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医療情報54

医療情報53

20121101~

iPS細胞から心筋細胞大量作製、慶大など

毎日新聞社 11月16日(金) 配信
iPS細胞:心筋細胞大量作製、慶大などが発見 効率よく低コスト
 さまざまな体の組織になりうるヒトの人工多能性幹細胞(iPS細胞)などから心筋細胞を、従来より効率良く低コストで大量に作製する方法を、慶応大と医薬品開発会社アスビオファーマ(神戸市)のグループが見つけたと、16日付の米科学誌「セル・ステムセル」(電子版)に発表した。
 福田恵一・慶大教授(循環器内科)と同社の服部文幸主任研究員らは以前、心筋細胞に多い細胞内小器官「ミトコンドリア」を目印に、他の細胞の中から心筋細胞をふるい分ける方法を発見。今回はそれを応用した。他の細胞がブドウ糖(グルコース)を栄養とするのに対し、心筋細胞はミトコンドリア内の化学反応が主な栄養源で、ブドウ糖が不要と分かった。そこで、iPS細胞や胚性幹細胞(ES細胞)を育てるのに、途中からブドウ糖を含まない安価な培養液を使ったところ、心筋だけが生き残った。
 がん化につながるiPS細胞やES細胞もほぼ残らず、この方法で作った心筋細胞をサルの心臓に移植しても、がんにならなかった。【野田武】

糖尿病治療薬で「がん抑制」実証、山形大チーム

毎日新聞社 11月16日(金) 配信
糖尿病治療薬:「がん抑制」実証 細胞変化、仕組み解明--山形大チーム
 糖尿病治療薬メトホルミンが、悪性脳腫瘍の再発原因とされる「がん幹細胞」を「再発しないがん細胞」に変えるメカニズムを山形大医学部と国立がん研究センターの共同研究チーム(代表・北中千史山形大教授)が初めて実証した。乳がんや肺がんの治療にも応用できる可能性があるという。論文は15日、米科学誌ステム・セルズ・トランスレーショナル・メディシン(電子版)に掲載された。
 研究チームによると、がん幹細胞の維持に糖代謝が関わっていることを発見。マウス実験を重ね、メトホルミンの一時的な投与で代謝調節遺伝子を活性化させると、がん幹細胞内の特定の分子が活性化し、ただのがん細胞に変化する仕組みが解明されたという。メトホルミンについては従来、がんの増殖を抑制する効果が経験的に示されていただけで、がん幹細胞への効果は知られていなかった。
 手術でがん細胞を取り除いても、がん幹細胞が残っていれば再発するケースが多いうえ、がん幹細胞は放射線や抗がん剤が効きづらく、治療が困難とされてきた。このため研究チームは「再発しないがん細胞」に変化させることを目標に研究を続けた。
 既承認薬であるメトホルミンのがん治療への応用は、新薬開発に比べ、時間を大幅に短縮できるという。【前田洋平】

発がんタンパク質特定 京大、予防や治療に期待

共同通信社 11月14日(水) 配信
 血液のがんの一種「悪性リンパ腫」の発症の促進に関わるタンパク質を京都大大学院の高折晃史(たかおり・あきふみ)教授のチームが突き止め、13日付の英科学誌サイエンティフィック・リポーツ電子版に発表した。
 タンパク質はヒトの体の細胞内にある「APOBEC3」で、がん遺伝子を変異させて、さらにがんになりやすくしている。
 チームは、乳がんなど他のがんの発症にも関与しているとみており、「このタンパク質の働きを抑えれば、がんの予防や、進行を阻止する方法の開発に役立つ」としている。
 チームがさまざまながんで遺伝子を調べると、遺伝子を構成する塩基のうちシトシンからチミンへの変異が多くあった。
 APOBEC3は、病原ウイルスのシトシンをチミンに変異させてウイルスの増殖を阻害し、感染を抑えることが知られている。ただ、がんでは同じような変異を起こす結果、発症を促進すると推測。悪性リンパ腫の細胞にAPOBEC3を加えると、1週間後に同様の変異が見られた。
 また、悪性リンパ腫の細胞でAPOBEC3の量を測定した結果、正常なリンパ球の約100倍多く、がん発症を促進しているとした。

皮膚外毛根鞘がんの抑制遺伝子特定…九大と阪大

読売新聞 11月13日(火) 配信
 九州大生体防御医学研究所の鈴木聡教授(腫瘍学)らは12日、皮膚がんの一種「皮膚外毛根鞘(がいもうこんしょう)がん」を抑制する遺伝子の一つが「MOB(モブ)1」であることを、大阪大との共同研究で突き止めたと発表した。治療法開発につながる可能性があり、米科学誌電子版に掲載されるという。
 皮膚外毛根鞘がんは、毛穴の中の皮膚に起きる珍しいがんで、国内の年間発症数は100人から数百人とみられる。リンパ節に転移して亡くなることもあるが、これまで発症メカニズムが分かっていなかった。
 研究チームは、MOB1が作り出すたんぱく質に、がんの発症を抑える酵素を活性化させる働きがあることに着目。MOB1の大半を取り除いたマウス37匹を観察したところ、すべて皮膚外毛根鞘がんを発症。また、同がんを発症した患者10人の細胞内を調べたところ、半数の患者はMOB1が作り出すたんぱく質の量が、非発症者より著しく少なかったという。

新型出生前診断、公開シンポ 「命の選別」賛否交錯 ルール作り、難航も クローズアップ2012

毎日新聞社 11月14日(水) 配信
クローズアップ2012:新型出生前診断、公開シンポ 「命の選別」賛否交錯 ルール作り、難航も
 妊婦の血液から高精度で胎児の染色体異常がわかる新型出生前診断について、日本産科婦人科学会(日産婦)は13日、東京都内で公開シンポジウムを開催。産婦人科医や小児科医、遺伝カウンセリングの専門家、障害のある人たちが、導入に伴う課題を議論した。参加者からは、採血だけで診断できる手軽なイメージの先行、結果次第で妊婦が人工妊娠中絶を選ぶ可能性から「命の選別」を懸念する声が上がった。【斎藤広子、久野華代、五味香織】
 「妻が高齢妊娠している。早く開始してほしい」「慌ただしく進みすぎている。見切り発車ではないのか」「海外の企業に遺伝情報を渡すことは危険だ」――。約400人が集まったシンポジウムの会場では、賛否の声が交錯した。
 新型出生前診断は妊婦の採血だけで、頻度が高い染色体異常について判別する。昨年10月に米国で開始されたのを皮切りに、海外の複数の遺伝子検査会社が参入、アジアや欧州でも広まる。
 出生前診断に関心の高い国内の大学病院などの医師らは今夏、日本でこの検査が導入された際に、採血だけの手軽さから予期せぬ結果に思い悩む妊婦が増えることを懸念。一般の施設で導入される前に、この検査を受けた妊婦への遺伝カウンセリングのあり方を確立する必要があると、共同研究の枠組みを作った。現在、国立成育医療研究センターなど15施設が共同研究に参加している。当初は9月から、臨床研究の一環として一部施設が米シーケノム社の検査を実際に妊婦に行う計画をしていたが、日産婦の幹部らがストップをかけた。まず先に、日産婦が指針を提示し、共同研究の参加施設はその指針に従うように求めたのだ。
 日産婦は10月、日本小児科学会や日本人類遺伝学会とともに指針作成のための検討委員会を設置。シンポの意見などを踏まえ、12月中旬の理事会までに指針案を作成する。
 共同研究代表の左合(さごう)治彦氏(同センター)によると、現在6施設がすでに自施設の倫理委員会に承認され、日産婦の指針案を受けて年内にも検査が開始できるよう準備を整えている。ただ、施設名は公表されていない。左合氏は「研究結果を、国内での適切な遺伝カウンセリングの整備に生かしたい」と目的を説明した。研究対象の妊婦を「染色体異常の子どもの妊娠歴がある」「35歳以上」などに限定し、費用は自己負担で20万円程度、実施施設は「臨床遺伝専門医や認定遺伝カウンセラーが複数所属し、専門外来を設置」などの条件もつける。日産婦の新指針も同様の内容になるとみられる。ただ、学会指針には法的拘束力がなく、実効性には課題も多い。国内の産婦人科の臨床遺伝専門医は約200人、遺伝カウンセラーは約140人と少なく、条件を満たす施設は特に地方都市では限られる。
 一方、共同研究に参加していない病院でも検査導入を模索する動きがある。名古屋市のベンチャー企業「胎児生命科学センター」(鈴森薫社長)は米検査会社「ナテラ社」と提携の準備中だ。鈴森社長は「一般病院が締め出されているのは問題。出生前診断に関して厳重な施設基準が必要か疑問」と話す。同社は15万円前後で契約病院の妊婦に提供し、臨床遺伝専門医でもある鈴森社長が必要に応じて電話で質問に答えることを計画している。このほか、米「ベリナータ・ヘルス社」や中国の「BGI」も日本への進出を検討している。
 日産婦の検討委員会では「新型出生前診断に関し、すべての施設に共通する指針が必要ではないか」という委員の指摘もある。施設間の格差など環境が整わない中、急速に進む技術に対するルール作りは模索が続きそうだ。
 ◇手軽さに潜む危うさ
 新型出生前診断は、母体の血液だけで検査ができる手軽さが、中絶という命を選ぶ行為につながる危うさをはらむ。
 人工妊娠中絶について定めた母体保護法は、胎児の異常を理由にした中絶を認めていない。だが、実際は「母体の健康を害する恐れがある」という要件を拡大解釈し、中絶が行われている。
 日本産婦人科医会と横浜市大が300の医療機関への調査を基にした推計では、胎児の異常を指摘され中絶に至ったケースは05~09年の5年間で約6000件に上り、85~89年に比べ6倍になった。出生前診断の技術の進歩で、中絶が可能な妊娠21週以前に疾患が見つかりやすくなったことや、高齢妊娠による染色体異常が増えていることが背景にあるとみられている。
 また、英国の10年の調査では、ダウン症と確定診断を受けた妊婦のうち9割が中絶を選択していた。国内の複数の医師によると、日本でも割合はほぼ同じ程度という。
 日本ダウン症協会の玉井邦夫理事長は13日のシンポジウムで「検査対象は将来、必ず他の疾患に広がる。完全な遺伝子を持つ人はいない中、どんな遺伝子を持つ人が生まれてきていいのか、どこに線引きをするのか」と問題提起した。東京女子医大の斎藤加代子教授(小児科)は「出生前診断は、親の考えと胎児の幸せが同じ方向を向いていないのが残念。妊婦は、授かった赤ちゃんを諦めるつらさで追い詰められる。病気と分かって生まれてきた子どもたちも、生き生きと生活していると伝えたい」と強調した。会場からは、障害や疾患のある人とともに生きる教育や、社会づくりの必要性を訴える意見も出た。
 診断を巡っては、染色体異常の子を持つ親からも懸念の声が上がる。ダウン症の長男(33)が画家として活躍する群馬県高崎市の小柏桂子さん(64)は取材に「障害児たちは人間の素晴らしさに気づかせてくれる。おなかの中にいる時には、どんな人生が待っているのか分からない」と指摘。また染色体異常の女の子を出産した経験がある京都市の田中直美さん(45)は「産んだからこそ顔が見られたし、家族も抱くことができた。赤ちゃんの寿命を親が縮めることはできない」と訴える。
 妊婦にも戸惑いが広がる。東京都練馬区の女性(31)は「もし異常があると分かったら、自信を持って産む選択ができるかどうか」と言い、同区の別の女性(32)は「検査結果によっては不安になるかもしれない。検査内容や結果の意味をきちんと説明してくれる態勢を整えてほしい」と不安を語る。
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 ◇新型出生前診断に関する共同研究に参加している15施設
北海道大
宮城県立こども病院
国立成育医療研究センター(東京都)
昭和大(東京都)
東京大
お茶の水女子大(東京都)
慈恵医大(東京都)
横浜市立大(神奈川県)
北里大(神奈川県)
名古屋市立大(愛知県)
兵庫医科大
呉医療センター(広島県)
川崎医療福祉大(岡山県)
長崎大
鹿児島大

「精度99%」誤解の恐れ 低出生率で的中率も低下

共同通信社 11月14日(水) 配信
 日本産科婦人科学会が13日に東京都内で開いたシンポジウムでは、新たな出生前診断が「99%の精度」と一般に広まっていることについて専門家から「誤解を招く。正確な理解が必要だ」との意見が相次いだ。ダウン症の出生率が低い集団では、陽性と判定された人のうち実際にダウン症の子どもを妊娠している「陽性的中率」が下がるという。
 新出生前診断の臨床研究で利用する検査会社の米シーケノム社は、高齢妊娠や過去にダウン症の子どもを出産したことがあるなどの「ハイリスク」とされる妊婦を対象にした検査結果を公表。ダウン症の子どもの妊娠が確定した212人のうち、陽性と判定されたのは210人で99・1%の「感度(検出率)」、ダウン症の子どもを妊娠していない1688人のうち1人が陽性と判定され、0・1%の疑陰性率と公表している。
 陽性と判定されるのは、ダウン症の子どもを妊娠した場合の正しい判定と、妊娠していない場合の間違った判定の2通りがあり、陽性が正しい結果を示す「陽性的中率」は、検査対象とする集団のダウン症出生率によって大きく変化する。
 例えばダウン症の子どもの出生頻度が50人に1人と高いグループでは陽性的中率は約95%。ところが、250人に1人とされる35歳の妊婦グループでは的中率が80%程度となる。一般の妊婦と同じ千人に1人の場合、計算上は的中率が5割程度まで落ちるという。
 同学会もすべての妊婦を対象とすると精度が下がることや、確定診断のためには羊水検査が必要なことなどを強調。妊婦や家族に検査の情報を正確に伝える遺伝カウンセリングの重要性を訴えている。

着床前診断 習慣流産、妊娠率向上は…「採卵数と年齢がカギ」 北九州の医院が分析

毎日新聞社 11月13日(火) 配信
着床前診断:習慣流産、妊娠率向上は…「採卵数と年齢がカギ」 北九州の医院が分析
 流産を繰り返す「習慣流産」を防ぐため、患者の体外受精卵を子宮へ戻す前にその染色体異常を調べる「着床前診断」について、「採卵できる卵子の数が10個以上の35歳未満の女性であれば、妊娠率向上を図ることができる」とする分析結果を、セントマザー産婦人科医院(北九州市)などがまとめた。東京都内で10月末にあった日本人類遺伝学会で発表した。着床前診断の効果が高い患者を見いだす条件を明らかにしたのは初めてという。
 「習慣流産」は、染色体の一部が入れ替わる異常が原因の一つ。日本産科婦人科学会(日産婦)は、習慣流産と重い遺伝病の患者にのみ着床前診断を認めている。
 同院は、習慣流産での着床前診断の症例数が国内最多。06年~今年9月に着床前診断を実施して受精卵を子宮へ戻した患者55人を分析した。その結果、38人(69・1%)が妊娠し、この人たちの流産率は自然妊娠と変わらない21・1%だった。
 妊娠した38人のうち、23人が初回の診断で、13人が3回目までで妊娠した。38人の平均年齢は33・6歳、平均採卵数は9・8個だった。一方、3回以上でも妊娠しなかった17人の平均年齢は39・5歳、平均採卵数は3・3個だった。
 一般に、妊娠を希望する女性の7~8割は生涯に子どもを出産できるため、流産を繰り返してもいずれは出産できる可能性がある。このため、着床前診断の効果に否定的な声がある。一方で、着床前診断によって流産の回数が減らすことができれば、母体の負担は軽い。
 田中温・同院長は、「着床前診断の効果が高い患者の傾向と、実施回数の目安は3回程度までだと分かってきた。診断の対象をめぐる議論に役立ててほしい」と話す。【永山悦子】

角膜神経の再生促進 慶応大、マウスで成功

共同通信社 11月12日(月) 配信
 目の角膜移植で切断された角膜の感覚神経を新たな化合物を使って早期に再生させることにマウスの実験で成功したと、慶応大の岡野栄之(おかの・ひでゆき)教授(生理学)らの研究チームが9日付の米オンライン科学誌プロスワンに発表した。
 角膜は全体が感覚神経で覆われている。表面を削る近視矯正手術や移植などで神経が切断されるとまばたきに乱れが生じ、ドライアイが進行したり、薄くなったりすることがあるという。通常は再生に数カ月から1、2年程度かかる。
 チームは、神経の成長を抑制するタンパク質「セマフォリン3A」に着目。角膜を移植したマウスにこのタンパク質の働きを抑える化合物を投与したところ、約3週間で外からの刺激でまばたきをするようになり、感覚神経が再生していることを確認。化合物を投与しなかったマウスではまばたきは見られなかった。
 角膜の再生は人工多能性幹細胞(iPS細胞)などを使った研究が進められている。移植した角膜を維持するには切断された神経の再生が不可欠で、チームは「この化合物は将来、移植の成功率を向上させる治療薬として使える可能性があり、角膜手術の術後管理に役立つ」としている。
 大日本住友製薬との共同研究。化合物は土壌のカビから抽出した。

認知症改善に成果 鳥取で「ウオーク学会」

共同通信社 11月12日(月) 配信
 スポーツ選手のトレーニング方法の一つ、ノルディック・ウオークを医療に応用している医師らが、鳥取県湯梨浜町で10日、「日本ノルディック・ウォーク学会」の第1回大会を開いた。医師たちが高齢者のリハビリや認知症の症状改善などで成果が上がっていることを報告した。
 学会の設立は4月。ノルディック・ウオークはスキーのストックのような2本のポールを使い、腰や膝に負担をかけずに全身を動かせる運動法として注目されている。医師や理学療法士など職種を超えて、研究実績を共有するのが狙い。
 大会には北海道や大阪府、鹿児島県などから約100人が参加。「幼稚園でもノルディック・ウオークを取り入れたところがある。運動の習慣をつけることで将来のメタボ対策になる」「ある高齢者の糖尿病患者は無理なく運動できるようになった。肥満予防にもつながっている」などの実例が紹介された。
 松谷之義(まつたに・ゆきよし)学会長は「高齢者人口が増えていく時代。膝や腰を守りながら動けるウオーキングが求められている」と話している。

(福島)感染性胃腸炎流行の兆し

読売新聞 11月10日(土) 配信
 県がまとめた10月末から1週間の感染症発生動向調査で、定点観測をしている医療機関での感染性胃腸炎の患者数が145人となり、前週の1・7倍に増えたことが分かった。冬はノロウイルスなどが流行し、例年、患者数が急激に増える。県は手洗いや衛生管理を徹底するよう呼びかけている。
 感染性胃腸炎は、細菌やウイルスが原因で嘔吐(おうと)や下痢などを引き起こす感染症。同調査の最新データは10月29日から11月4日までの分で、県内45小児医療機関の患者数を集計した。感染性胃腸炎の患者数は145人で、県が定める「流行」の基準(243人)を下回ったものの、一気に増えたことから、「いつ流行に入ってもおかしくない」(県感染・看護室)という。
 感染症の中でも、冬に猛威をふるうのがノロウイルスだ。手や食品などを介して経口感染し、カキやアサリなどの二枚貝も感染源となる。県によると、今年2-4月、飲食店や旅館などの料理を食べた客がノロウイルスによる食中毒を起こしている。
 健康な人は軽い症状で済むが、子供や高齢者は重症化することもある。保育園や老人ホームなどでは、ふん便や吐しゃ物を通じて感染が広がるケースも確認されている。県は予防策として、〈1〉食品に十分熱を通す。中心を85度以上で1分間加熱するのが目安〈2〉手洗いや身の回りの物の消毒の徹底〈3〉汚物を衛生的に処理する--などを挙げる。
 いわき市の「森のこどもクリニック」でも患者が目立つようになった。保育園児や小学生が多く、子供を来院させた母親も同時に感染していたケースもあるという。
 鈴木英樹院長は「手洗いや、使用後にトイレを消毒するなど普段から予防を心がけてほしい。感染しても特効薬はないので、水分や栄養を補給することが大事」と話している。

褒められると伸びる 生理学研、実験で証明

共同通信社 11月8日(木) 配信
 「褒められると伸びる」は本当―。運動トレーニングをした際に他人から褒められると、上手に運動技能を取得できることを、自然科学研究機構生理学研究所(愛知県岡崎市)の定藤規弘(さだとう・のりひろ)教授(神経科学)らの研究グループが実験で明らかにし、米オンライン科学誌プロスワン11月7日号に発表した。
 グループの田中悟志(たなか・さとし)名古屋工業大准教授(神経工学)は「褒めて伸ばすという言葉が科学的に証明された。教育やリハビリテーションの現場で応用できる」としている。
 研究グループは右利きの成人男女48人に、キーボードの1から4のキーを使った5桁の数字を、左手で決められた順番でできるだけ早くたたく運動を覚えてもらい、運動直後に(1)自分が褒められる(2)他人が褒められるのを見る(3)自分の成績をグラフだけで見る―の3グループに分けた。
 翌日、覚えた順番通りにキーボードを何回たたけるかを実験すると、運動直後に自分が褒められたグループは前日の練習から成績が20%伸びた一方、ほかの2グループは13~14%の伸びにとどまった。
 これまでの研究で、うれしいことがあると、脳内で記憶の定着に重要な役割を果たすドーパミンが分泌されると判明しており、田中准教授は「褒められた分、記憶が残って動きが良くなったのではないか」と話している。

山中教授の研究に賞 親知らずからiPS細胞

共同通信社 11月7日(水) 配信
 親知らずなど歯の細胞から人工多能性幹細胞(iPS細胞)を作成した山中伸弥(やまなか・しんや)京都大教授と手塚建一(てづか・けんいち)岐阜大准教授のグループの共同研究が、国際歯科研究学会と米国歯科研究学会主催のウィリアム・J・ギース賞を受賞した。岐阜大学が7日発表した。
 手塚准教授らは岐阜大病院の協力を得て、治療で抜かれた患者の親知らずなどを使い、再生医療を研究。歯の中にある歯髄細胞に山中教授が発見した細胞を初期化する四つの遺伝子を入れ、iPS細胞にすることに成功した。
 手塚准教授らは日本人の約20%に適合するとされる「HLAハプロタイプホモ」と呼ばれる特別な白血球型2種類を歯髄細胞から初めて発見し、iPS細胞にした。山中教授が構想する「iPS細胞ストック」に応用できる可能性がある。
 歯学に関する専門紙ジャーナル・オブ・デンタルリサーチに掲載された論文から推薦で選ばれた。

埼玉・インフルエンザ 公立小中2校で学級閉鎖 今季初

毎日新聞社 11月7日(水) 配信
インフルエンザ:公立小中2校で学級閉鎖--今季初 /埼玉
 県は6日、県内の公立学校で今季初のインフルエンザによる学級閉鎖を発表した。坂戸市立北坂戸小学校、入間市立藤沢中学校のそれぞれ1学級で、期間は7日から2~3日間。県保健体育課によると、両校の欠席者は15人。学級閉鎖の目安となる学級生徒数の15~20%以上が欠席していた。同課は本格的なインフルエンザ流行を前に、うがいや手洗いなどによる予防を呼び掛けている。【西田真季子】

RSウイルス感染症流行 福岡県内患者数、10月初旬に476人

毎日新聞社 11月6日(火) 配信
RSウイルス感染症:流行 県内患者数、10月初旬に476人 /福岡
 乳幼児の肺炎、気管支炎の原因になる「RSウイルス感染症」が県内で流行している。10月初旬には、県内患者数は昨年ピーク時の3倍超の規模となり、県保健医療介護部などは手洗いやマスク着用など対策の徹底を呼びかけている。
 RSウイルス感染症の症状は、熱やせきなど風邪に似ており、2歳までにほとんどの乳児がかかる。主として秋から冬に乳幼児に流行し、初めての感染でこじらせたり、肺や心臓に疾患のある子どもは肺炎や脳炎を引き起こして重症化することがあるという。
 県保健衛生課によると、10月1~7日、県内120カ所の小児科医療機関から報告された県内の患者数は全国患者数(4706人)の約1割にあたる476人で、都道府県別では東京都に次ぐ全国2位の規模。昨年同期(78人)の6倍、昨年ピーク時(12月下旬、140人)の3倍超にあたる。冬に向け、まだ流行の広がっていない地域を中心に今後も患者数が増えることが考えられるという。
 せき、くしゃみ、ウイルスが付着した手などから感染するため、県保健衛生課は「乳幼児と接する機会が多い人は特に手洗いをこまめにし、マスクをつけるなど予防を徹底してほしい」としている。【林田雅浩】
〔北九州版〕

登園停止期間を明確化 保育所の感染症対策で

共同通信社 11月6日(火) 配信
 厚生労働省は5日、保育所の感染症対策見直し案をまとめ、インフルエンザに感染した乳幼児の登園停止期間などを明確化した。
 2009年に初めて決めた対策には不統一な記述があったため、3年経過したことを踏まえて改定する。今月中にも保育所や医療関係者、保護者に周知徹底し、感染の拡大防止を目指す。
 インフルエンザを発症した際の登園停止期間は、これまで2カ所で異なる表記があったため、見直し案では「発症後5日を経過し、かつ熱が下がった後3日経過するまで」と統一した。
 理由について「発症後5日まではウイルスの感染力が残っている。特に3歳以下ではウイルスの残存率が高いという報告がある」と説明した。
 発症後、登園する前に医師の意見書や、保護者が書く登園届を保育所に提出するかどうかに関しては、一律の提出は求めず、各地域で検討すべきだとした。

震災後、児童の成長伸び悩み 宮城・石巻の1小学校、ストレスで食欲不振か

毎日新聞社 11月4日(日) 配信
東日本大震災:震災後、児童の成長伸び悩み 宮城・石巻の1小学校、ストレスで食欲不振か
 東日本大震災で大きな被害を受けた宮城県石巻市では、震災後に子供たちの成長のペースが鈍った小学校があることが3日、日本成長学会の調査で分かった。学会は「生活環境の変化による心理的ストレスから、食欲不振となっている可能性がある」とみている。
 学会副理事長で歯科医の佐藤亨至(こうし)氏が、石巻市など県北部の4小学校で、震災前(10年4月からの1年間)と震災後(11年5月からの1年間)の身長と体重の増え方を比べた。それによると、同市内の小学校1校では、震災時3~4年生だった女児97人の1年間の体重の増加量が、震災前は県平均を32%上回っていたのに、震災後は5%下回っていた。身長の増加量も、震災前は県平均を10%上回ったが、震災後は8%下回る結果だった。
 この小学校では、同学年の男児の身長の伸び方にも変化があり、震災前は県平均を3%上回っていたが、震災後は12%下回っていた。
 他の2校でははっきりした差がなく、1校は調査人数が少なく分析できなかった。【久野華代】

再生医療 細胞培養「委託可能に」 経産省研究会が提言

毎日新聞社 11月6日(火) 配信
再生医療:細胞培養「委託可能に」 経産省研究会が提言
 経済産業省の「再生医療の実用化・産業化に関する研究会」(座長=岡野光夫(てるお)・東京女子医大教授)は5日、現在は原則として医師が行っている移植用細胞の培養や加工を、医師と同等以上の技術を持つバイオ企業など外部へ委託し、効率化できるよう法整備を求める提言をまとめた。
 再生医療は、推進方策を経産省や厚生労働省、文部科学省が共同で作ることになっており、今後、関連法を所管する厚労省が、提言を生かす方法を検討する。再生医療は、患者自身の細胞を培養・移植して傷んだ軟骨や血管の修復などが行われているが、培養のコストが高額で、治療費が1人当たり1000万円以上の場合もある。先進医療制度で一部は保険適用されるが、普及の動きは鈍い。【野田武】

心移植の患者にバイパス術 冠動脈狭窄で国内初、国循

共同通信社 11月2日(金) 配信
 心臓の移植後、心臓を取り巻く冠動脈が細くなる「冠動脈狭窄(きょうさく)」を発症した患者に対し、別の血管を冠動脈につないで血液を流れやすくする手術に国内で初めて成功したと国立循環器病研究センター(大阪府吹田市)が1日、発表した。
 実施したのは「冠動脈バイパス手術」で、感染症のリスクや患者の体への負担を減らすため人工心肺は使わなかった。
 同センターの中谷武嗣(なかたに・たけし)移植部長は「移植後の治療も充実させることで、本当の意味で成熟した心臓移植医療が達成できる」としている。
 移植後の冠動脈狭窄は、慢性拒絶反応の一つとされるが、発症の仕組みははっきりしていない。移植した心臓には神経がつながっていないため胸の痛みなどの自覚症状がなく、患者にとっては突然死の原因となる。
 手術を受けたのは同センターで2008年、拡張型心筋症のため心臓移植を受けた40代女性。ことし9月下旬の定期検診で冠動脈狭窄が見つかり、10月上旬に手術した。17日後に退院し、自宅で元気に過ごしている。
 移植後のバイパス手術は、患者が拒絶反応を抑える免疫抑制剤を使っているため難しいという。

実施病院にも研究申請 iPS臨床応用で理研

共同通信社 11月2日(金) 配信
 理化学研究所発生・再生科学総合研究センター(神戸市)の高橋政代(たかはし・まさよ)プロジェクトリーダーらは1日までに、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を使った目の病気に対する臨床研究を先端医療センター病院(同市)に申請した。
 申請は10月31日付。高橋さんのチームは理研内の倫理委員会にも申請をしており、同病院で2013年度の実施を目指している。実施されればiPS細胞を使った世界初の臨床応用例になるとみられる。
 理研などによると、高齢者に多い加齢黄斑変性のうち、網膜の裏側に余分な血管が生えてきて視力が落ちる「滲出型(しんしゅつがた)」の患者6人が対象。患者の皮膚から作ったiPS細胞を網膜色素上皮細胞に成長させ、シート状にして移植する。
 実施には、各機関の倫理委による承認の後、厚生労働省の審査を通る必要がある。iPS細胞は今年のノーベル医学生理学賞に決まった山中伸弥(やまなか・しんや)京都大教授が06~07年に開発した。

車ないと高血圧? 市街地から遠いほどリスク 山間地「出歩く機会減り」 島根大が調査

毎日新聞社 10月31日(水) 配信
高血圧:車ないと高血圧? 市街地から遠いほどリスク 山間地「出歩く機会減り」--島根大が調査 /島根
 山間地で車がなければ高血圧に――。島根大疾病予知予防研究拠点の濱野強専任講師(社会疫学)らの研究グループは、高血圧のリスクが自家用車の有無や市街地からの距離と関係があることを突き止めた。自家用車を持たない人の場合、市街地から遠くなるほど高血圧の傾向があるという。グループは「山間地で交通手段が限られれば、食べ物を日持ちさせるため塩漬けにしたりするなど生活習慣が制約されるからではないか」と原因を推測。研究成果は米国のオンライン科学誌「プロスワン」に近く掲載される。【金志尚】
 調査は06~09年、雲南市に住む1348人(うち男性510人)を対象に実施。平均年齢は65・0歳だった。
 松江市の県庁を基準点とし、対象者の家までの道路距離を算出してグループ分けし、▽県庁から26・6858キロ圏内を「近距離」居住地 ▽その境界から38・3506キロ圏内を「中間距離」居住地 ▽更にその境界から68・0701キロ圏内を「遠距離」居住地と分類。その上で、各居住地に住む人の自家用車の有無と高血圧リスクを調べた。リスクの種類は、(1)服薬治療中 (2)医師から生活指導を受けている――などとした。
 その結果、「車なし」(394人)では、県庁から遠くなるほど高血圧リスクが高まることが分かった。「近距離」居住者と比べると、(1)のリスクは「中間距離」で2・21倍、「遠距離」で2・55倍に上昇。(1)または(2)のリスクも「中間距離」で2・29倍、「遠距離」で2・73倍と大きくなった。一方、「車あり」(954人)では、居住地とリスクの関連は示されなかった。
 濱野講師は原因として、移動手段の充実度がライフスタイルや運動習慣に影響を与えると推測。「車がなければ出歩く機会が減り、健康イベントなどの参加が少なくなるのではないか。改善するには家庭への食料配送サービスの充実や、近所同士で体を動かす機会を作ることが必要だ」と提言している。

酵素異常が心不全の一因 糖尿病との合併症

共同通信社 11月1日(木) 配信
 糖尿病により発症する心不全の原因の一つが「DPP4」という酵素の異常活性であることを、名古屋大大学院医学系研究科の坂東泰子(ばんどう・やすこ)講師(心血管病態学)らの研究チームが31日までにラットを使った実験で明らかにし、米医学誌に発表した。
 研究チームは、糖尿病と心不全を合併発症したラットと、血圧に負荷をかけて心不全にしたラットを用意。特殊な方法で観察すると、免疫や炎症に関わる酵素「DPP4」が、心臓毛細血管に存在していることが分かった。
 糖尿病のラットではDPP4の異常活性がみられた一方で、心不全だけを発症したマウスでは異常活性はみられなかった。
 さらに、糖尿病のラットに、DPP4の働きを抑え血糖値の上昇を防ぐ糖尿病治療薬「DPP4阻害剤」を投与して心機能を検査すると、心臓の拡張不全が改善されたことも分かったという。坂東講師は「治療薬は血糖値を下げるために使われていたが、別の効果も確認できた」としている。
 糖尿病患者が合併症として心不全を発症するケースは多いといい、坂東講師は「今後、人間でも有効か臨床実験を進めたい」と話している。
※米医学誌は「サーキュレーション」

血液検査だけで肝炎診断 患者の負担減、大阪市大

共同通信社 11月1日(木) 配信
 血液に含まれる特定の「マイクロRNA」の組成を調べて、慢性肝炎の原因や進行具合を診断する手法を大阪市立大や大垣市民病院(岐阜県)、神戸薬科大、広島大のチームが開発し、10月31日付の米オンライン科学誌プロスワンに掲載された。
 マイクロRNAは微小なリボ核酸。今回の手法は、肝炎の有無や原因によって変化する12種のマイクロRNAの組成を調べるもので、1回の血液検査だけで診断可能という。これまでは血液検査のほか、画像診断、肝臓の組織を針で取り出す検査などが必要だった。
 チームの村上善基(むらかみ・よしき)大阪市大病院講師は「従来法と比べ、繰り返し検査をしても患者の負担が小さく、治療効果の判定にも使える。がんの診断にも応用できるかもしれない」としている。
 肝臓の細胞がつくったマイクロRNAは小さな袋に入った状態で血管を流れる。チームは、約100人の血液を調べ、B型慢性肝炎、C型慢性肝炎、非アルコール性脂肪性肝炎、肝疾患なしのどれに当てはまるかを予想。精密検査の結果と比較したところ、約88%が正しかった。

縄文・弥生混血説を裏付け 日本人の遺伝子解析

共同通信社 11月1日(木) 配信
 日本列島の先住民である縄文人と、朝鮮半島から渡ってきた弥生人とが混血を繰り返して現在の日本人になったとする「混血説」を裏付ける遺伝子解析の結果を、総合研究大学院大(神奈川県)などのチームがまとめ、日本人類遺伝学会が編集する1日付の国際専門誌電子版に発表した。
 これまでも同様の研究結果はあったが、今回は1人当たり最大約90万カ所のDNA変異を解析し、結果の信頼性は非常に高いとしている。
 チームはこれまで公開されている本土出身者(主に関東居住者)、中国人、欧米人など約460人分のDNAデータに、アイヌ民族と沖縄出身者の計71人分を新たに加えて解析した。その結果、アイヌ民族と遺伝的に最も近いのは沖縄出身者で、次が本土出身者と判明した。本土出身者は韓国人とも近かった。
 この結果は、日本人全般が縄文人の遺伝子を受け継いでいる一方、本土出身者は弥生人との混血の度合いが大きく、混血しながら北海道や沖縄方面に広がっていったと解釈できるという。
 日本人の起源は縄文人がそのまま各地の環境に適応した「変形説」、縄文人を弥生人が追い出して定着した「人種置換説」も知られているが、総研大の斎藤成也(さいとう・なるや)教授(遺伝学)は「研究結果は混血説のシナリオに一致した」と説明している。
 チームは今後、縄文遺跡で見つかる人骨のDNAを分析するなどし、日本人のルーツの解明を進める。
※雑誌は「ジャーナル・オブ・ヒューマン・ジェネティクス」

花粉、今年の1・7倍 気象会社が来春の予想

共同通信社 10月31日(水) 配信
 気象情報会社ウェザーニューズ(東京)は30日、来春の花粉飛散量は全国平均で平年(2005~12年の平均)の1・4倍、飛散量が比較的少なかった今年春に比べると1・7倍になるとの予想を発表した。
 ただ地域ごとのばらつきが大きく、東日本(関東甲信、北陸、東海)や北日本(北海道、東北)で平年より多く、西日本(近畿―九州)は平年並みかやや多い傾向。福島、茨城、栃木各県は平年の2倍超の一方、大分、宮崎両県のように平年の半分という予想も。
 同社によると、今年の夏は太平洋高気圧の勢力が強く、東・北日本を中心に厳しい暑さになり、花粉を出す雄花の生育に適した条件だった。一方、西日本は曇りや雨の日が多く、九州や太平洋側を中心に雄花が成長しにくかった。
 花粉の量は少ない年と多い年が交互に現れる傾向があることも考慮。千葉大との共同研究で衛星データから解析した森林の活性度も加味した。
 予想の対象としたのはスギとヒノキで、北海道はシラカバ。スギとヒノキがない沖縄県は除いた。

(山形)県衛生研究所が流行性筋痛症の病原特定

読売新聞 10月31日(水) 配信
 県衛生研究所(山形市)は、置賜地方の成人の間で2008年夏に流行した「流行性筋痛症」について、病原と見られるウイルスを特定した。「パレコウイルス3型」という子供の夏風邪などの原因ウイルスで、成人の病気との関わりが示されたのは世界で初めて。成果は米・疾病対策センター(CDC)が発行する雑誌の11月号に掲載された。
 ペンを握ることができないほどの握力低下。こんな症状を訴える患者が、同年夏、同地方の病院に相次いで現れた。典型的な筋痛症の初期症状だった。いずれも20-40歳代を中心とした男女で、同じ職場で働く患者がいたことや、発症時期が短期間に集中していたことから、病原を介した感染性の病気と判断された。
 米沢市立病院で22人を診断した神経内科の栗村正之医師(現公立置賜総合病院)は、「受診しなかった人や、ほかの疾患があり、病名を確定できなかった疑い例も含めると、患者数はかなり多い」と見る。県立中央病院(山形市)でも、数人が同様の症状を訴えていたことが後に判明したという。
 栗村医師らから報告を受けた県衛生研は、患者から採取した血液などで感染源の特定にかかった。ところが、流行性筋痛症を引き起こすと考えられていた「コクサッキーウイルスB型」が検出されず、水田克巳副所長は「途方に暮れました」と振り返る。
 10年10月、国立感染症研究所(東京都)が、網羅的にウイルスなどを調べる最新機械を導入したと聞き、検体の一部を送ったところ、初めてパレコウイルス3型が検出された。そこで県衛生研が改めて、栗村医師から寄せられた22人の検体を調べ直した結果、14人で同じウイルスが確認され、筋痛症の病原と見られると特定した。
 水田副所長は「子供の感染症を引き起こすウイルスだと聞いていたので、大人の筋痛症にも関係があると分かり驚いた」と話す。
 パレコウイルス3型は、2-3年に1度、子供の間で流行しており、08年は流行年だった。11年の流行時にも、県内や首都圏の成人で数例ずつ、筋痛症と似た症状を訴える患者が確認されており、県衛生研でパレコウイルス3型との関連を調べている。
 水田副所長は「子供から親に感染が広がり、大人では筋痛症の症状が出たのかもしれない」と仮説を立てる。今回の論文は、この仮説を導くまでの一連の成果をまとめたものだ。13、14年の夏にも流行が予想されていることから、水田副所長は「さらに県内外の患者を調べたい」としている。
 今回の研究成果は、CDCの「Emerging Infectious Diseases」11月号で掲載され、ホームページ上でも公表されている。
 ◇流行性筋痛症 
 急な発熱や喉の腫れに加え、腕や足の筋肉の痛み、脱力などの症状が出る。ほとんどは数日から1週間で回復するが、2008年に置賜地方で流行した際は、意識障害などの重篤な患者も出た。当時、高齢者や子供で筋痛症の症状を訴えた人はなく、男性の方が女性よりも症状が強く現れたという。

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