今後の治験(臨床試験)を待つ必要があるが、副作用が少ない薬なので期待が持てる」と話す。

 国内で年間40万人近くが死亡するがんは、進行すると他の臓器などに転移して治療が難しくなる。がん細胞を標的にした薬の開発が進むが、転移を抑える目的の薬はなかった。

 チームは、がんが転移すると、細胞のまわりに「がんニッチ」と呼ばれる正常な細胞の集団ができ、がん細胞の成長を助けることに注目。まず、乳がん患者の血液を分析し、特定のたんぱく質が少ない人はがんを再発しやすいことを確かめた。さらに、このたんぱく質をなくしたマウスにがん細胞を移植したところ、がんニッチに正常細胞を呼び寄せる信号を出す別のたんぱく質が体内で増え、がんの転移が早まることが分かった。

 信号を出すたんぱく質は、B型肝炎ウイルスが炎症を起こす仕組みにも関係している。そこで慢性肝炎治療薬として使われている「セロシオン」(一般名プロパゲルマニウム)をマウスに投与すると、乳がんの転移はほぼゼロに、悪性の皮膚がんの転移は3分の1以下に抑えられたという。

 中山教授は「国に承認されるまで早くて5年程度かかる。使用はそれまで待ってほしい。がんの摘出手術に前後して服用を始めれば、再発や転移を防げるはずだ」と話す。【清水健二】

B型肝炎薬、がん転移抑制? 九大チーム、マウス実験

朝日新聞 2015年1月3日(土) 配信

 B型肝炎治療用の飲み薬に、がんの転移を抑える可能性があるとするマウスでの研究結果を、九州大の研究チームがまとめた。ヒトでの臨床試験(治験)で有効性や安全性を確かめ、5年程度で公的医療保険の適用を目指すという。論文が3日付の米医学研究誌に掲載される。

 がん細胞の周囲には、がん細胞の成長を促す細胞の集まりがあり、その集まりの拡大にはCCL2というたんぱく質がかかわっている。研究チームは、そのたんぱく質の働きを抑えるプロパゲルマニウムというB型肝炎治療薬に、がんの転移を抑える効果があるかどうかを調べるため、マウスで実験をした。

 薬を与えたマウスは与えていないマウスと比べ、がん細胞の転移する量が、乳がんで約10分の1、皮膚がんの一種のメラノーマで約4分の1だったという。

 この薬は現在、B型肝炎の治療のみに保険が適用されている。がんの転移を抑える治療にも保険が使えるようにするには、治験を経て適用を広げる承認申請をし、厚生労働相に認められなければならない。

 研究チームの中山敬一教授は「まだヒトでは効果などを確認しておらず、現時点ではB型肝炎の治療以外で使わないでほしい」と話す。(野瀬輝彦)

補助人工心臓、移植待機患者以外にも対象拡大へ

読売新聞 2015年1月4日(日) 配信

 心臓移植の待機患者だけが体内に植え込みを受けられる小型の補助人工心臓について、日本胸部外科学会など循環器系の学会は、移植を受けられない患者にも対象を広げる治療指針をまとめた。

 厚生労働省に今月中にも提出する。指針を基にして年内をめどに臨床試験が行われる見通しで、保険適用も検討する。

 日本の心臓移植は成功率を高く保つため、心臓以外に肝臓や腎臓などの状態が悪い患者を移植の待機者から外してきた。一方、北米では、移植を前提としない補助人工心臓の使用が広がり、昨年は移植待機以外で約1100人に植え込まれている。救命できる患者の拡大を求める声を受け、国は関連学会に新たな指針作りを求めていた。

 指針では、各分野の専門医が「余命が5年以上」と判断した患者を対象としている。心臓病以外の病気を患っていても、強心剤で心臓の働きが安定している患者などに補助人工心臓の使用を広げ、現状では移植を受けるのが難しい65歳以上の高齢者への使用も検討する。人工透析の患者は除く。

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