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医療情報56

医療情報55

20121201~

父親の喫煙率は41% 14%「室内で吸う」

共同通信社 12月14日(金) 配信
 厚生労働省が13日に公表した「21世紀出生児縦断調査」では、2010年に子どもが生まれた父親の41・5%が喫煙し、「室内で吸う」という人も14・2%に上った。受動喫煙による子どもの健康被害が懸念される。
 喫煙率は01年の63・2%から21・7ポイント減ったものの、厚労省は「まだまだ高い。さらに下げられるよう啓発していきたい」としている。
 同調査によると、子どもが生後半年時点での父親の喫煙率は41・5%で、年代別では「20~24歳」が63・2%と最も高く、法律で喫煙が禁じられている「19歳以下」で56・4%、「25~29歳」で47・0%と続き、若い世代で喫煙率が高い傾向がみられた。
 母親の喫煙率は7・0%で、01年の17・4%から10・4ポイント減った。

(香川)帯状疱疹の予知・予防研究へ前進、大阪の独立法人が小豆島の疫学調査終了

毎日新聞社 12月13日(木) 配信
(香川)帯状疱疹の予知・予防研究へ前進、大阪の独立法人が小豆島の疫学調査終了
 独立行政法人・医薬基盤研究所(大阪府茨木市)などの研究チームが小豆島で行っていた国内初の「帯状疱(ほう)疹」疫学調査が終了し、小豆島町でこのほど、報告会が開かれた。
 小豆島は人口流動が比較的少ないことから対象に選ばれ、08年から50歳以上の島民の72・3%にあたる1万2522人を対象に、発症の有無を調べたほか、約1万2000人のうちの約5700人は水ぼうそうの抗原を接種する「皮内検査」も行い、免疫力の強さなどを調べた。
 研究チームの主任研究者を務めた同研究所の山西弘一所長によると、免疫力が弱い「陰性」の人は、免疫力の強い「陽性」の人に比べ発症率が約5・6倍と高かった。このため、山西所長は皮内検査を行うことで発症を予知することが可能になるとしている。
 チームは年齢別の発症率も分析したところ、50歳以上の帯状疱疹発症率は1・07%だったが、加齢に伴って高まり、70歳以上の人は1・4倍高かった。また、男性より女性の発症率が1・5倍高く、水痘の少ない夏季(7~9月)に発症しやすい傾向があった。チームは、加齢に伴う免疫の低下で発症率が高まると見ている。
 山西所長は「貴重なデータにより発症状況が把握でき今後、発症リスク減少が期待できる予知・予防研究に向けた大きな前進となった」としている。【秋長律子】

日本脳炎、09年改良型に切り替え後ワクチン副作用11件

毎日新聞社 12月13日(木) 配信
日本脳炎、09年改良型に切り替え後ワクチン副作用11件
 厚生労働省は13日、日本脳炎のワクチン接種後に、副作用の「急性散在性脳脊髄(せきずい)炎(ADEM)」の発症報告が、より安全とされる改良型ワクチンに切り替えた09年以降も11件あったことを明らかにした。同日開かれた予防接種に関する小委員会に報告した。ADEMは、発熱やけいれんを伴うアレルギー性の脳脊髄炎。多くは完治するが、重い後遺症が残ったり死亡したりする場合もある。
 同日の症例ごとの調査では、11件のうち7件については別の病原体による感染症の疑いも否定できず、厚労省は「現時点でワクチンとADEMの因果関係を示す明確な証拠は得られていない」として、対象者への積極的接種の呼びかけは継続する方針。
 日本脳炎ワクチンは1950年代に接種が始まり年間5000人前後いた患者が激減。だが05年に重いADEMの副作用が報告されたことから国は積極的な接種の呼びかけを控えた。その後、メーカーは副作用が起こりにくいワクチンを開発、国は対象者への接種呼びかけを再開するよう自治体に指示している。改良型ワクチンは09年以降、計1400万回以上接種された。
 また13日の小委員会では、改良型ワクチンに関し、因果関係は否定されているものの死亡例が今年2例相次いだことから、今後は死亡や重い障害を伴う副作用が報告された場合には、小委員会の開催を待たず緊急に専門家を招集し検討することを決めた。【久野華代、斎藤広子】

新型出生前診断 日産婦指針判明 実施施設を限定 国の関与求める

毎日新聞社 12月13日(木) 配信
新型出生前診断:日産婦指針判明 実施施設を限定 国の関与求める
 妊婦の血液から高精度で胎児の染色体異常が分かる新型出生前診断について、日本産科婦人科学会(日産婦)の検討委員会が作成した指針案の概要が12日、明らかになった。妊婦が十分な認識を持たずに検査が行われる可能性があることを懸念。「安易な命の選別につながりかねない」などと導入には慎重な姿勢を求めている。
 日産婦は15日に指針案について理事会の承認を得た後公表。カウンセリング態勢などの条件を満たす施設は年内にも開始する。また、一般から広く意見を求める方針。
 指針案は出生前診断で判明する染色体異常には根本的な治療法がないため、手軽さだけで診断が普及すると、十分な情報のないまま妊婦が判断し、生命の選別につながりかねないことを懸念。「遺伝カウンセリングが適切になされ、妊婦が内容を正しく理解することが重要」とした上で、実施施設については「十分な遺伝カウンセリングが提供できる施設」と限定した。また、検査の対象についても、羊水検査などと同様に、「染色体異常の子どもの妊娠歴がある」「高齢妊娠」と限定している。さらに、一学術団体だけでルールを決めるのは負担が大きいとして、国の関与を求めている。
 実施施設の具体的な条件などは15日の理事会で最終的に決める見通し。日産婦の小西郁生理事長は指針案について「検討委員会では外部の有識者も交えて活発に議論できた。15日以降広く公表し、意見を求めたい」と話している。
 新型出生前診断は、昨年10月に米国で開始され、海外の複数の遺伝子検査会社が参入。妊婦の血液を調べることで、胎児にダウン症などの染色体異常があるかを調べることができる。
 国内では大学病院や公立病院が共同で臨床研究を計画している。国内には出生前診断に関する法的な規制がなく、新型についての日産婦の指針が注目されている。【斎藤広子、五味香織】

新出生前診断に強い懸念 「命の選別、妊婦に動揺」 施設認定制度の創設も 学会が指針案

共同通信社 12月13日(木) 配信
 妊婦の血液で胎児のダウン症など3種類の染色体異常を調べる新しい出生前診断について、日本産科婦人科学会が策定中の指針案が12日判明した。「安易な命の選別につながりかねない」「妊婦が動揺、混乱のうちに誤った判断をする可能性がある」などと強く懸念を表明、実施施設を国が認定する制度の創設を求めている。
 社会に大きな影響を与えるとして、導入には慎重な姿勢を求める方針が鮮明となっている。
 同学会は15日に開催する理事会で指針をまとめる予定。学会内では一般の市民に広く意見を求めるべきだとの見解もある。新出生前診断の導入を計画する施設の関係者は「多くの施設で検査開始が来年以降にずれ込む可能性もある」と話した。
 指針案は同学会の倫理委員会に設けられた検討委員会が策定。新出生前診断で染色体異常が判明しても治療できないため、胎児の出生を排除し、障害者の生きる権利と命の尊重を否定することになる懸念があると指摘した。妊婦が十分な認識を持たずに検査を受けたり、誤解に基づいて人工妊娠中絶をしたりする可能性があるとした。
 「遺伝カウンセリングが適切になされ、妊婦が内容を正しく理解することを最重視する」としたが、血清検査や羊水検査による従来の出生前診断でもカウンセリング体制が整っているとは言えないとし、体制が整うまでは広く一般産科に導入すべきではないとした。
 しかし、海外で普及しつつある現状から国内で禁止することは困難で、十分なカウンセリングができる施設で限定して行うことが必要だとした。
 新出生前診断は染色体異常の子どもの妊娠歴がある場合や高齢妊娠などが対象。実施施設の条件として、遺伝の専門資格を持つ産婦人科医と小児科医、看護師またはカウンセラーの3人の在籍を挙げ、厚生労働省など国の機関が施設を認定、登録する制度を発足させることを提案している。
※新出生前診断
 妊婦の血液に含まれる胎児のDNAを解析し、ダウン症など3種類の染色体異常を検出する検査。血清マーカーなど従来の出生前診断よりも早い妊娠10週以降での検査が可能で、陽性だった場合の的中率は80~95%、陰性の的中率は99%以上と精度が高い。結果が出るまで2週間かかり、費用は自己負担で約20万円。国立成育医療研究センターなど複数の施設が臨床研究として導入を計画している。

新出生前診断の指針案要旨

共同通信社 12月13日(木) 配信
 日本産科婦人科学会の検討委員会が策定した新出生前診断の指針案の要旨は次の通り。
 【はじめに】
 一、ダウン症など三つの染色体異常は、新しい出生前検査で診断しても治療につながるわけではなく、簡便さだけを理由に普及すると胎児の出生の排除や生命の否定へとつながりかねない危うさを秘めている。
 【問題点】
 一、妊婦が十分な認識を持たずに検査が行われる可能性がある。
 一、検査結果を妊婦が誤解する可能性がある。
 一、不特定多数の妊婦を対象にしたマススクリーニング検査として行われる可能性があり、安易な命の選別につながりかねない。
 【基本的考え方】
 一、従来の出生前診断でも遺伝カウンセリングを行う姿勢が徹底されているとは言い難い。
 一、遺伝カウンセリングを適切に行う体制が整うまでは、広く一般産科に導入すべきでない。
 一、体制が整うまで禁止しても、完全に規制することは困難。
 一、遺伝カウンセリングが適切になされ、妊婦が内容を正しく理解することが重要。
 一、十分な遺伝カウンセリングが提供できる施設で、限定的に行われるにとどめるべきだ。
 一、医師が妊婦に積極的に知らせる必要はない。企業が検査を勧める文書などを広く配布することは望ましくない。
 【施設の条件】
 一、産婦人科と臨床遺伝の両専門医資格を持つ医師、小児科と臨床遺伝の両専門医資格を持つ医師、認定遺伝カウンセラーまたは遺伝看護専門看護師の3者が在籍し、専門外来を設置していること。
 一、羊水検査などを適切にできること。
 一、人工妊娠中絶をする場合、施設内で実施できることが望ましい。できない場合は責任をもって他施設を紹介する。
 【医学的適応】
 一、妊婦または配偶者が染色体異常の保因者。
 一、染色体異常の子どもの妊娠経験。
 一、高齢妊娠。
 一、胎児が重篤な疾患にかかる可能性がある。
 【説明と理解】
 一、子どもは誰でも先天異常などの障害のある可能性がある。
 一、障害の有無や程度と、本人や家族が幸か不幸かには、ほとんど関連はない。
 一、検査結果を唯一の根拠として中絶を選択するのは適切ではない。
 一、結果が陰性だと対象の染色体異常のある可能性は0・1%以下だが、ゼロではない。
 一、陽性だと的中率は80~95%で、確定診断には羊水検査などが必要。
 【認定登録制度】
 一、要件を満たす施設を認定し登録する制度を発足させることが必要。厚生労働省などの国の機関であることが望ましく、早急に整備すべきだ。

慢性疲労症候群のメカニズム解明…浜松医大など

読売新聞 12月13日(木) 配信
原因不明の激しい疲労や倦怠(けんたい)感が半年以上続く慢性疲労症候群(CFS)について、光学機器メーカー「浜松ホトニクス」(浜松市)や浜松医科大などの研究グループは、認知機能にかかわる神経伝達物質受容体を攻撃する「自己抗体」が患者の血中で生成されて脳内に入り込み、機能を低下させるメカニズムを解明し、12日の米オンライン科学誌「プロスワン」に論文で発表した。
 研究は、同社の陽電子放射断層撮影(PET)を使い、理化学研究所分子イメージング科学研究センター(神戸市)、関西福祉科学大も加わって行った。
 CFSは、感染症や過度のストレスなど複合的な要因から、免疫系などに異常が生じ、脳神経系が機能障害に陥ると考えられているが、詳しい発症メカニズムは分かっていない。
 同グループは、CFS患者の約半数で、神経伝達物質受容体(mAChR)に反応して攻撃する自己抗体が血中に検出されている例があることに着目。自己抗体を持つ患者5人と持たない患者6人、健常者11人の脳をPET検査で比較したところ、自己抗体を持つ患者の脳では、mAChRの発現量が10-25%低下していたことを突き止めた。
 人間の脳は、一般に脳血管から脳神経細胞に有害物質が入り込まない仕組みになっている。同グループは今回の研究で、CFS患者の血中では、免疫系の異常により自己抗体が作られて脳内に入り込み、神経伝達機能に直接影響を及ぼすという可能性が示唆されたとしている。

細胞で折り紙、立体に 再生医療へ応用期待

共同通信社 12月13日(木) 配信
 平面で培養した細胞をまるで折り紙のように折り畳み、立方体や十二面体などの立体を作ったと東京大生産技術研究所のチームが13日、発表した。立体構造を持つ臓器や組織を作る再生医療につながる成果だという。
 チームは医療器具にも利用される高分子膜を使い、一辺0・05~0・1ミリの正方形や正五角形の板を作製。立体の展開図のように配置し、その上でマウスや人の細胞を置いて1~2日培養した。
 細胞が増殖してすべての板の上にまたがるように広がった段階で、外から刺激を与えると、1分ほどで平面状の細胞の塊が自発的に折れ曲がり、立体を形成した。板の境目部分が折り紙の折り目のようになっていた。
 竹内昌治(たけうち・しょうじ)・同研究所准教授(微細加工学)は「板は溶けないため、体内で溶けても影響がない材料で作ることが次の課題だ。立体の細胞をブロックのように積み上げ、臓器や組織を作りたい」と話している。
 研究結果は米オンライン科学誌プロスワンに発表した。

「思ったより重い」山中教授、メダル受け取る

読売新聞 12月13日(木) 配信
 【ストックホルム=今津博文】ノーベル賞を受賞した山中伸弥・京都大学教授(50)は12日午後(日本時間深夜)、当地のノーベル財団本部で、預けていたメダルと賞状を受け取った。
 山中さんは「メダルは思ったより重く、歴史の重みを感じる。ノーベル賞は私にとって過去になった。大切に保管し、もう見ることもないと思う。これからは一科学者としてすべきことを、粛々とやりたい」と話した。
 メダルは直径6・6センチ、重さ180グラムの純金製。表にアルフレッド・ノーベルの横顔、裏には山中さんの名前などが刻まれている。10日の授賞式でスウェーデンのカール16世グスタフ国王から山中さんに贈られた後、いったんノーベル財団が保管していた。

(山梨)「ノロ」流行、警報レベルに

読売新聞 12月13日(木) 配信
 ◇富士・東部保健所管内
 県は12日、富士・東部保健所管内でノロウイルスを中心とした感染性胃腸炎の流行が警報レベルに達したと発表した。今後も拡大が予想され、手洗いを十分にすることや、感染者の嘔吐(おうと)物の扱いに注意するよう呼びかけている。
 県健康増進課によると、富士・東部保健所管内(富士吉田市、都留市など)で、3-9日の患者数を定点の5医療機関で調べたところ、1機関当たりの平均が、国の警報基準の20人を超えて28・20人(速報値)となった。県内全域でも18・04人(同)となり、同課は「県内全域の警報レベルも目前」としている。

 県衛生薬務課は、中北保健所管内(甲府市や甲斐市)の幼稚園で、ノロウイルスが原因の集団食中毒が発生したと12日、発表した。園児21人のほか、職員、保護者ら20人が嘔吐や下痢などの症状を訴え、17人からノロウイルスが検出されたという。7日に幼稚園の餅つき大会で作った餅が原因とみられる。

インフルエンザ流行で初の学級閉鎖 群馬・前橋・永明小

毎日新聞社 12月11日(火) 配信
インフルエンザ:流行で初の学級閉鎖--前橋・永明小 /群馬
 前橋市衛生検査課は10日、市立永明小学校(全児童数541人)が、1年生と4年生のそれぞれ1クラスについて、インフルエンザ流行のため11~13日にかけて学級閉鎖すると発表した。
 同市内でインフルエンザによる学級閉鎖は今季初めて。
 同課によると、2クラスで計22人が欠席し、このうち計8人からインフルエンザA型ウイルスが検出されたという。【塩田彩】

医学生理学賞の授賞理由

共同通信社 12月11日(火) 配信
 山中伸弥(やまなか・しんや)京都大教授と、ジョン・ガードン英ケンブリッジ大名誉教授へのノーベル医学生理学賞の授賞理由は次の通り。
 皆さんの中にも一度は若返りたいとか、別の人生を生きてみたいと思ったことがあるのではないだろうか。そんな時間の旅が、細胞であれば可能になってしまった。それが今年のノーベル医学生理学賞の発見によって示された。山中教授は2006年、マウスの体細胞から、さまざまな組織や臓器になる能力を持つ人工多能性幹細胞(iPS細胞)を作製し、07年には人でも成功。ガードン氏は1962年、クローンカエルを実現した。細胞を未分化な状態に逆戻りさせる「初期化」の研究を切り開いた。いずれも発生や細胞の分化についての概念を覆す革新的な発見で、疾患の研究や治療の可能性を広げた。(共同)

ALSに分解異常関与 京大解明、病巣タンパク質

共同通信社 12月11日(火) 配信
 全身の筋肉が徐々に動かなくなる難病「筋萎縮性側索硬化症(ALS)」の発症に、病巣でタンパク質を分解できなくなる異常が関与することを京都大や慶応大、新潟大などのチームがマウスを使って確かめ、10日発表した。
 遺伝的な要因がない孤発性のALSでの成果で、米科学誌電子版に掲載された。チームの高橋良輔(たかはし・りょうすけ)京大教授は「ALSは有効な治療法がないが、発症の仕組みのさらなる解明や治療法開発につながる可能性がある」としている。
 ALSでは、神経細胞内にTDP43など複数のタンパク質が蓄積する。こうしたタンパク質を分解できないことが発症の一因と仮定されているが、詳しい仕組みは不明。
 体内のタンパク質分解機構は、プロテアソームという酵素が働くものと、細胞が自己の成分を分解する自食作用によるものと、大きく二つある。
 チームが、マウスでプロテアソームを作れないようにすると、半年後から後ろ足がまひし始め、歩行が難しくなるなどALSと同様の症状が出た。運動に必要な神経細胞も死滅し減っていた。
 一方、自食作用が働かないようにしたマウスは運動機能に異常はなく、神経細胞死も起きておらず、プロテアソームが関与するとみている。
※米科学誌はジャーナル・オブ・バイオロジカル・ケミストリー

新種ウイルス長期化も コウモリやブタにも感染

共同通信社 12月11日(火) 配信
 【ワシントン共同】中東を中心に感染者が出ている新種のコロナウイルスは、新型肺炎(SARS)の流行よりも長い期間にわたって人への感染を引き起こす可能性があるとする研究結果を、ドイツなどの研究チームが11日、米微生物学会のオンライン専門誌に発表した。
 新種ウイルスはSARSと異なり、人に感染した後もコウモリやブタなどに感染する能力を備えていることが新たに分かった。チームはこうした動物が宿主となって自然界にウイルスが残り、人との接触を通じてたびたび感染者が出る恐れがあるとみている。
 チームによると、新種とSARSのウイルスは共に、コウモリのウイルスが変異してできたと考えられている。SARSはコウモリへの感染力を失っているが、サウジアラビアの患者から検出された新種ウイルスは、複数のコウモリやブタの細胞に感染した。
 また感染時にウイルスが取り付く人の細胞の表面突起は、SARSの場合と異なっていた。チームは感染する仕組みの解明に加え、どのような動物が自然宿主となっているかを調べる必要があるとしている。
 世界保健機関(WHO)によると、新種ウイルスはサウジアラビアやカタール、ヨルダンで9人の感染者が確認され、5人が死亡している。

世界驚かせた成果を披露 iPS細胞への道のり 山中教授が受賞記念講演

共同通信社 12月10日(月) 配信
 【ストックホルム共同=井口雄一郎】ノーベル医学生理学賞を受賞する山中伸弥(やまなか・しんや)京都大教授(50)が7日午後、ストックホルムのカロリンスカ研究所で記念講演に臨み、世界を驚かせた人工多能性幹細胞(iPS細胞)の開発の経緯を披露する。
 山中教授の講演は、研究の中で直面した予想外の結果が、iPS細胞の成果につながったことを強調し、仮説を否定するような実験結果をかえって喜んだ恩師たちの存在が、自分を育ててくれたと謝意を述べる内容。
 自らが所長を務める京都大iPS細胞研究所で進めている、再生医療への応用に向けた研究にも言及。
 6日の記者会見では「(若い人たちに)予想外のことがチャンスになるというメッセージを伝えたい」と話していた。
 山中教授に先立ち、共同受賞する英国のジョン・ガードン氏(79)が講演。ガードン氏は50年前、細胞核の移植でクローンカエルを作製し、山中教授のiPS細胞に至る研究の一大潮流をつくり出した。
 記念講演は10日の授賞式を前に、受賞者が一般の人々に向けて成果を紹介する恒例の行事。

iPSに1万種のタンパク 品質評価に応用も、京大

共同通信社 12月10日(月) 配信
 ヒトの人工多能性幹細胞(iPS細胞)では9510種類のタンパク質が作られていることを京都大の石浜泰(いしはま・やすし)教授や山中伸弥(やまなか・しんや)教授らのチームが突き止め、7日発表した。
 iPS細胞には体のさまざまな組織や臓器の細胞になる能力があるが、詳細なメカニズムは不明。石浜教授は「全タンパク質の情報はiPS細胞研究の基盤。タンパク質を調べることでiPS細胞の品質を正確に評価できるようになるかもしれない」としている。
 チームはヒトiPS細胞と、iPS細胞の作製に利用する皮膚の線維芽細胞のタンパク質について種類と量を解析した。
 9510種類のうち2366種類(約25%)がiPS細胞に特有だった。特有なものの中には、山中教授が初めて報告したiPS細胞作製の際、重要な働きをした四つのタンパク質や、幹細胞の目印となるタンパク質が含まれていた。全体の約60%はiPS細胞と線維芽細胞に共通だった。
 従来の解析法と比べ、必要な細胞の量が50分の1以下ですみ、3倍速い新たな技術を使った。
 成果は4日付の米化学誌電子版に発表した。
※米化学誌はジャーナル・オブ・プロテオーム・リサーチ

ノロウイルス変異型、猛威 06年に次ぐ流行 嘔吐物処理、手袋つけて

毎日新聞社 12月8日(土) 配信
ノロウイルス:変異型、猛威 06年に次ぐ流行 嘔吐物処理、手袋つけて
 ノロウイルスが主な原因となって下痢や嘔吐(おうと)を起こす感染性胃腸炎が猛威をふるっている。国立感染症研究所が全国約3000カ所の小児科で実施している定点調査(11月19~25日)では1地点あたりの患者報告数が13・02人となり、過去10年での同時期としては06年に次ぐ2番目の流行となった。今年は06年のウイルスが変異した新型が全国の患者から検出され、感染力が強まったことが患者増加の原因とみられている。【斎藤広子】
 感染研によると、感染性胃腸炎は西日本地域で多く報告されており、ほとんどがノロウイルスによるものとみられている。
 厚生労働省研究班によると、今年1月以降、全国の患者から、従来とわずかに異なる遺伝子を持つ新型のノロウイルスが検出されている。感染研の片山和彦室長によると、ノロウイルスは設計図にあたる遺伝子の違いによって40種類以上に分類されており、今回見つかったのは06年に大流行した「G24」と呼ばれるタイプの遺伝子が変異したものだ。ウイルス粒子表面の形が変わることで、過去に感染したウイルスを攻撃するヒトの免疫システムから逃れるとともに、増殖する場所の消化管に結合しやすくなるとみられる。片山さんは「わずかな変異だが、多くの人にとっては未知のタイプで、急激に流行する可能性がある」と警鐘を鳴らす。
 片山さんによるとノロウイルスは感染力が非常に強いため、患者の便や嘔吐物を適切に処理しないと家庭内や保育園、高齢者施設などで感染が拡大する。2次感染を防ぐには、手洗いを徹底し、指の間や親指、手首までせっけんで洗う▽調理の前後に必ず手洗いをする▽嘔吐物を処理するときには使い捨てのマスクや手袋を着用し、新聞紙などに嘔吐物を吸い取らせ、ビニール袋に密封して捨てる。処理する人以外は少なくとも3メートル以上離れる▽「次亜塩素酸ナトリウム」を成分に含む液体の塩素系漂白剤や殺菌剤で消毒する――と効果があるという。片山さんは「子供が吐いてしまった時などはシャワーで洗うとウイルスが舞い上がり手伝った人は高い確率で感染してしまう。とにかく体を紙で拭き取り、捨てることが基本」と注意を呼びかけている。
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 ■ことば
 ◇ノロウイルス
 米国・ノーウォークで最初に確認された。地名の最初の3文字「Nor」にラテン語の連結形「o」が付いた「ノロ」が学名となった。多くは人から人に感染する。カキなど二枚貝の生食が原因となることもあるが、人から排出されて下水から海に流れ込んだウイルスが消化管で濃縮されるためで、魚介類の体内では増殖しない。感染力が強く、10~100個が体に入っただけで感染。1~2日の潜伏期間を経て症状が出る。

黒い雨、がんリスク増えず 放影研、1万3千人 解析手法に批判も

共同通信社 12月10日(月) 配信
 被爆者の健康を日米共同で調査している放射線影響研究所(広島市、長崎市)は7日、原爆投下後に放射性降下物を含む「黒い雨」に遭ったとされる約1万3千人のデータを解析した結果、黒い雨に遭ったことでがんになるリスクの増加はみられなかったと発表した。
 黒い雨の影響をめぐる住民の調査は、長崎・西山地区で50人を調べた以外ではほとんど例がなく、広島と長崎の両方を含む大規模データの解析は初めてとみられる。ただ、データの比較方法など、解析の手法に専門家から批判の声も出ている。
 放影研の大久保利晃(おおくぼ・としてる)理事長は「健康への影響はデータからは説明できなかった。個人の症状を否定するものではなく、集団の平均値として表現している」と説明した。
 放影研によると、データは1950年から続く被爆者の寿命調査研究の事前準備として、約12万人に性別や被爆距離などを聞いた複数の質問に対する回答の一部。56~61年に「黒い雨に遭いましたか」と尋ねており、8万6671人が回答。遭ったと答えたのは広島で5万8535人中1万1667人、長崎で2万8136人中734人だった。受けた放射線量が不明の人は解析から除外した。
 放影研は、遭ったと答えた人が62~2003年の間に固形がんや白血病で死亡したり、かかったりした比率を遭っていないと答えた人と比べて解析したが、リスクの上昇はなかった。長崎では、この間、遭ったと答えた人のうち固形がんで100人が死亡。遭わない人に比べリスクは約30%高くなっていたが、放影研は母集団の数の少なさが影響したとみている。
 これに対し沢田昭二(さわだ・しょうじ)名古屋大名誉教授(素粒子物理)は「黒い雨に遭わなかった人も放射性微粒子の影響は受けたはずだ。比較対象に問題がある」と指摘している。
 また放影研は、前身の「原爆傷害調査委員会」(ABCC)の調査員が、黒い雨に遭ったとされる236人の健康への影響を72年にまとめた報告書について「調査手法に欠陥があり、意味をもたない」と断定した。
 データの存在は昨年11月に明らかになった。「黒い雨」の救済地域拡大を求める住民や専門家らの要望もあり、放影研が解析を続けていた。
※放射線影響研究所(放影研)
 原爆放射線による長期的な健康影響を調査する研究機関。米国が1947年に設立した原爆傷害調査委員会(ABCC)が前身で、75年に日米両政府が共同で管理運営する財団法人に改組し、ことし4月に公益財団法人に移行した。広島市と長崎市に研究所を置き、現在も被爆者の寿命や子どもへの遺伝的影響を調べている。

急性症状調べず「驚いた」 長崎保険医協会長が批判

共同通信社 12月10日(月) 配信
 「黒い雨と急性症状との因果関係はまったく検証されておらず、非常に驚いた。どうしてやらないのか」
 放射線影響研究所(放影研)の前身組織の調査員がまとめた「黒い雨」に関するリポートを発見し、今回の解析のきっかけとなった長崎県保険医協会の本田孝也(ほんだ・こうや)会長(56)は放影研の7日の発表内容を強く批判した。
 本田会長は以前から脱毛など急性症状との関係を調べるよう放影研に求めていた。多くの被爆者を診察した経験から、被爆者が黒い雨の健康影響に強い関心を持っていると知っていたためだ。
 放影研は長崎市の記者会見で「急性症状は基本的に高線量の被ばくで生じる。ここで示すような比較的、低線量の場合は調べる必要がない」と説明し、今後も検証する考えはないと強調した。
 放射線疫学のある専門家も、取材に「被爆者ごとのデータは膨大な量があり、追加入力は資金と時間がかかりすぎる」と、放影研の対応に理解を示した。
 しかし本田会長は「放影研の説明はおかしい。低線量でどのような健康影響があるかは医学的に未解明で、漠然とした不安が被爆者や原発事故があった福島にもある。解析しない理由にならない」と疑問を呈した。
 広島市などは、国が指定する地域よりも広く黒い雨が降ったとして救済範囲の拡大を国に求めているが、黒い雨に遭ったとする被爆者にがんのリスクの増加はみられないとした今回の解析結果により、「立証のハードルが上がる可能性がある」(本田会長)。自治体や住民の動きにも影響を与えそうだ。

ヘリウムガスが不足 風船、医療にも影響 中国の需要急増で

共同通信社 12月7日(金) 配信
 ヘリウムガスの不足が深刻化している。中国など新興国での需要急増が原因だ。今年夏には日本が輸入の約9割を依存している米国が設備トラブルで減産に踏み切り、拍車がかかった。医療診断に使う磁気共鳴画像装置(MRI)や遊園地の風船、半導体製造など幅広い用途があり、影響が出ている。
 東京ディズニーリゾート(千葉県浦安市)を運営するオリエンタルランドは、ミッキーマウスなどの形をした風船の中に入れるヘリウムが足りないとして、11月21日から園内の風船販売を全面休止した。
 担当者は「開園以来、初めて。販売再開のめどは立っていない」と話す。11月29日にさいたま市から5歳の長女と来園した主婦(32)は「風船がないと聞いて驚いた」と困惑した様子だった。
 脳など体内の様子を画像化するMRIは機器の主要部にヘリウムを使用する。MRI販売大手GEヘルスケア・ジャパンの調達担当者は「不足が続けば、医療現場に混乱が起きかねない」と懸念する。
 不足の背景にあるのは中国や韓国の急速な経済成長だ。半導体や光ファイバーの大量生産が可能になり、これらの製造設備の冷却に不可欠なヘリウムの使用が膨らんだ。財務省によると、需要が供給を上回る状況が続き、2000年に1キロ1600円前後だった日本が輸入するヘリウムの価格は、12年9月に同約3千円まで上昇した。
 ガス会社は増産に動いている。大陽日酸は米国の天然ガス会社と設立した合弁会社を通じて、13年7月から年600万立方メートル規模のヘリウム生産を始める計画。そのうち半分の権益を持つ。岩谷産業はカタールの液化天然ガス開発事業に出資。来春にも800万立方メートルを調達できる見込みだ。計画通りに調達が進めば、需給逼迫(ひっぱく)は改善に向かう見通しだ。
※ヘリウムガス
 天然ガス田から分離して採掘するガスで、空気より軽く燃えないため安全性が高い。風船や気球に使用されるほか、液体にすると非常に温度が低くなる性質を利用し、産業用機器の冷却などに使われる。2010年の世界生産量は約1億6800万立方メートル。うち約7割が米国産。日本は全量輸入に頼る。大陽日酸や岩谷産業など大手ガス会社が主に米国から輸入、販売している。

#今、冷却ヘリウムの循環システムが開発されているので、消費量が50分の一位になりそう!

「夢の中にいるよう」 山中氏、予想外がチャンス 土産にチョコ千枚

共同通信社 12月7日(金) 配信
 【ストックホルム共同】ノーベル医学生理学賞を受賞する山中伸弥(やまなか・しんや)京都大教授(50)が6日午後(日本時間6日夜)、ストックホルムのカロリンスカ研究所で記者会見し「ここ数年で何度か(会見会場の)この部屋に来たが、受賞者としてここにいることがとても不思議な感じがする。夢の中にいるようだ」と喜びを語った。
 受賞の理由となる人工多能性幹細胞(iPS細胞)の開発について「予想外の結果がiPS細胞をもたらしてくれた。(若い人たちに)予想外のことがチャンスになるというメッセージを伝えたい」と訴えた。「近い将来、(幹細胞を使った)治療で別の研究者に受賞者となってほしい。私も頑張って臨床応用を目指したい」と決意も新たにした。
 山中教授は、共同受賞者の英国のジョン・ガードン氏(79)と2人で英語で会見、「私の研究はガードン先生を源流とする研究の流れの上にある。共に受賞できることを本当に光栄に思う」と述べた。
 会見に先立つ6日午前、山中教授はノーベル博物館で他の受賞者たちと顔を合わせた。博物館ではノーベルメダルをかたどったチョコレートが人気で「お土産にチョコを千枚買いました」と明かした。
 併設するカフェでは、椅子の裏にサインするのが恒例となっており、山中教授はガードン氏と同じ椅子に、英語と日本語で記名。奈良先端科学技術大学院大で初めて研究室を持った際に使っていた実験器具のピペット3本を寄贈した。
 山中教授は執筆途中の論文を6本抱えたままで、5日夜もホテルで論文に取り組んだという。

関東などの花粉飛散量、今春の3-7倍を予測

読売新聞 12月6日(木) 配信
 日本気象協会は5日、スギ・ヒノキなどの花粉の飛散開始時期を発表した。
 例年並みかやや遅い来年2月中旬に、九州・四国・東海・関東地方から飛び始める。今シーズンと比べると1-2週間ほど早いという。
 飛散量は、関東・東北地方と北海道で今春の3-7倍、中国-東海地方にかけても1・3-1・7倍などと予測している。四国地方は今春並みで、九州地方は7割程度になりそうだ。

体内時計の活動可視化 時差ぼけ、解明なるか

共同通信社 12月6日(木) 配信
 北海道大大学院医学研究科の本間(ほんま)さと特任教授(時間生物学)らの研究グループは、体内時計をつかさどる脳神経が働く様子を画像で捉えることにマウスの実験で成功した。米科学アカデミー紀要電子版に発表した。
 研究グループによると、光を当てると蛍光色に輝き、神経細胞の活動程度によって色が変わる蛍光タンパク質を使い、約1週間、観察を続けた。体内時計に関与している脳神経が活動する姿をこれだけ長期間鮮明に確認できたのは世界で初めて。時計のずれによる睡眠障害や、時差ぼけ発症のメカニズムの解明につながる可能性があるという。
 体内時計の中枢は、脳内で視神経が交差する付近の「視交叉(しこうさ)上核」にあり、約1日周期のリズムをつくっている。マウスの視交叉上核の神経細胞に蛍光タンパク質を組み込み観察すると、リズムを刻む細胞集団が少なくとも二つあり、同調していることが分かった。
 実験には顕微鏡を使い、カメラ撮影した画像をパソコンで処理した。
 研究グループの榎木亮介(えのき・りょうすけ)助教は「細胞集団同士のリズムがずれることが、睡眠障害や時差ぼけを引き起こす原因ではないか。そのメカニズムを解明したい」と話している。

RS感染にビール原料有効 サッポロが苦み成分研究

共同通信社 12月6日(木) 配信
 サッポロビールは5日、乳幼児の重い肺炎や気管支炎の原因となる「RSウイルス感染症」の予防に、ビール原料のホップの苦み成分が有効とする研究成果を発表した。札幌医科大との共同研究で分かった。
 研究者たちが着目したのは、ホップに含まれる苦み成分で、抗菌作用がある「フムロン」。RSウイルスの感染経路である鼻の粘膜細胞を使った実験で、フムロンを加えるとウイルスの増殖を抑制できることが分かった。感染した場合に炎症を緩和する効果も確認した。
 サッポロは今後、乳幼児の予防向けにフムロンを使った飲料や食品の開発を目指す。ただ、「苦い」のが特徴だけに、子ども向けに加工するには工夫も要りそうだ。RSウイルスに有効な量のフムロンを確保するには350ミリリットル入り缶ビールに換算して30本分が必要という。
 RSウイルス感染症は毎年冬を中心に流行する。風邪のような症状で済む場合が多いが、厚生労働省によると、予防のワクチンなどがなく、乳幼児の場合、重症化する恐れがある。今年は8月から患者数が例年を上回って急増している。

感染性胃腸炎警報…愛知・豊橋市

読売新聞 12月5日(水) 配信
 愛知県豊橋市は3日、市内で感染性胃腸炎が流行しているとして感染性胃腸炎警報を発令した。
 同市保健所によると、この季節はノロウイルスによるものが多く、食中毒の原因となるため、年末を控えて食品関係業者などに注意を呼びかけている。

発達障害、1学級2人超 4割が支援受けず 文科省が小中調査

共同通信社 12月6日(木) 配信
 公立小中学校の通常学級に、注意欠陥多動性障害(ADHD)など発達障害のある児童生徒が6・5%在籍していると推定されることが5日、文部科学省の調査で分かった。40人学級で1クラスにつき2~3人の割合になる。
 発達障害の可能性があっても学校で特に支援を受けていない児童生徒は約4割に上っており、文科省は「教員研修を充実させるなど、現場の意識を高めることに取り組みたい」としている。
 調査は今年2~3月、全国の公立小中学生約5万人を抽出して実施。学習やコミュニケーションに困難な点があるかを判定する複数の項目を設定し、多く当てはまる児童生徒の数を集計した。専門家ではなく担任の教員が判断し、知的発達に遅れのある子供は除外した。2002年の前回調査では6・3%だった。
 今回の調査結果によると「書く」「聞く」「計算する」など特定の分野の学習に困難を示す学習障害(LD)の可能性があるのは4・5%。注意力の欠如や衝動性などを特徴とするADHDとみられるのは3・1%で、知的発達に遅れのない高機能自閉症と判断されたのは1・1%だった。
 発達障害とみられる子どもの割合は小学校7・7%、中学校4・0%で、学年が進むごとに割合は低下した。
 このうち約6割の子どもは(1)座席の位置を教員の近くにする(2)宿題を工夫する(2)個別指導―などの支援を受けていたが、4割近くが特別な支援を受けていなかった。
 文科省は「発達障害とまでは言えなくても、授業を受けるのに困難な点がある子どももいる。広く支援できる政策を進めたい」としている。

栃木・インフルエンザで今季初の学年閉鎖

毎日新聞社 12月5日(水) 配信
行政ファイル:インフルエンザで今季初の学年閉鎖 /栃木
 県教委は4日、インフルエンザのため、さくら市立熟田小学校(五味渕俊夫校長、194人)の1年生を学年閉鎖としたと発表した。いずれも発熱などの症状がみられるが、症状の重い児童の報告はないという。インフルエンザでの休業はこの冬初めて。

広島・インフルエンザで今季初の学級閉鎖

毎日新聞社 12月5日(水) 配信
行政ファイル:インフルエンザで今季初の学級閉鎖 /広島
 県健康対策課は4日、三次市立八次小学校(501人)の1クラスで、インフルエンザとみられる集団発生があり、学級閉鎖となったと発表した。今季初で過去5年間で最も遅い。同課によると、3学年の1クラス(21人)で11人が発熱や頭痛などの症状で欠席したため、6日まで学級閉鎖とした。
 また、庄原市立庄原小(372人)では5年生36人中12人がかぜ症状のため4日欠席。6人がインフルエンザと診断され、5年1組を5~7日の3日間、学級閉鎖した。

食事制限なしで治療も 肥満の仕組み解明、東北大

共同通信社 12月5日(水) 配信
 東北大大学院の山田哲也(やまだ・てつや)准教授(糖尿病代謝学)の研究グループは4日、マウスの実験で肥満を引き起こす体内メカニズムを解明したと発表した。カロリー消費量と連動する肝臓の糖代謝の情報が脳に伝わらなければ、脂肪の燃焼が妨げられず肥満になりにくいという。
 米科学誌に論文を掲載。山田准教授は「肥満やメタボリック症候群の新たな治療法につながる発見」と話している。
 東北大の研究グループによると、過剰摂取した脂肪を飢餓に備えて蓄積する人体の仕組みに着目。マウスに高カロリーの餌を与えたり、人工的に肝臓の糖代謝を活発化させたりする実験を繰り返した。
 その結果、高カロリー食を食べ続けたマウスは、肝臓の糖代謝が1週間程度で約3倍に急上昇。その情報が脳に伝わると、脂肪の燃焼を促進する交感神経の働きを抑えるシグナルが出て、燃焼が進まなくなった。
 肥満やメタボリック症候群の治療ではこれまで、カロリー摂取量を制限する食事療法が主流だったが、食欲との葛藤で挫折する人が多かった。
 肝臓の糖代謝の情報が脳に伝わらないようにして脂肪の燃焼を進める新薬が開発されれば、無理な食事制限をしなくても肥満が解消できる可能性があるという。

パーキンソン病治療にサル骨髄細胞活用…東北大

読売新聞 12月4日(火) 配信
 パーキンソン病のサルの骨髄から取り出した細胞を正常な神経細胞に変化させ、元のサルの脳に移植する治療に成功したと、出澤真理・東北大学教授(細胞組織学)らが発表した。
 米医学誌「ジャーナル・オブ・クリニカル・インベスティゲーション」電子版に4日、掲載される。
 パーキンソン病は、脳で神経の伝達を仲介する「ドーパミン神経細胞」が損なわれてドーパミンの分泌が減少し、運動機能などに支障が出る病気。研究チームは、パーキンソン病を再現したカニクイザルから骨髄の「間葉系幹細胞」を取り出し、ドーパミン神経細胞に変化させてから脳に移植した。その結果、この細胞がドーパミンを出すことが確認され、約4か月後には、サルがものをつかむ能力も改善した。移植の9か月後に脳の細胞を調べ、細胞のがん化もなかったという。

ノロウイルス、各地で集団感染…北海道

読売新聞 12月5日(水) 配信
 ノロウイルスが原因とみられる感染性胃腸炎の集団感染が北海道内で相次ぎ、4日、各保健所が警戒を呼び掛けた。
 江別保健所によると、同保健所管内の保育所の園児13人と職員3人が11月27日から今月3日にかけ、嘔吐(おうと)や下痢などの症状を発症し、4人からノロウイルスが検出された。
 中標津保健所管内では、保育所の園児42人と職員3人が11月23-30日、下痢などの症状を訴え、5人からノロウイルスが見つかった。
 北見保健所によると、11月21日-今月1日、管内の幼稚園の園児20人と職員3人が症状を訴え、ノロウイルスが4人から検出された。
 いずれも発症者は快方に向かっているという。
 道地域保健課によると、ノロウイルスが原因とみられる集団感染は毎年11月-翌年3月に集中し、札幌市を除く道内での昨年11月の集団感染は0件だったが、今年11月は25件、620人に上る。汚染された飲食物だけでなく、感染者の汚物などからも感染するため、同課は、十分な手洗いとともに、ドアノブや床の消毒などを呼び掛けている。

ノロウイルス急増 福岡市で昨冬より速いペース、国の警報基準目前 手洗い、消毒呼びかけ

毎日新聞社 12月4日(火) 配信
ノロウイルス:急増 福岡市で昨冬より速いペース、国の警報基準目前 手洗い、消毒呼びかけ /福岡
 ノロウイルスなどによる感染性胃腸炎の患者が全国的に急増している。ノロウイルスは毎年冬場に流行するが、福岡市では昨冬よりも速いペースで患者が増え、国が示す警報レベルの目前に迫っている。
 「手洗いやアルコール消毒など万全の注意を払っていたのですが……」。同市内のホテルの担当者が消沈した様子で語った。11月24日の結婚披露宴に出席した20~60代の男女35人が嘔吐(おうと)や下痢を訴え、ノロウイルスが原因の食中毒と断定された。市内では同月下旬にも早良区の中学校で11人がノロウイルスが原因とみられる症状を発症するなど、集団感染が相次いでいる。
 市保健福祉局によると、1医療機関あたりの感染性胃腸炎の患者数は10月末以降、▽11・76人(10月29~11月4日)▽14・69人(5~11日)▽19・14人(12~18日)▽18・38人(19~25日)と増え続け、早くも昨年の年末時期のレベルに匹敵。国が定める警報レベル(1医療機関あたり20人)も目前だ。
 気温が下がり、空気が乾燥する冬場はウイルスが活発化するため、例年患者が増えるが、11月は流行しやすい環境にあった。福岡管区気象台によると、同月の福岡市の平均気温は12・9度と平年(13・8度)より低く、湿度も平年の67%に対して61%と乾燥気味だった。
 患者急増は全国的な傾向で、厚生労働省は11月27日、「ノロウイルスの一層の予防啓発」を各自治体に通知。同省は予防策として、こまめに手洗いすること▽調理する人の健康管理▽調理器具の消毒――などを呼びかけている。【野呂賢治】
〔福岡都市圏版〕

2月上旬にもシーズン入り 気象会社が花粉予想

共同通信社 12月5日(水) 配信
 スギやヒノキの花粉は、関東などの早い所では来年2月上旬から飛散が始まるとの予想を、気象情報会社ウェザーニューズ(東京)がまとめた。中旬には東海から近畿以西で、下旬には北陸や東北南部でも飛び始めそうだ。東北北部は3月上旬、シラカバ花粉の北海道は4月下旬の見込み。
 東日本(関東甲信、北陸、東海)と西日本(近畿、中四国、九州)は平年(2008~12年の平均)並みかやや遅く、北日本(北海道、東北)は平年並みの飛散開始という。花粉の量は、北日本と東日本は今春の2倍前後、西日本は1・3倍程度になるとしている。
 予想によると、花粉はスギを皮切りに2月以降徐々に増え、スギ花粉のピークは東・西日本が3月上旬から中旬、北日本は4月上旬から中旬の予想。その後にヒノキ花粉のピークを迎えるという。シーズンが終わるのはほぼ全国的に5月ごろ。
 スギは寒さのピークを過ぎて比較的暖かくなると休眠を終え、花粉を飛ばし始めるという。

iPS細胞を大量作製 京大開発、200倍以上

共同通信社 12月5日(水) 配信
 細胞同士が集まるよう促す働きを持つヒトのタンパク質を使い、ヒトの人工多能性幹細胞(iPS細胞)や胚性幹細胞(ES細胞)を大量、安全に増やす方法を京都大と大阪大のチームが開発し、4日付の英科学誌ネイチャーコミュニケーションズ電子版に発表した。
 従来の増殖法よりも簡便に、細胞の数を1カ月間で200倍以上に増やせた。iPS、ES細胞は体のさまざまな組織などになる能力があり、再生医療への応用に役立つと期待され、チームの川瀬栄八郎(かわせ・えいはちろう)京大特定講師は「これらの細胞を速やかに供給できる態勢を整えたい」としている。
 チームによると、iPS細胞などの培養には、培養皿に細胞がくっつく土台となり、生存を助ける物質が必要。一般的にはマウスの腫瘍から作ったものが使われるが、未知の成分が含まれる可能性があるなど、安全性や品質に課題があった。
 チームは、細胞の集合を促す働きを持ち、マウスの腫瘍成分やヒトの細胞表面にもあるタンパク質「ラミニン」に着目。
 ラミニンから、細胞に結合する部分を切り出してiPS細胞などの培養に使うと、ラミニン自体を用いるより、細胞を接着させやすく、大量に増やせることを確認した。

骨髄の幹細胞使い症状改善 パーキンソン病のサル

共同通信社 12月4日(火) 配信
 パーキンソン病を発症させたサルの骨髄に含まれる幹細胞から神経伝達物質ドーパミンを分泌する神経細胞を作り、同じサルの脳内に移植して症状を改善させることに、東北大や理化学研究所などのチームが成功、3日付の米科学誌電子版に発表した。
 手の震えや小刻みな歩行などの運動障害が現れるパーキンソン病は、脳内でドーパミン量が低下して起きるとされるが、根本的な治療法はない。骨髄は白血病の治療で採取方法が確立しており、東北大の出沢真理(でざわ・まり)教授(細胞組織学)は「近い将来に人間への応用が期待できるだろう」と話している。
 チームはパーキンソン病のサル5匹の腰骨に針を刺して骨髄液を採取。骨や神経のもとになる間葉系幹細胞を分離し、さまざまな物質を加えながら培養、ドーパミン細胞に成長させた。
 この細胞をドーパミンが減った脳の部分に移植すると、移植4カ月後ぐらいから、餌を取ろうとする手の動きが改善した。少なくとも8カ月後までは効果が持続、解剖すると移植した細胞が生着している様子を確認できたという。自らの細胞のため拒絶反応がなく、がんにもならなかった。
 パーキンソン病の治療研究では、京都大のチームが人間の人工多能性幹細胞(iPS細胞)や胚性幹細胞(ES細胞)をドーパミン細胞に成長させてサルの脳に移植し、症状を改善させることに成功している。
※米科学誌は「ジャーナル・オブ・クリニカル・インベスティゲーション」

繊毛の長さ決めるたんぱく質発見

毎日新聞社 12月4日(火) 配信
繊毛:長さ決めるたんぱく質
 卵子を卵巣から子宮に移動させたり、脳脊髄(せきずい)液を循環させたりする「繊毛」の長さを決めるたんぱく質を、東京大の丹羽伸介・特任研究員と広川信隆・特任教授(細胞生物学)のチームが発見したと、近く米科学誌デベロップメンタル・セルに発表する。
 このたんぱく質が働かないマウスでは、人の不妊症などに似た症状が起こり、新たな診断方法や治療の開発に役立つ可能性があるとしている。
 人を含む哺乳類の卵管や脳などには、繊毛と呼ばれる長さ5~10マイクロメートルの動く毛がある。繊毛の働きが異常になると、不妊症や脳内の脊髄液の循環が滞る水頭症などの病気を起こすが、繊毛の長さを決める仕組みは謎だった。
 チームは、体内でさまざまな物質を運ぶ「分子モーター」と呼ばれるたんぱく質を調べ、繊毛の先端部分に多く分布する未知のたんぱく質「KIF19A」を発見。KIF19Aと繊毛を混ぜると、繊毛を構成する成分を壊し、はさみ役のように適切な長さにしていることを突き止めた。さらに、KIF19Aができないマウスを作ると、繊毛の長さは通常の2~3倍になって円滑に動かなくなり、卵子が流れる体液や髄液が滞って卵管閉塞(へいそく)や水頭症といった人の病気によく似た症状が表れた。
 広川さんは「このたんぱく質を作る遺伝子は人にも存在する。遺伝子解析によって、不妊症や水頭症の診断や治療に結びつくのではないか」と話す。【田中泰義】

計算や音読で認知症改善 立命大、訓練は週3回

共同通信社 12月4日(火) 配信
 認知症の高齢者が簡単な計算や音読を続ければ、行動や感情を抑制する機能の低下を防げることが科学的に検証されたと、吉田甫(よしだ・はじめ)・立命館大特任教授(心理学)らの研究グループが3日、発表した。
 厚生労働省は、認知症高齢者が2025年には470万人に達すると推計しており、吉田特任教授は「適切な訓練を続ければ、本人は自信を取り戻し、周囲や社会の負担も軽減する」と述べた。
 訓練は京都市内にある養護老人ホームの認知症高齢者20人(平均年齢83・4歳)に実施。「4+3」といった計算と、数十字程度の文章の音読を1回10~20分、週3回のペースで半年間続けた。
 その結果、赤色で書かれた「緑」という字を見せて「何色で書かれた字か」と聞いて、思わず緑と答えがちなところを抑制機能が働くかどうか評価するテストでは、訓練開始前と比べ誤答率が約半分に減少したという。
 取り組みは「学習療法」と呼ばれ、各地で既に実践されており、吉田特任教授は「世界で初めて訓練が科学的に有効だと実証できた」としている。
 今回の研究成果は、日本老年行動科学会の学会誌に学術論文として掲載された。

国内初の6歳未満脳死判定、肝臓移植の女児退院

読売新聞 12月4日(火) 配信
 改正臓器移植法に基づき今年6月、6歳未満では国内で初めて脳死と判定された男児から肝臓の提供を受けた10歳未満の女児が4日、東京都世田谷区の国立成育医療研究センターを退院した。
 同センターの発表によると、今年4月に入院した女児は重い肝不全と診断され、臓器移植以外に命を救うことができない状態だった。このため同センターでは、富山大学付属病院(富山市)で脳死と判定された男児から提供された肝臓の移植手術を、6月15~16日に行った。
 手術は約11時間かかり、手術後に肺炎を起こすなどしたものの、「いただいた肝臓が大変いい状態」(笠原群生(むれお)・同センター臓器移植センター長)で、強い拒絶反応などもなかった。女児は7月中旬に集中治療室から一般病棟に移り、10月には人工呼吸器を外したという。
 女児は元気で、退院後は免疫抑制剤を服用するほかは普通に生活ができ、学校にも1~2か月で通えるようになるという。
 女児の両親は「年内に退院を迎える日が来るとは思いませんでした。ドナーさん・ドナーさんのご家族の方々はじめたくさんの方たちの力をおかりして、今日という節目を迎えられたことに感謝致します」などとするコメントを発表した。

がんのもと見つけ出せ 幹細胞の目印特定、京大

共同通信社 12月3日(月) 配信
 がんを生み出す「がん幹細胞」特定の目印となるタンパク質を見つけたと、京都大の千葉勉(ちば・つとむ)教授(消化器内科)のチームが2日付の米科学誌ネイチャージェネティクス電子版に発表した。
 治療をしても体内にがん幹細胞が残ると再発や転移が起きるため、がんを根絶やしにするにはこの幹細胞を見つけ、排除する必要がある。
 チームは、がん幹細胞を見分ける目印の発見は初めてとしており、目印を標的にがん幹細胞だけを攻撃することで、副作用のない抗がん剤の開発が期待できるという。
 チームによると、これまでに見つけられたがん幹細胞の目印となる物質は、正常な細胞を作り出す幹細胞にも含まれることが多い。このため目印を狙ってがん幹細胞を排除すると、正常な幹細胞も排除され、副作用が起きることになる。
 チームは、消化管の正常な幹細胞の目印と考えられていたタンパク質Dclk1に着目。大腸がんを発症させたマウスを調べ、Dclk1が含まれる細胞から長期間、がん細胞が生み出されていることを突き止めた。
 マウスの遺伝子を操作し、Dclk1がある細胞だけを排除した結果、副作用は起きず、大腸がんの組織を8割以上縮小したり消失させたりできた。膵臓(すいぞう)や胃など他の部位のがんでも目印になる可能性が高いという。

iPS細胞で不整脈再現…京大グループ

読売新聞 12月1日(土) 配信
 様々な臓器の細胞に変化できる人のiPS細胞(人工多能性幹細胞)から作製した心筋の細胞シートで、重症の不整脈に似た症状を再現することに、京都大の中辻憲夫教授らのグループが成功したと発表した。より安全な治療薬の開発につながる成果で、1日、欧州心臓病学会誌に発表する。
 中辻教授らは、人のiPS細胞を増やして心筋細胞に変化させ、直径1・2センチの細胞シートを作製。1枚あたり約30万個の心筋細胞を含む高密度のシートと、約15万個の低密度のシートを作り、それぞれ1分間に100回以上の電気刺激を与え、信号の波の広がり方を比較した。
 その結果、高密度シートでは規則正しい波が全体に広がったが、低密度シートでは波が乱れ、「心室頻脈」という不整脈と似た波形が見られた。このシートに既存の不整脈の治療薬を投与すると、乱れた波形が消え、正常に戻った。
 同様の研究は、動物の心臓から細胞を採取して行った前例があるが、人とでは薬に対する反応が違うことが多いのが課題だった。
 iPS細胞による心臓の再生医療を目指している福田恵一・慶応大教授の話「人の細胞から不整脈のモデルができた意味は大きい。ただ、今回は胎児に近い状態なので、今後は成熟した大人の細胞に近づける必要があるだろう」

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