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医療情報58

医療情報57
20130101~

関空でチクングニヤ熱 フィリピンから帰国男性

共同通信社 1月15日(火) 配信
 関西空港検疫所は15日、フィリピン旅行から帰国した奈良県の男性(23)がチクングニヤ熱に感染していたと発表した。
 検疫所によると、男性は昨年12月23日から今年1月10日までフィリピンのセブ島などに滞在。同日、帰国した際に発熱があったため、検疫所が血液検査し判明した。
 チクングニヤ熱は、蚊を媒介として広がるウイルス性の感染症で、死亡率は低いが、発熱や関節炎などの症状が出る。

「PTSDでも責任能力」 山形3人殺傷、二審も無期

共同通信社 1月15日(火) 配信
 山形県飯豊町で2006年、一家3人が殺傷された事件で、殺人罪などに問われた無職伊藤嘉信(いとう・ひろのぶ)被告(30)の控訴審判決で、仙台高裁(飯渕進(いいぶち・すすむ)裁判長)は15日、無期懲役(求刑死刑)の一審山形地裁判決を支持、双方の控訴を棄却した。
 弁護側は、被告が幼少時に被害者から性的いじめを受けたことから「事件当時、心的外傷後ストレス障害(PTSD)で行動を制御できず、完全責任能力はなかった」と主張。飯渕裁判長は判決理由で「当時、PTSDに罹患(りかん)していたと認められるが、犯行に与えた影響は間接的かつ限定的だ」として完全責任能力を認定した。
 一方で、「検察側が主張するような高度の計画性は無く、極刑がやむを得ない事案とまでは言えない」とした。
 高裁では2度の精神鑑定が実施され、いずれも「被告は犯行時、PTSDだった」とする鑑定書が採用されていた。
 判決によると、伊藤被告は06年5月7日、カメラ店経営伊藤信吉(いとう・のぶよし)さん=当時(60)=方に侵入。刀で信吉さんと長男覚(さとる)さん=当時(27)=を刺して殺害し、信吉さんの妻に重傷を負わせた。

検討会「2月には設置」 薬ネット販売で厚労相

共同通信社 1月15日(火) 配信
 田村憲久厚生労働相は15日の記者会見で、一般用医薬品(大衆薬)のインターネット販売の新たなルールづくりをする検討会を「2月には何とか動く(設置する)ようにしたい」と述べた。
 検討会では、ネット販売の利便性と安全確保の両立について話し合う。最高裁が11日の判決で「ネット販売を一律に禁止した省令は改正薬事法を逸脱し、違法で無効」と判断し、すでに原告のネット販売業者が販売を再開している。
 記者会見で田村厚労相は「ルールがない状況の下でネット販売が行われている。できるだけ早くルールをつくりたい。(検討会には)スピード感を持って議論してほしい」と述べた。

「卵子バンク」事業を開始 早発閉経患者向け、国内初 提供ボランティア募る 医師らの民間団体

共同通信社 1月15日(火) 配信
 不妊治療専門医や卵巣機能が低下する患者の関係者らでつくる民間団体「卵子提供登録支援団体」(略称・OD―NET、事務局・神戸市、岸本佐智子(きしもと・さちこ)代表)は14日、早発閉経など卵子がない患者向けに第三者から健康な卵子の提供を募る「卵子バンク」を目指した事業を始めると発表した。
 匿名で無償のボランティアを登録し、医学的な条件が合った患者に提供する。登録の受け付けは15日に開始。海外で日本人女性らから卵子提供してもらう団体はあるが、国内での提供を目指す団体は初という。
 高齢での妊娠を希望する女性は対象外。提供者の安全性の確保や生まれる子どもの権利などについて議論を呼びそうだ。
 今回募集する提供者は、子どもがいる原則35歳未満の女性で、配偶者の同意が必要。検査費や交通費などの実費や、排卵誘発剤などによる副作用が起きた場合の医療費は患者側が負担する。ボランティアが集まらなければ、1年後をめどに有償化の検討もするとした。
 仙台市などの五つの民間不妊治療施設が卵子の採取や体外受精を担当。早発閉経や染色体異常のターナー症候群で卵子がないと診断された患者計20人を既に登録しており、当面、患者の新規募集はしない。
 同団体によると、早発閉経の女性は約100人に1人、ターナー症候群の女性は約2千人に1人で、これらのうち妊娠を希望する人は国内で数千人に上ると想定される。
 提供者の個人情報は患者に知らされることはないが、生まれた子どもが15歳以上になって希望すれば、情報を開示する。
 卵子提供をめぐっては、厚生労働省の部会が2003年、ほかの方法で妊娠できない法律上の夫婦に限り、第三者提供の使用を認める報告書をまとめたが、その後の議論は進んでいない。
 患者支援に関わってきた岸本代表は記者会見で「法制化されていない現状の突破口を開きたい。倫理的に難しい問題があるが、専門家だけでなく、当事者を含めた国民の声が反映された法整備をしてほしい」と話した。
※卵子提供による不妊治療
 第三者から健康な卵子をもらい受けて夫の精子と体外受精させ、受精卵を妻の子宮に移植する医療行為。国内で法律や指針などによる規制はなく、適切な実施に向けた法制化の動きがある。卵子提供者には、排卵誘発剤の投与で卵巣が腫れたり吐き気などを催したりする卵巣過剰刺激症候群の発症や採卵時の針による出血などのリスクがある。生まれた子どもが出自を知る権利を求めた場合の対応や、子どもが知らずに血縁者と結婚してしまう可能性など、第三者からの精子提供と同様の倫理的問題も多い。

味の原料からタミフル…微化研など開発

読売新聞 1月12日(土) 配信
 公益財団法人「微生物化学研究所(微化研)」と医薬品会社「Meijiめいじ Seikaせいか ファルマ」が、うま味調味料の原料などに使われる「グルタミン酸」から、インフルエンザ治療薬のタミフルを合成する方法を開発した。
 将来、タミフルの大量生産を安価に実現できる可能性がある。
 タミフルは現在、製薬大手ロシュが特許を持ち、中華料理の香辛料「八角」を原料として、独占的に生産。しかし、八角の供給は主要産地の中国の天候などに左右されるため、新型インフルエンザの大流行時に、生産が追いつかない恐れも指摘される。
 タミフルを石油由来の物質から合成する方法も考案されているが、グルタミン酸を基にすると、〈1〉途中の工程で爆発しやすい物質を生まず、安全に製造できる〈2〉合成する物質の構造を改良しやすく、ウイルスの変異に対応しやすい――などの利点があるという。

スギ花粉 飛散やや早め…三重

読売新聞 1月12日(土) 配信
 昨春の1.5~2倍 三重大元准教授観測
 今季のスギ花粉の飛散開始は2月10日頃で、平年よりやや早め――。
 津市内のスギ花粉を長年、定点観測している三重大学元准教授で、耳鼻咽喉科「ゆたクリニック」(津市修成町)の湯田厚司院長(49)=写真=が、県内のスギ花粉飛散予想をまとめた。今季は、昨春の1・5~2倍の飛散が見込まれるといい、早期の対策を呼びかけている。
 湯田院長は三重大に勤務する傍ら、県林業研究所の協力を得て、20年以上にわたり、津市白山町でスギの木約70本を定点観測。一昨年に大学を退職後、クリニックを開業した湯田院長は、昨春から自費でホームページを作り、ライフワークとして飛散予想や、主な飛散期間である2~4月の毎日、飛散情報を提供している。
 今季は、雄花がやや多く着いているほか、昨夏の気温が平年より高めでスギの生育が良いことなどを踏まえ、スギ花粉の飛散量は、ほぼ平年並みだった昨年より、1・5~2倍の飛散量と予想。また、秋の気温が低いと飛散時期が早まる傾向にあるが、昨秋の気温が平年より低かったため、やや早めの飛散になると見ている。ピークは2月下旬から3月上旬で、4月からはヒノキ花粉が飛散する。
 さらに、スギ・ヒノキがある山と平野部の距離によって飛散量が異なるとされ、県内では今季も北部、南部よりも津、松阪市といった地域の飛散量が多い見込みだ。
 湯田院長は「花粉の飛散開始直前から薬を使う、初期療法が効果的」と説明。屋内に入り込んだ花粉はなかなか消えないといい、「2~4月の間は洗濯物を外に干さず、中干しすることが大切」とアドバイスしている。
 今年の飛散予報は2月1日から4月末までの予定で、ゆたクリニックホームページ(http://yuta-clinic.jp)から閲覧できる。

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音を電気信号に変換「有毛細胞」を再生、慶大教授らマウスで成功 難聴治療に期待 

毎日新聞社 1月10日(木) 配信
 音を電気信号に変えて脳に伝えるマウスの「有毛細胞」を、薬剤を使って再生することに世界で初めて成功したと、岡野栄之(ひでゆき)・慶応大教授と米ハーバード大のチームが発表した。有毛細胞が傷むことが主因となる「感音(かんおん)難聴」は、世界の人口の1割以上とされる。有毛細胞が加齢や騒音などで一度傷むと再生は極めて難しく、成果は新たな治療法につながると期待される。9日付の米科学誌ニューロンに掲載した。
 哺乳類では、数万の有毛細胞が内耳のカタツムリのような器官「蝸牛(かぎゅう)」の内部に整然と並んでいる。音を増幅させたり脳に伝えたりする役割がある。胎児の段階で有毛細胞ができると、隣接する細胞は有毛細胞を支える「支持細胞」へと変化することが分かっている。
 チームは、アルツハイマー病治療薬として開発された薬剤が、この作用を邪魔することに注目。有毛細胞が傷ついた後にこの薬剤を用いると、支持細胞を減少させて、有毛細胞を増やすことを突き止めた。
 また、大音量で難聴にしたマウス10匹のうち、5匹のマウスの内耳にこの薬剤を手術で投与。3カ月後に調べると、投与された5匹は、未投与の5匹に比べ、有毛細胞の一種の数が最大で2倍以上多くなり、難聴もわずかだが改善していた。
 有毛細胞の再生には、遺伝子を使った動物実験で成功しているが、ウイルスを用いるために安全面で課題があった。
 岡野教授は「この方法が最も実用化が期待できるのではないか。今後は、よりヒトに近いサルを使った実験などで効果を確かめたい」と話す。【斎藤広子】

iPS移植、やはり拒絶反応なし…マウスで確認

読売新聞 1月11日(金) 配信
 自分の細胞から作ったiPS細胞(人工多能性幹細胞)を移植した時、免疫による拒絶反応は起きないことを確認したと、放射線医学総合研究所のチームが10日、英科学誌ネイチャー電子版に発表した。
 iPS細胞は、その元になる細胞の提供者と同じ遺伝情報をもつため、提供者本人への移植では拒絶反応が起きず、再生医療への応用でES細胞(胚性幹細胞)より有利とされている。しかし2011年5月、米カリフォルニア大サンディエゴ校のチームが、iPS細胞をマウスの皮下に投与して拒絶反応が起きたと発表し、議論になっていた。
 放医研チームは、同じ遺伝情報をもつマウスから作ったiPS細胞とES細胞を、マウスの皮下に投与した。どちらも拒絶反応はほとんど見られなかった。さらに、再生医療で想定されるのと同じように、iPS細胞を皮膚や骨髄の細胞に変化させてから移植してみたが、やはり拒絶反応は起こさず、長期間にわたって生着した。

米国人の健康度は最下位 日本など17先進国で

共同通信社 1月10日(木) 配信
 【ワシントン共同】米国人がどの程度健康で長生きできるかを日本や欧州を含む17の先進国間で比較したところ、病気や事故による死亡率や平均余命など多くの指標で健康度が最も低かったとする報告書を、科学者組織の全米アカデミーが9日発表した。
 日本人女性の出生時平均余命は17カ国中1位(85・98歳)、日本人男性は3位(79・20歳)だったが、米国人女性は16位(80・78歳)、米国人男性は17位(75・64歳)と短かった。
 報告書はこうした結果について、医療制度の問題や高カロリーの食習慣に加え、銃犯罪や自動車依存といった社会的要因も大きいと指摘。他の先進国を参考にして早急に改善策を検討するよう求めている。
 報告書は健康向上策に役立てるため国立衛生研究所(NIH)が作成を依頼。米国民1人当たりの医療費は日本や欧州各国、カナダ、オーストラリアに比べて高いが、50歳までに死亡する人の割合は男女とも米国が最も高かった。
 肥満や糖尿病といった生活習慣病のほか、銃犯罪や交通事故、薬物被害や性感染症などによって若年層の健康が損なわれているのが背景。50歳以上まで生きた人の生活の質を落とす結果にもなっていると分析している。

歯の幹細胞で機能回復 脊髄損傷患者に移植 岐阜大など臨床研究へ

共同通信社 1月10日(木) 配信
 岐阜大大学院医学系研究科と岐阜薬科大の共同研究グループが、歯から取り出した歯髄幹細胞などを脊髄損傷の患者に移植し、運動機能を回復させる治療法の臨床研究の計画を進めていることが9日、分かった。岐阜大倫理審査委員会に今夏にも申請し、倫理委と厚生労働省が承認すれば、2016年の研究開始を目指す。
 移植するのは歯髄幹細胞を含む歯髄細胞。治療効果が動物実験で確認されていたが、厚労省によると、臨床研究は初めて。拒絶反応を避けるため、特殊な白血球型を持った人の歯髄細胞を使う。
 グループによると、研究では、親知らずなどの永久歯や乳歯の内部にある歯髄を取り出す。細かく切ってかき混ぜた上で2、3週間培養し、交通事故やスポーツ事故で脊髄を損傷した直後の患者の患部に移植したり、腰椎に注射したりする。神経細胞の機能回復を促す働きが期待できる。
 グループは11~12年、ラット15匹の脊髄を切断し、傷口にヒトの歯髄細胞を注入する実験を実施。7週間後に半数が後ろ足で体を支えて歩けるようになるなど、足の動きが改善されたという。
 グループの手塚建一(てづか・けんいち)・岐阜大准教授(48)=再生医科学=は「まずは副作用などの問題をチェックしたい」と話している。

口腔がん 酵素で診断…九工大、九歯大が手法を開発

読売新聞 1月10日(木) 配信
 「テロメラーゼ」使う
 九州工業大(北九州市戸畑区)と九州歯科大(同市小倉北区)は8日、がん細胞から生成される酵素を使って、30分程度で口腔こうくうがんを診断する手法を開発した、と発表した。
 臨床実験では8割以上の高い正診率が確認された。すでに特許を取得し、今後は前立腺がんや肺がんなどの臨床実験も行う。
 九州工業大の竹中繁織教授(バイオ分析化学)らによると、がん細胞で生成され、その老化を防ぐ酵素「テロメラーゼ」に着目。
 人工のDNAに、口腔内の粘膜の組織を溶かした溶液と電気を通すために開発した試薬を加えたものに、診断装置で電圧をかけ、通電量が一定の基準以上になれば、テロメラーゼが生成されていることを確認できるという。昨年、九州歯科大を受診する口腔がん患者を対象に臨床実験を行ったところ、80%以上が陽性反応を示した。
 テロメラーゼは注目されてきたが、不安定で扱いが難しいうえ、従来の手法は複雑な手順が必要で、実用化には至っていない。今回の手法は精度が高く、実用化できるレベルという。米医学誌「クリニカル・ケミストリー」1月号で掲載された。
 がんの診断は、がん細胞に破壊された細胞のたんぱく質を診断の目印(腫瘍マーカー)として、血液を分析する手法が一般的だが、早期のがんでは陽性反応が出にくいという。竹中教授は「この酵素は初期のがん細胞でも存在するので、早期の段階でもがんと診断できる」と話している。
 今後、産業医科大(同市若松区)と連携し、尿やたんを用いて前立腺がん、肺がんの臨床も行うという。

デング熱で年間189人死亡 カンボジア、前年比2・5倍に急増

共同通信社 1月10日(木) 配信
 【プノンペン新華社=共同】カンボジア保健省の国立デング熱対策センターのチャンタ局長は8日、昨年1年間にデング熱に感染して死亡した人が189人と、前年の73人に比べてほぼ2・5倍に上ったことを明らかにした。
 また感染者も4万2362人で、前年の1万5980人から急増した。感染者の大半が5歳から14歳までの子ども。
 チャンタ局長は、死者が急激に増えた背景として、子どもが病状を訴えた場合、両親が民間の診療所に連れて行って治療を受けさせるケースが一般的で、病状が悪化して公立病院に搬送した時には手遅れになっていることが多いことを挙げている。

夫婦一緒でイクメンに 父マウスの子育て実験

共同通信社 1月9日(水) 配信
 子育てをしない父マウスを母マウスと同じかごに入れると、母マウスからの働き掛けを受けて、子育てに励む"イクメン"になったとする実験結果を、金沢大のチームが8日付の英科学誌ネイチャーコミュニケーションズ電子版に発表した。
 父マウスは、子からではなく、母マウスからの音声などによるコミュニケーションで子育てするようになったという。金沢大の東田陽博(ひがしだ・はるひろ)特任教授(神経化学)は「単純に人には当てはめられないが、妻からのコミュニケーションが必要なことは、父親の子育て研究に役立つかもしれない」としている。
 チームは、通常は子育てしない実験室の父マウスに注目。生まれてまもない子から、父マウスだけ隔離した場合と、父マウスと母マウスを一緒に引き離した場合に分けた。
 子を戻すと、隔離された父マウスは子育てをしなかったが、夫婦一緒だった父マウスは、子をくわえて運んだり腹に抱えたり子育ての行動をとった。以前は子育てをしていた父マウスでも、隔離された環境に5分間置かれると、もう子育てしなくなった。
 夫婦一緒の場合、母マウスはフェロモンのにおいや超音波の音声によって、父マウスに子育ての必要性を伝えているとみている。

ミカン毎日4個で、骨粗しょう症リスク92%減

読売新聞 1月7日(月) 配信
 ミカンを毎日4個程度食べる閉経後の女性は骨粗しょう症になりにくいことが、農研機構果樹研究所などの調査でわかった。
 果物や野菜に含まれるカロテノイド色素のうち、特にミカンに多く含まれる「β-クリプトキサンチン」が、健康な骨を維持するのに有効とみられるという。
 同研究所や浜松医科大学などは2003年度から、三ヶ日みかんの産地として知られる浜松市の旧三ヶ日町で栄養疫学調査を実施している。
 研究グループは05年、閉経した女性212人に協力してもらい、β-クリプトキサンチンの血中濃度を調査。ミカンを毎日4個程度食べる「高濃度グループ」、毎日1、2個食べる「中濃度グループ」、毎日は食べない「低濃度グループ」に分け、骨粗しょう症の発症率をそれぞれ調べた。また、4年後の09年に追跡調査を実施し、新たに骨粗しょう症を発症した人について調べた。
 その結果、高濃度グループは低濃度グループに比べ、骨粗しょう症の発症リスクが92%低かった。中濃度のグループでは統計的に有意な結果は見られなかったことから、ミカンを毎日継続して4個程度食べることで、骨粗しょう症を予防できる可能性があるという。「β-カロテン」など他の5種類のカロテノイド色素も調査したが、骨粗しょう症と関連があるとみられる色素はなかった。
 β-クリプトキサンチンはビワや柿にも含まれるが、血中濃度を上げる要因としては、年間を通じてまとまった量を入手しやすいミカンを毎日食べること以外には考えづらいという。

薬効個人差 iPSで確認…理研、目の難病再現

読売新聞 1月7日(月) 配信
 目の難病の一つ「網膜色素変性症」の患者に投与されているビタミン剤には、同じ病気でも逆効果になる場合があることを、iPS細胞(人工多能性幹細胞)を使った実験で、理化学研究所発生・再生科学総合研究センターの高橋政代・プロジェクトリーダーらが突き止めた。病気の原因遺伝子が患者によって違うためだが、iPS細胞で具体的な〈薬効の個人差〉を確認できたのは初めてとみられる。他の病気でも同様の手法で薬効を確認できる可能性があり、iPS細胞の医療応用の一つとして注目される。
 網膜色素変性症には、原因となる遺伝子が40種類以上見つかっているが、根本的な治療法はない。
 高橋さんらは、患者5人の皮膚からそれぞれiPS細胞を作製。視細胞に変化させるなどし、視細胞数が減るなど同症の病態を再現した。こうして作った5人の視細胞に、治療効果があるとされる数種類のビタミン剤を投与し、比較。その結果、2人はビタミンEで視細胞の減少を抑えられたが、残る3人は逆に細胞の減少が速まり、症状を悪化させることが分かった。薬効のあった2人はいずれも「RP9」という遺伝子が欠損。害があった3人は、別の遺伝子に異常があった。
 高橋さんは、網膜の一部が傷んで視力が低下する「加齢黄斑変性」の患者に対し、iPS細胞を使った世界初の臨床研究を今年中にも実施する予定。今回の成果については、「多くの患者からiPS細胞を作って薬の効き具合に関するデータを蓄積し、遺伝子診断と組み合わせれば、患者一人ひとりに合った薬を選ぶ『テーラーメード医療』が実現できる可能性がある」と話す。
 iPS細胞の研究に詳しい国立成育医療研究センター研究所の阿久津英憲・室長の話「iPS細胞を、再生医療や創薬だけでなく、患者の診断や検査にも生かせるようになれば、効率的で無駄の少ない未来の医療の実現につながるだろう」
 ◆網膜色素変性症 目に入ってきた光を感知し、電気信号に変えて脳へ伝える網膜の「視細胞」が徐々に失われ、視野が狭まっていく病気で、失明することもある。人にぶつかりやすくなったり、暗いところでの見え方が悪くなったりして気づくことが多い。4000-8000人に1人の頻度で発症する。

火星飛行、不眠との戦い? 520日の隔離実験

共同通信社 1月8日(火) 配信
 【ワシントン共同】火星への有人宇宙飛行を想定して、地上の閉鎖空間で520日間暮らす実験をしたところ、参加した6人の 男性の多くに体内時計の乱れが原因とみられるさまざまな不眠症状が現れたと、米ペンシルベニア大などの研究チームが7日、米科学アカデミー紀要電子版に発表した。
 米国は2030年代に火星有人飛行を目指しているが、成功には飛行士の睡眠を保つための工夫が必要だと研究チームは指摘。実際の飛行では宇宙放射線や微小重力による人体への直接の影響もあり、課題は山積だ。
 実験は10年6月から11年11月までロシアの研究所で実施。ロシアやフランス、イタリア、中国の参加者が宇宙ステーションの居住棟に似た隔離施設に入り、打ち上げから飛行、火星着陸を経て地球に帰還するシナリオに沿って共同生活した。
  太陽光が届かない環境のため、実験が進むにつれて昼夜のリズムが乱れて、参加者のうち4人の睡眠の質が顕著に低下。90日後には、グループ全体として起きている間も体を動かす度合いが少なくなり、寝床などで休息する時間が増えた。残り期間が20日になると、実験終了を心待ちにして逆に行動が活発になる現象も 見られた。
 宇宙飛行を想定した過去の隔離実験は240日が最長。南極基地では363日の越冬記録があるほか、ロシアの宇宙ステーションで437日の滞在記録がある。

降圧剤で腎機能改善 透析予防の可能性 京大チーム初確認

毎日新聞社 1月5日(土) 配信
腎機能:降圧剤で改善 透析予防の可能性 京大チーム初確認
 高血圧で腎臓の機能が悪い慢性腎臓病(CKD)患者に、血圧を下げる降圧剤を3年間投与して正常な血圧に戻したところ、腎機能が改善したことが京都大を中心とするチームの臨床研究で分かった。低下した腎機能が、血圧を下げて改善することが確認されたのは初めて。腎機能悪化で透析治療に陥るのを防ぐ治療法につながる可能性がある。
 CKD患者は近年、高齢化社会の到来とともに増え、現在では推定約1300万人。腎機能は「eGFR(推算糸球体ろ過量)」という指標で評価し、数値が低いほど状態が悪く、加齢とともに低下する。eGFRが体の表面積1・73平方メートル当たり、毎分60ミリリットル未満が3カ月以上続くとCKDと診断され、一般に15ミリリットルを下回ると透析治療が始まる。
 チームは、国内の354病院で降圧剤を飲み続けた高血圧患者のうち、eGFR値と血圧の記録がある780人を対象に分析。投与開始から3年後に血圧が正常に戻ったCKD患者98人では、eGFR値が試験開始時の平均52から同58に上昇し、腎機能が改善していたことが判明した。改善理由について、血圧が下がったことで老廃物のろ過を担う腎臓への負担が軽減されたためとみられる。
 一方、CKDでない高血圧患者では同92から同89に減少したが、「加齢による」と評価。糖尿病を併発しているCKD患者でも、腎機能の悪化を防ぐことができたという。【河内敏康】
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 ■ことば
 ◇慢性腎臓病(CKD)
 尿を作る糸球体が徐々に壊れるなどして、腎臓の機能が低下する病気。根本的な治療法はなく、腎不全に進行し、透析が必要となる場合が多い。患者数は全国で約1300万人と推定され、うち650万人以上が高血圧を合併しているとみられる。心不全や心筋梗塞(こうそく)など心臓血管病も起きやすい。

抗うつ剤で神経細胞増加 大脳皮質損傷治療に期待

共同通信社 1月7日(月) 配信
 藤田保健衛生大総合医科学研究所(愛知県豊明市)の宮川剛(みやかわ・つよし)教授(神経科学)らの研究チームは、マウスの正常な成体の大脳皮質に抗うつ剤を投与し、周囲の神経細胞の活動を抑える「抑制性神経細胞」を増やすことに成功したと、5日までに米科学誌電子版に発表した。
 宮川教授は「抑制性神経細胞の数が減少するとされるうつ病などの精神疾患をはじめ、大脳皮質の損傷に対する治療や予防法の開発、創薬が期待できる」と話している。
 研究チームによると、これまでの研究で、正常な成体には神経細胞を生み出す「神経前駆細胞」が存在し、神経細胞を新たに生み出すことはないとされてきた。しかし脳虚血などで脳が障害を受けると、神経細胞が過度に興奮して細胞死を引き起こす一方、抑制性神経細胞を生み出すことが分かっていた。
 実験で、チームはマウスに抗うつ剤「フルオキセチン」を3週間投与。生理食塩水を投与したマウスと比較すると、前駆細胞は大脳皮質のほぼ全ての領域で増加。前駆細胞が生み出した神経細胞の8割は抑制性神経細胞で、生理食塩水を投与したマウスに比べ19倍増加した。
 さらに、チームは新しくできた抑制性神経細胞が、脳虚血によって起きる細胞死を抑える働きを持つことも、実験で明らかにしたとしている。
※米科学誌はニューロサイコファーマコロジー

免疫細胞 iPSで再生 がん治療に応用 東大グループ

毎日新聞社 1月4日(金) 配信
免疫細胞:iPSで再生 がん治療に応用--東大グループ
 ウイルスに感染した細胞やがん細胞などを攻撃する免疫細胞の一種「T細胞」を一度、人工多能性幹細胞(iPS細胞)にした上で、同じ能力を持つ「元気」なT細胞に再生させることに世界で初めて成功したと、東京大の中内啓光(ひろみつ)教授らのグループが発表した。このT細胞を患者の体に戻すことで、がんなどの新たな治療法につながるという。4日付の米科学誌「セル・ステムセル」に掲載される。
 T細胞は、感染状態が慢性化したりすると疲弊し、病気に対する免疫力が低下する。
 中内教授らはHIV(ヒト免疫不全ウイルス)に感染している患者の血液から、HIV感染細胞のみを認識して攻撃する特定のT細胞を分離。疲弊したこのT細胞をiPS細胞へと変化させて大量に増やし、ヒトの白血球に含まれる「単核球細胞」と一緒に培養することなどで、再びT細胞に分化させることに成功したという。
 中内教授らによると、iPS細胞を経て再生されても、T細胞は攻撃対象の記憶を失っていなかった。さらに、増殖性が高まり、細胞の寿命を示すといわれる「テロメア」と呼ばれる部分が30~50%程度長くなるなど、「若返り」の兆候を示していたという。
 がん患者の体からT細胞を取り出して、体外で増やしてから体に戻す治療法は現在も行われている。しかし、がんを攻撃する特定のT細胞だけを選んで増やすことが難しく、効果は限られる。
 理化学研究所の河本(かわもと)宏チームリーダーも、同様の方法で、がんの一種「悪性黒色腫」を攻撃するT細胞の再生に成功。同誌に同時掲載される。【斎藤広子】

がん細胞だけを狙い撃ち、先端技術の治験始まる

読売新聞 1月6日(日) 配信
 がん細胞だけを狙い撃ちして破壊する先端技術「ホウ素中性子捕捉療法」(BNCT)が、本格的な普及に向けて動き出した。
 化学、機械メーカーや京都大などが開発した技術を組み合わせ、薬事法の承認に向けた世界初の治験がすでに始まっており、実用化が進めば、がん患者にとっては朗報となりそうだ。
 重粒子線などを外からがん細胞に放射する治療法は確立されているが、周辺の正常な部位にも影響を与える可能性がある。これに対し、BNCTはホウ素薬剤をがん細胞に取り込ませて中性子線を照射し、がん細胞だけを破壊するため、副作用や患者の負担が少ないのが特徴だ。
 ただ、中性子を発生させるには原子炉が必要だったことなどから、医療機関に装置を配備して治験することができず、実用化のめどが立っていなかった。
 こうした中、化学メーカーのステラケミファ(大阪市)の子会社が、大阪府立大の協力を得て、がん細胞だけに取り込まれる精度の高い薬剤を開発。住友重機械工業(東京)と京都大原子炉実験所は原子炉を使わずに、陽子や電子などの粒子を加速させて中性子を発生させる加速器(長さ18メートル、幅15メートル)を共同開発した。
 双方の技術を合わせる形で、大阪医科大で脳腫瘍の治験が始まっているほか、総合南東北病院(福島県郡山市)でも、院内に加速器を設置して2014年度から頭頸(とうけい)部がんでの治験を始める計画で、各地で実用化に向けた様々な取り組みが進んでいる。

iPSで免疫細胞を元気に がん治療に道、理研

共同通信社 1月4日(金) 配信
 がんを攻撃している患者の免疫細胞を取り出し、人工多能性幹細胞(iPS細胞)にした上で、元気な免疫細胞に生まれ変わらせることに成功したと理化学研究所のチームが4日付の米科学誌に発表した。試験管での実験段階だが、がんの免疫療法に応用できる可能性もあるとしている。
 どんな細胞にもなり得るiPS細胞を利用することで、体内の免疫細胞を活性化させる従来の免疫療法よりも、寿命が長く大量の免疫細胞を得られるのが利点。
 免疫細胞のうちリンパ球は、いったんiPS細胞となっても、それ以前に攻撃していたがんの特徴を"記憶"する性質があり、ほかの細胞を材料にするより効率が良いという。
 チームは、悪性度の高い皮膚がんの「悪性黒色腫」の患者から、がんを攻撃しているリンパ球の「T細胞」を取り出し、iPS細胞を作った。再びT細胞へと分化させ活性化させたところ、試験管内でがん細胞を活発に攻撃する能力があるのを確認した。
 T細胞はがん細胞を認識する際に、遺伝子の並び方を変えてがんの特徴を記憶する。そこからiPS細胞を作ると、遺伝子の並び方にがんの特徴が保存されているため、以前と同じがんを攻撃する。
 理研の河本宏(かわもと・ひろし)チームリーダーは「動物実験で効果を確認したい」としている。
※米科学誌はセルステムセル

ノロ流行はピーク越えも 感染研、インフルは増加

共同通信社 1月4日(金) 配信
 全国の定点医療機関から毎週報告されるノロウイルスなどの感染性胃腸炎は前の週から減少に転じた一方、インフルエンザは2倍近くに増えたことが、国立感染症研究所の集計で28日分かった。厚生労働省は「ノロウイルスはピークを越えた可能性があるものの、依然として高水準で油断できない」として、感染防止策の徹底を呼び掛けている。
 感染症の動向調査によると、10~16日に報告された感染性胃腸炎の患者数は1医療機関当たり19・23人で、前週の19・62人からわずかに減った。
 感染性胃腸炎は12月ごろにピークを迎え、通常はその後患者数が急速に減る。しかし、遺伝子変異が起きた新種のノロウイルスが全国的に広がっていることや、宮崎県日南市の病院で入院患者6人が死亡するなど全国で集団感染が相次いでいることから、引き続き注意が必要だ。
 インフルエンザは流行本格化の兆しを見せている。前回のまとめでは、全国的な流行開始の指標である1医療機関当たり1・00人を今シーズンで初めて上回る1・17人だったが、17~23日分の最新データは約2倍の2・23人になった。
 例年は職場や学校が休みになる年末年始を過ぎると患者数が急増する。ピークは1月下旬から3月にかけてで、ここ10年では2005年に、1医療機関当たりの患者数が50人に達した。
 厚労省結核感染症課は「ノロウイルスにまだ警戒が必要な中でインフルエンザの心配が高まってきた。手洗いなどの予防策にさらに力を入れてほしい」としている。

腰痛にストレス関与 画像検査不要のケースも 整形外科学会が診療指針

共同通信社 1月4日(金) 配信
 日本整形外科学会と日本腰痛学会は30日までに、腰痛の発症や慢性化には心理的なストレスが関与しており、画像検査などでも原因が特定できない腰痛が大半を占めるとの診療ガイドライン(指針)をまとめた。
 重篤な脊椎疾患の兆候がない限り、すべての患者に画像検査をする必要はないとしている。腰痛があればまずエックス線で骨や神経の異常がないか調べる現在の診療の在り方が変わりそうだ。
 腰痛の診療指針は初という。個々の医師の経験や勘により行われてきた診療を、科学的な根拠に基づいて統一的に行うのが目的。2001年以降の国内外の医学論文4千件から厳選した約200件を基に、両学会の専門家が医師向けに策定した。
 指針によると、腰痛は発熱や胸部痛といった危険信号の有無などで(1)がんや外傷、感染などの重い脊椎疾患が疑われるもの(2)まひやしびれ、筋力の低下など神経症状を伴うもの(3)原因が特定できない非特異的腰痛―に分類することが重要とした。
 非特異的腰痛は、いわゆるぎっくり腰やストレスが原因となっているものを含み、全体の85%を占めるとの研究があるという。
 非特異的腰痛は、職場での人間関係や仕事量の多さ、仕事上の不満、うつ状態など心理社会的要因が関与している強い証拠があると指摘、ストレスを軽減するためにものの考え方を変える認知行動療法などの精神医学療法が有効だとした。
 また、安静は必ずしも有効ではなく、非特異的腰痛ならできるだけ普段の動きを維持した方が早い改善につながるという。発症から3カ月以上たった慢性腰痛には運動療法は効果があるとした。

#腰痛で画像に表れないと問題ありませんというのは、なくなりますか。

がん化しない多能性細胞 熊本大、乳酸菌使い開発

共同通信社 1月4日(金) 配信
 熊本大大学院生命科学研究部の太田訓正(おおた・くにまさ)准教授(48)の研究グループは29日までに、乳酸菌を使ってさまざまな種類の細胞のもとになる多能性細胞を作製することに成功したと米科学誌プロスワン電子版に発表した。がん化の可能性が極めて低く、再生医療への応用が期待できるという。
 これまでに神経、筋肉、骨、軟骨、脂肪へ分化させることに成功しており、今後は血液など他の細胞への分化も可能か検証する。
 開発した細胞は、ほぼ無限に増殖する人工多能性幹細胞(iPS細胞)と異なり、直径0・3ミリ程度まで成長すると増殖が止まるのが特徴。マウス実験でがん化する可能性がほとんどないことを確認した。がん化の危険がない細胞移植が実現する可能性があるという。
 グループはヒトの皮膚細胞の表面を覆うタンパク質を酵素で除去し、細胞に乳酸菌を取り込ませて培養。その結果、胚性幹細胞(ES細胞)に似た細胞の塊ができた。試薬でも多能性を確認したという。
 太田准教授は「今回開発した細胞にiPS細胞の特定の遺伝子を取り込むことで、がん化せず無限に増殖する多能性細胞をつくれるかもしれない」と話している。

「自閉症のマウス」開発 遺伝子変異、診断に期待

共同通信社 1月4日(金) 配信
 自閉症患者に見られる遺伝子の変異と同じ変異を持つマウスをつくることに、東京理科大と群馬大の研究チームが成功した。マウスは自閉症に特徴的な行動を示したという。
 チームは「この遺伝子の異常が発症に関係する可能性が高まった」と指摘。早期診断や発症メカニズムの解明が期待されるという。研究成果は米科学アカデミー紀要(電子版)に発表した。
 東京理科大の古市貞一(ふるいち・ていいち)教授(神経科学)と群馬大の定方哲史(さだかた・てつし)助教(同)によると、この遺伝子「CAPS2」は、神経回路の発達や学習機能の調整に関わるタンパク質「BDNF」の分泌を促す役割を持つ。
 CAPS2の一部を欠損させたマウスの行動実験では、初めて見る別のマウスに近寄らない傾向や、不慣れな飼育ケージでは行動量が落ちるといった傾向が見られた。
 変異マウスの脳細胞を調べたところ、BDNFの分泌量が落ちていた。
 自閉症は主に遺伝的要因により発症し、関係する遺伝子は100近いとも言われる。研究チームは、CAPS2以外の遺伝子に異常がある場合も、BDNFの分泌に変化が生じるとみている。
 これまでの研究では、自閉症の一部患者にCAPS2の部分的な欠損があることは判明していた。

心筋シートで心臓再生 大阪大、3年以内に患者に

共同通信社 1月4日(金) 配信
 大阪大(大阪府吹田市)では澤芳樹(さわ・よしき)心臓血管外科教授のチームが、人工多能性幹細胞(iPS細胞)から作った「心筋シート」で心不全患者の心臓を再生させる研究を進めている。3年以内に患者に応用することが目標だ。
 心筋シート治療は、iPS細胞から心臓の筋肉「心筋」の細胞を作り、シート状に培養して心臓に貼り付ける。人間のiPS細胞から作った心筋シートを心不全のブタに移植し、心臓のポンプ機能を改善させることに成功している。
 澤教授は「人工心臓を装着するか、心臓移植をするしかなかった重症の心不全患者を治療できる可能性がある」と力を込める。
 治療には、拒絶反応のない患者自身のiPS細胞を使うのが理想だが、細胞の品質が不安定なことや高額な費用が課題。免疫抑制剤の使用が必要なものの、当面はあらかじめ作って保存しておいた他人のiPS細胞を利用する計画だ。
 澤教授らは2007年から、足の筋肉の細胞をシートにして心臓に貼る「自己筋芽(きんが)細胞シート治療」に取り組んできた。筋芽細胞シートは「サイトカイン」と呼ばれるタンパク質を分泌。心筋が増えるわけではないが、残っている心筋を元気にする働きがあるという。
 これまでに拡張型心筋症の患者ら約20人に実施した。心筋細胞が少なくなってしまった重症患者には効果が薄いが、治療を受けた患者の多くが3カ月~半年で、肥大した心臓が縮小するなど症状が改善した。人工心臓を装着した患者4人にも実施し、うち3人は装置を外すまでに回復した。
 治療の手順はこうだ。まず、患者の太ももの筋肉を約10グラム採取し、直径4~5センチの筋芽細胞シートを作製。これを2~4枚ずつ重ね、心臓の前面から左側面の数カ所に満遍なく貼っていく。最後に、タンパク質の「フィブリン糊(のり)」を噴霧して固定する。
 iPS細胞から作った心筋シートを患者に使えるようになれば、ほぼ同じ手順で移植が可能だ。心筋シートは筋芽細胞シートとは異なり、シート自体が拍動する。「人への応用は目前。重症の患者さんにも『大丈夫』だと声を掛けたい」とチームの宮川繁(みやがわ・しげる)講師は話す。
 改正臓器移植法が施行され、本人の意思が不明でも家族の承諾で臓器提供が可能となったが、「実際に移植を受けられる患者はほんの一握り」と宮川講師。特に高齢者や子供では移植を受けるのは難しい。
 「心筋シートで心臓医療の未来を変えたい」と澤教授は意気込んだ。
※iPS細胞
 皮膚や血液など、特定の形や機能を持つまでに成長した細胞に数種類の遺伝子を導入して、受精卵に近い状態に戻した細胞。ほぼ無限に増殖させることができ、培養の条件を変えることで心臓や神経など目的の細胞に変化させることができる。再生医療や病気のメカニズム解明に役立つと期待されるが、卵子や精子を作って受精させることや、人間に移植するための臓器を動物に作らせることの是非など、倫理的な検討課題も浮上している。

アルツハイマー原因物質分解 酵素の働き解明

読売新聞 1月4日(金) 配信
 アルツハイマー病の原因物質と考えられている「アミロイドβ42」というたんぱく質が、体内の「γセクレターゼ」という酵素によって分解され、毒性を失うことを、大阪大の大河内正康講師らの研究チームが突き止めた。
 新しい治療薬の開発につながる可能性があるといい、4日の米科学誌セル・リポーツ(電子版)に発表する。
 アミロイドβ42は脳細胞の中で、大きなたんぱく質の分子が分解される過程でできる<ゴミ>で、アルツハイマー病の患者では、この物質が大量にたまって発症するとされる。γセクレターゼも、こうしたゴミを作り出す酵素の一つと考えられていた。ところが大河内さんらは、γセクレターゼがアミロイドβ42をさらに分解し、無害化することを発見。人の培養細胞にγセクレターゼの働きを強める化学物質を加えると、分解が進んだ。
 国立長寿医療研究センター研究所(愛知県大府市)の柳澤勝彦副所長の話「従来の治療薬の開発ではγセクレターゼの働きを抑えようとしてきたが、うまくいかなかった。今回の発見は、新しい開発の方向性を示す画期的な成果だ」

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