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医療情報60

医療情報59

20130204~

埋め込み人工眼を承認 米FDA、網膜変性症に

共同通信社 2月15日(金) 配信
 【ワシントン共同】米食品医薬品局(FDA)は14日、小型カメラがとらえた映像情報を眼球の奥に埋め込んだ電極に無線送信し、失われた視力の一部を回復する人工眼を米国で初めて医療機器として承認した。
 遺伝子異常などで視細胞が徐々に光を感じなくなる「網膜色素変性症」が対象。症状が進んでほとんど物が見えなくなった25歳以上の患者に適用される。
 物がはっきり見えるまでには回復しないが、症状に応じて物体の輪郭や明暗、動きが判別できるようになると期待される。FDAは「患者が日常生活を送る助けになる可能性がある」としている。
 人工眼は、米カリフォルニア州の医療機器会社セカンドサイト社が開発した「アーガス2」。眼鏡に取り付けた1個の小型カメラと、携帯型の映像処理装置、映像情報を電気刺激に変える埋め込み型の人工網膜で構成する。同社によると欧州ではすでに承認されている。
 30人が参加した臨床研究では一定の視力回復がみられたが、うち11人に2年後までに結膜のただれや、網膜剥離、手術の傷痕が開くなどの副作用が出た。FDAの審査パネルは承認に先立ち「患者の利益がリスクを上回る」と評価していた。

インフル患者わずかに減少 「水準高いまま」と厚労省

共同通信社 2月12日(火) 配信
 国立感染症研究所は8日、1月28日~2月3日の1週間に全国約5千の定点医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は1機関当たり35・82人で、前週の36・44人からわずかに減少したと発表した。
 例年の傾向では患者数が減り始めると次のシーズンまで大幅な増加はみられず、全国的には流行のピークを越えた可能性がある。ただ都道府県別では30道府県で前週よりも報告数が増加。厚生労働省の担当者は「多くの地域では依然として高水準なままで注意が必要だ」と指摘している。
 この1週間で全国の医療機関を受診した患者数の推計は約208万人で、前週の約214万人から減少。1機関当たりの患者数が最も多かったのは新潟(51・61人)で、愛知(48・27人)、愛媛(45・26人)、長崎(43・33人)、鹿児島(43・28人)と続く。
 休校や学年・学級閉鎖をした全国の保育所や幼稚園、小中高校などは前週よりも計383施設増え、計5490施設となった。

卵子提供、3割が肯定的 不妊治療など415施設 岡山大グループ調査

共同通信社 2月12日(火) 配信
 早発閉経などのため卵巣機能が低下した女性が、第三者から卵子提供を受ける非配偶者間体外受精をめぐり、岡山大の中塚幹也(なかつか・みきや)教授(生殖医療)らのグループが不妊治療施設などを対象に実施した調査で、回答した415施設の30%以上が「倫理的に問題ない」との考えを示したことが9日、分かった。
 中塚教授は「医療現場である程度、卵子提供が肯定的に受け止められている」と分析。一方で卵子を提供する女性の負担や採取時のリスク、子どもの法的地位や出自を知る権利などさまざまな論点があることから「今後さらに議論を積み重ねるべきだ」と話した。
 調査は昨年6~8月、日本産科婦人科学会に不妊治療施設や周産期医療施設などとして登録している1157施設の責任者に調査票を郵送して実施、415施設から有効回答を得た。回答者の約半数は生殖医療が専門で、その他は周産期医療や一般産婦人科など。
 卵子提供について、提供を受ける女性の疾患別に尋ねたところ、「倫理的に問題ない」との回答は悪性腫瘍の治療による卵巣機能不全(20~30代)で39%、染色体異常で卵子がないターナー症候群で35%、早発閉経で42%だった。
 これとは別に、中高年の不妊患者に卵子提供による治療をすることに「倫理的な問題はない」とする回答の割合は比較的低く、「40代後半の閉経前」で23%、「50代前半の閉経後」で12%。
 実際に自施設で卵子提供による治療を実施する可能性があるとの回答は全体の10%以下だった。提供者確保の難しさや、設備がないことなどが理由とみられる。
 調査では「現在パートナーがいない未婚の20~30代女性」が自分の卵子を凍結保存することについても聞いた。「倫理的に問題ない」としたのは63%、自施設で実施する可能性があるとしたのは18%で、2%に当たる9施設は実際に実施例があるとした。
 卵子凍結を望む理由としては、加齢に伴う卵子の老化を避けることなどが考えられる。中塚教授は「『今は仕事優先で、将来は子どもが欲しい』という女性が今後増えていくだろうが、高齢での妊娠や出産にはリスクが伴うことを啓発することも重要だ」としている。
※卵子提供による不妊治療
 第三者から健康な卵子をもらい、夫の精子と体外受精させて妊娠、出産を目指す治療。不妊治療施設でつくる民間団体、日本生殖補助医療標準化機関は2008年に自主ガイドラインを策定し、対象を「卵子の提供を受けなければ妊娠できない医学的理由が認められる者」とした。日本生殖医学会も09年に「医学的理由が明確なケースに限定するべきだ」との提言を出している。

「ルール作り急げ」 高齢妊娠、出産にリスクも 卵子提供で医療現場

共同通信社 2月12日(火) 配信
 第三者からの卵子提供は早発閉経などの病気で不妊に悩む女性に必要とされるだけでなく、晩婚化や出産年齢の高齢化で今後、ニーズが高まる可能性がある。海外に渡って提供を受けるケースも増えているが、医療現場からは「高齢出産のリスクを知ってほしい」「安全な医療を提供できるようルール作りを急ぐべきだ」との声が出ている。
 年間約1100件の出産を扱う横浜市立大付属市民総合医療センターの奥田美加(おくだ・みか)准教授によると、同センターでは2011年までの5年間に、米国や韓国で卵子提供を受けて妊娠した45~50歳の女性6人が出産した。
 だが高齢での妊娠、出産にはリスクがつきまとう。基礎疾患があるなどハイリスク出産も取り扱う同センターのデータによると、初産の場合、帝王切開の割合は35歳未満で24%、35~39歳で38%、40歳以上で45%と年齢が上がるほど高くなる。
 奥田准教授は「妊娠には『適齢期』があることを知ってほしい。働く女性でも、若い間に子どもを産めるよう企業や社会がサポートするべきだ」と話した。
 国内での卵子提供は、不妊に医学的理由がある場合に、ごく一部の施設で実施例がある。姉妹や友人が提供者になったが、提供者が見つからない女性は海外に渡るしか道がなかった。だが今年1月、ボランティアを募って提供を仲介する民間の「卵子バンク」が始動。先行きは不透明だが、国内で卵子提供が増える可能性もある。
 「卵子バンクの動きは、これ以上、待てないということだろう」。不妊治療に携わる「はらメディカルクリニック」(東京)の原利夫(はら・としお)院長はそう話す。不妊に悩む患者から、卵子提供を受けたいという切羽詰まった思いを聞いてきた。
 厚生労働省の部会は2003年、第三者からの卵子提供を認める報告書をまとめたが、法制化は実現していない。出自を知る権利や、子どもの法的地位など課題は多岐にわたる。原院長は「安心して医療を提供するためにもいろんな立場の人が議論を尽くし、納得できるルール作りが必要だ」と訴えた。

##他人の卵子を体内に入れると、拒絶反応で異常が起きる可能性も否定できないです。

緑内障進行予測に成功…岐阜薬科大などのチーム

読売新聞 2月8日(金) 配信
 理化学研究所分子イメージング科学研究センター(神戸市)と岐阜薬科大学などの研究チームは、緑内障となったサルの視神経を磁気共鳴画像装置(MRI)で撮影する方法で、緑内障の進行を予測することに成功した。
 研究成果をまとめた論文は先月18日の米国神経科学専門誌の電子版に掲載された。
 岐阜薬科大学の嶋澤雅光准教授(薬効解析学)のグループは、日本で一番の失明原因となっている緑内障となった目の眼圧が長期間高い状態にあると視神経などに悪影響を及ぼすことに注目した。人為的に緑内障にさせた5頭のサルの脳をMRIで2年間にわたって調べ、網膜と脳内の視覚野を結ぶ神経がどのように変化するかを分析した。
 その結果、眼圧が高くなり時間が経過するほど、正常な神経が壊れ、視神経のダメージが拡大していく相関関係を突き止めた。今回の研究から、眼圧の異常がいつ、どの程度生じたかが判明すれば、脳内の神経が受けるダメージが予測できるという。
 嶋澤准教授は「開発した手法を使えば、新しい治療薬や治療法の研究に役立つだけでなく、脳内の神経細胞が劣化する進行性の疾患であるパーキンソン病やアルツハイマー型認知症などの予測にも応用できる」と話している。

(東京)風疹流行収まらず

読売新聞 2月8日(金) 配信
昨年672人、前年の20倍
 都内の2012年の風疹感染者数が、前年の32人の20倍以上となる672人に上ったことが分かった。今年に入ってからも流行が収まる気配はなく、1月7日から2月3日の4週間で、感染者は既に161人となり、都福祉保健局が注意を呼びかけている。
 昨年の都内の感染者数は、感染症法で医療機関に風疹感染者の報告が義務づけられた08年以降で最多。医療機関から都に報告される感染者数は通常、週0-4人で推移してきたが、昨年7月以降は週平均23人のペースとなっている。
 昨年の感染者の男女別では、男性が530人で圧倒的に多かった。年代別では、男性は30歳代、女性では20歳代の感染が最も多く、それぞれ男女別の40%近くを占めた。
 女性が妊娠中に風疹にかかると、胎児が先天性の白内障や難聴などの障害を持って生まれる恐れがある。このため、女子については1977年から中学生を対象に定期予防接種がスタートした。男子も対象となったのは95年からで、30歳代後半以上の男性は接種していない人が多い。
 都が感染者に実施した調査では、約9割が予防接種の経験が「ない」または「不明」と答えているという。現在では、定期予防接種は2回行うことになっており、同局では「ワクチンの過剰摂取による健康被害の心配はないので、風疹の予防接種を受けた記憶があいまいな人は、もう一度受けてほしい」としている。

腸内粘液作る物質 潰瘍性大腸炎の解明に

共同通信社 2月8日(金) 配信
 胃や腸を細菌の感染などから守る粘液の主成分ムチンを作る際に、「IRE1ベータ」と呼ばれるタンパク質が重要な役割を果たしていることを奈良先端科学技術大学院大の河野憲二(こうの・けんじ)教授らのチームが突き止め、7日発表した。成果は米科学アカデミー紀要電子版に掲載された。
 不足すると、さまざまな腸疾患の発症につながるとされるムチンの分泌に関わる発見。チームは、粘膜がただれて腹痛や下痢を繰り返す原因不明の難病「潰瘍性大腸炎」の病因解明が期待されるとしている。
 群馬大の岩脇隆夫(いわわき・たかお)博士らとの共同研究。マウスを使い、IRE1ベータが胃や腸でムチンを生み出す杯(さかずき)細胞でのみ働き、細胞の小胞体でムチンの生産量を調整することで、正常なムチンが作り出されていることを明らかにした。
 IRE1ベータを欠損させたマウスの杯細胞では、小胞体に、処理しきれなかった大量のムチン不良品が蓄積。欠損したマウスは潰瘍性大腸炎にかかりやすいことが分かっている。

研究費不正の罰則強化 応募停止を最長10年に

共同通信社 2月8日(金) 配信
 下村博文文部科学相は8日の閣議後の会見で、研究者が公的な研究費を不正使用するのを防ぐため、2013年度から罰則を強化する方針を明らかにした。
 研究費を私的流用した研究者に対しては、応募資格停止の期間を現状の5年から10年に延長する。
 下村文科相は「(応募資格停止が)10年になると、研究を続けていくことはほとんど不可能に近い。公正なルールにのっとって対応していただきたいというメッセージだ」と話した。
 文科省によると、私的流用以外の不正使用は、現行の2~4年から1~5年に見直す。新たに代表研究者の監督責任も盛り込み、部下の研究者が不正使用した場合は、必要な注意義務を怠っていた代表研究者は不正に関与していなくても最長で2年応募資格を停止する。論文データの捏造(ねつぞう)などの不正行為についても対策を強化する。
 文科省は07年、研究費適正利用のための指針を策定し、大学などに不正のチェック強化を求めた。だが昨年、研究室への物品納入をめぐる汚職で京都大元教授が収賄罪で起訴されるなど、研究費の不正使用が後を絶たないことから、罰則強化を検討。昨年10月、公的研究費を扱う内閣府や厚生労働省など他の7府省と罰則について申し合わせた。政府の公的な研究費は12年度予算で約4300億円に上る。
 文科省が昨年発表した全国約1200の大学や研究機関を対象とした調査では、11年7月までで、架空取引で業者に研究費を管理させる「預け金」などの不正使用が、約40の大学などで計約7900万円あることが判明した。

「幹細胞投与、抜け穴作るな」 、英ネイチャー誌が日本の規制に注文

毎日新聞社 2月7日(木) 配信
 福岡市の「新宿クリニック博多院」が韓国人を多数受け入れ、自国では禁じられている幹細胞投与を実施している問題に関連し、英科学誌「ネイチャー」は「日本は患者保護の観点から法規制が必要」とする論説を7日発行の同誌に掲載する。厚生労働省は現在、再生医療全体を規制する法案を検討中だが、その実効性に疑問を投げかけている。
 論説は、韓国のバイオ企業が患者を福岡のクリニックに多数紹介している現状を報じた昨年12月の毎日新聞記事を引用する形で、日本を「未成熟な治療の楽天地」に例えた。
 厚労省が検討中の法案について、人工多能性幹細胞(iPS細胞)などを使う再生医療を「承認制」とした点は評価したが、福岡市のケースのように自分の体から取り出した幹細胞を使う治療を「届け出制」にとどめた点については「疑問の余地が残る」とした。「日本は(規制がうまくいかなかった)他国を教訓に、患者を危険にさらす未承認治療の抜け穴を作らないよう慎重に検討すべきだ」と提言している。【再生医療取材班】

統合失調症マウス発見 予防、治療法開発に期待

共同通信社 2月7日(木) 配信
 炎症を起こす遺伝子を制御するタンパク質「Shn―2」が欠けたマウスが、人間の統合失調症と似た症状を持つことを、藤田保健衛生大の宮川剛(みやかわ・つよし)教授(神経科学)らの研究チームが発見し、6日、米学会誌電子版に発表した。
 統合失調症の治療薬はあるが、副作用があったり、症状が慢性化したりするなど十分な予防、治療法は確立されていない。宮川教授は「新しい予防法や治療法の開発につながる」と期待を込める。
 研究チームによると、さまざまな遺伝子改変マウスのうち、Shn―2が欠けたマウスに着目し、行動や脳の解析をした。その結果、このマウスは普通のマウスに比べ、音に過敏に反応したり、他のマウスに興味を示さなくなったりするなど、統合失調症患者のような症状を示した。
 また、このマウスの脳で量が変化した遺伝子の多くが、統合失調症患者の脳を死後に調べた際とほぼ一致。脳波の異常など同じ特徴がみられたという。
 さらに、マウスの記憶をつかさどる海馬の一部で発達期に出てくるタンパク質が、成育に伴い出てこなくなり、逆に発達後は激減するタンパク質が増加した。チームは「統合失調症の発症が青年期以降であることと一致する」と説明している。
 このマウスに抗炎症作用を持つ薬を3週間投与すると、一部の症状に改善がみられたといい、宮川教授は「このマウスを使い、効果のある薬や、食べ物などを調べていきたい」と話している。
※米学会誌は「ニューロサイコファーマコロジー」

強力がん遺伝子を発見 新たな治療薬に期待

共同通信社 2月5日(火) 配信
 乳がんや悪性度の高い皮膚がんの悪性黒色腫など複数のがんの原因になる強力ながん遺伝子を発見したと、自治医大のチームが5日付の米科学アカデミー紀要電子版に発表した。この遺伝子を狙った新たな抗がん剤の開発につながる成果としている。
 チームは、30代の線維肉腫患者のがん細胞を独自に開発した手法で分析。「RAC1」という遺伝子が変異してがん遺伝子として働き、この線維肉腫の主な原因となっていることを突き止めた。
 また、線維肉腫以外でも、悪性黒色腫や一部の乳がん、膵臓(すいぞう)がんなど6種のがんで、RAC1やその仲間の遺伝子に変異があることを発見。悪性黒色腫では患者の約5%に、一部の乳がんでは約3%にこのような変異遺伝子が見つかった。
 マウスを使った実験で、変異遺伝子を入れたマウスは全てに腫瘍ができることも確認したという。
 同大の間野博行(まの・ひろゆき)教授は「変異遺伝子の働きを抑える薬剤とともに、患者のがん細胞から低コストで変異遺伝子を検出できる診断法を開発すれば、有効な治療法になる」と話している。

がん幹細胞の分裂撮影 埼玉・臨床腫瘍研究所で

共同通信社 2月7日(木) 配信
 埼玉県立がんセンター臨床腫瘍研究所(同県伊奈町)は6日、ヒトのがん細胞の中にごく少数存在し、再発や転移を引き起こすとされる「がん幹細胞」が、増殖し続ける幹細胞と死滅する分化細胞に分かれる「非対称分裂」の撮影に成功したと発表した。
 研究所によると、非対称分裂を制御して分化細胞だけを生み出す薬剤を開発すれば、難治がんの治療につながる可能性があるという。今後は詳細な分裂メカニズムの解明と、新しい治療法や新薬の開発に取り組む。
 泉秀樹(いずみ・ひでき)研究員(46)らのグループは、ハエなどの研究から非対称分裂への関与が分かっている特定のタンパク質に注目。小児がんの一つである神経芽腫の培養細胞で、このタンパク質や細胞膜を人工的に染色したところ、顕微鏡で非対称分裂の様子が捉えられたという。
 泉研究員は「今後は成人のがんでも研究を進めたい」と話している。

バルサルタン 降圧剤臨床、京都府医大の3論文撤回 日欧2誌「重大な問題」

毎日新聞社 2月6日(水) 配信
バルサルタン:降圧剤臨床、京都府医大の3論文撤回 日欧2誌「重大な問題」
 京都府立医大のチームが09~12年に執筆した、降圧剤「バルサルタン」の効果に関する臨床試験の論文3本が、「重大な問題がある」などの理由で掲載後、相次いで撤回されたことが分かった。責任者の松原弘明教授は「データ集計の間違い」と説明しているが、単純ミスなら論文を修正するのが一般的で、撤回は極めて異例だ。【河内敏康、八田浩輔】
 臨床試験は高血圧患者約3000人を対象に、別の降圧剤とバルサルタンを併用した場合と、バルサルタンを使わない場合とで病状を比較した。
 チームは「併用群では脳卒中や狭心症が目立って減った」という結果を09年9月、欧州心臓病学会誌に発表。さらに、同じデータを使って心臓肥大の症状がある患者への効果(11年3月)▽糖尿病患者らの心臓病発症防止効果(12年9月)について分析した2本の論文を、日本循環器学会誌に掲載した。
 だが日本循環器学会誌は昨年12月27日付で2本を撤回。欧州心臓病学会誌も今年2月1日付で取り下げた。日本循環器学会は「データ解析に極めて多くの問題点があることが判明し、医学論文として成り立たない」と話す。この試験をめぐっては「国内外の同種の薬を使った臨床試験結果と合わない」「血圧値がそろいすぎている」など、専門家から不自然さが指摘されていた。
 大学側は昨年末、日本循環器学会の要請で調査を実施し、「研究に不正はなかった」と今年1月、報告した。毎日新聞の取材に松原教授は「データ集計の間違いで、故意(の捏造(ねつぞう)など)ではない」と書面で回答した。松原教授は現在、日本高血圧学会の理事で、日本循環器学会の理事も務めたことがある。
 バルサルタンの発売元のノバルティスファーマは「医師主導の試験で、解析などに一切関わっておらず、コメントする立場にない」としている。
 NPO法人「臨床研究適性評価教育機構」の桑島巌理事長は「一連の論文撤回で日本の臨床試験の信頼性が失われたことは重大な問題。不正の可能性もあり、真相究明のための一層の調査が必要だ」と指摘する。
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 ■ことば
 ◇バルサルタン
 ノバルティスファーマが商品名「ディオバン」として00年に国内発売した。血管を収縮させ血圧を上げる成分の働きを、阻害する効果がある。約100カ国で承認を受け、11年度の国内売上額は約1193億円。

血管から神経再生物質 脊髄損傷治療に期待

共同通信社 2月6日(水) 配信
 脳や脊髄の神経が炎症により損傷する難病「多発性硬化症」で傷ついた神経が、周囲の血管から分泌される物質により一部再生することを大阪大などのチームがマウスで突き止めた。
 物質は血管を広げる作用などを持つ「プロスタサイクリン」で、人間にもある。チームの村松里衣子(むらまつ・りえこ)大阪大助教は「同症や脊髄損傷で傷ついた神経を再生させる薬の開発につながる可能性がある」としている。成果は米医学誌ネイチャーメディシンに掲載された。
 チームは、マウスの神経細胞と血管の細胞を一緒に培養。血管の細胞から分泌されたプロスタサイクリンの働きで、神経細胞から伸びる突起が長くなることを発見した。
 多発性硬化症のように脊髄に炎症が起きるマウスに、プロスタサイクリンの働きを活発にする薬剤を投与すると、投与しなかったマウスと比べ症状改善までの日数が約半分に縮まった。多発性硬化症では炎症で傷ついた神経の周辺に新たな血管ができ、神経の一部が再生するが、仕組みは不明だった。
 多発性硬化症の国内推定患者は約1万2千人。白血球などの免疫細胞が自分の神経細胞を攻撃して起きるとされ、手足のしびれや視覚障害のほか体がまひすることもあり、悪化と好転を繰り返す。

花粉 近畿、昨年比3割増し 関東以北は3~7倍 今月中~下旬から飛散

毎日新聞社 2月4日(月) 配信
花粉:近畿、昨年比3割増し 関東以北は3~7倍 今月中~下旬から飛散
 今年もいよいよ春の花粉シーズンがやって来る。日本気象協会(東京)によると、今春のスギやヒノキなどの花粉の総飛散量は、関東、東北、北海道で昨年の3~7倍、近畿でも1・3倍程度になると予測され、全国的に飛散量が少なかった昨年より大幅に増える見通し。昨年は花粉症に悩まされなかった人も、今年は注意が必要になりそうだ。
 同協会によると、スギ花粉の飛散開始時期は気温と関係がある。2月の気温は全国的に平年並みか平年より低いと予想されるため、飛散開始は日本海側を中心に例年より遅いとみられる。関東では2月中旬から3月上旬、近畿では2月中旬から下旬に飛散が始まる見込み。
 一方、花粉の飛散量は前年夏の気象条件に左右され、その時期に気温が高く、日照時間が多く、雨が少なければ、飛散量が多くなる。東北、関東などではこうした条件がそろい飛散量が増加。日照時間が少なく、雨が多かった九州、四国は減る見込みだ。近畿は昨夏の気温、日照時間とも平年並みで、飛散量も平年並みだが、昨春と比べると1・3倍ほどに増えそうだという。
 ピークは例年、飛散開始から2~3週間後で一般的に、最高気温が高い日▽雨の翌日で晴れた日▽風が強く晴れて乾燥した日――などに多く飛散する。同協会は「毎日の気象情報や花粉情報を対策に役立ててほしい」と呼び掛けている。
 ◇「3原則」有効
 どんな対策が有効なのか。奈良県大和高田市立病院小児科のアレルギー専門医、清益功浩(きよますたかひろ)さん(46)は、飛散量を減らす▽侵入を防ぐ▽症状を抑える――の3原則を挙げる。
 自分の周りの花粉の量を減らすには、環境省や日本気象協会などが出す飛散情報を参考にして、花粉が多い日の外出を控えるのが望ましい。室内では、花粉は下の方にたまるため、掃除機と空気清浄機を併用するのが有効だ。
 外出せざるを得ない時には、花粉の侵入を防ぐため、ゴーグル型の眼鏡とマスクをするのがよいという。
 症状を抑えるには、医療機関で処方される抗ヒスタミン薬の服用が有用で、花粉の飛散が始まる1週間から10日ほど前に服用を始める。医療機関に行く時間のない人向けには、アレルギー専用の鼻炎症状改善薬も市販されている。【吉田卓矢】

24歳以下妊婦、1割が喫煙 環境省調査、胎児にリスク

共同通信社 2月4日(月) 配信
 24歳以下の妊婦は10人に1人が妊娠判明後もたばこを吸い続け、この年代の妊婦のパートナー男性も6割以上が喫煙していることが3日までに、環境省の大規模調査で分かった。若い妊婦の喫煙率が高い傾向がみられた。
 妊娠中の喫煙は赤ちゃんが低体重で生まれるなどのリスクがあるとされ、他人のたばこの煙を吸う受動喫煙でも悪影響が懸念される。
 調査に関わった山梨大の山県然太朗(やまがた・ぜんたろう)教授(予防医学)は「出産後も子どもが受動喫煙で健康を害する恐れがある。妊娠したら本人も周囲も、たばこを控えることが必要だ」と話している。
 調査は、環境省が子どもの病気や健康に環境が与える影響を妊娠段階から調べるため、2011年から始めた「エコチル調査」の一環として実施した。
 妊娠初期の妊婦約3万3千人とパートナー男性が回答。環境省によると、出産を控えたカップルの喫煙率に関する大規模調査は初めて。
 「現在も吸っている」と答えたのは全体の5%、パートナーは45%。妊婦の年代別に分析すると、24歳以下は本人が10%、パートナーは63%と目立って高かった。40歳以上では本人4%、パートナーは37%で、年齢が上がると喫煙者の割合は減少する傾向がみられた。
 一方、その後に妊娠中期から後期となった妊婦に対し、飲酒習慣について聞いたところ、回答した約2万7千人の妊婦のうち、酒を飲んでいる人は全体の4%だった。年代別で大きな差はなかった。

筋ジス、夏にも治験実施 27機関協力

読売新聞 2月2日(土) 配信
 「日本で研究が本格的に始まった40年前には解決の糸口がなかったが今や臨床試験を行うところまできたのは驚くべきこと。ネットワークを駆使して治療法の開発を進めたい」。
 国内27医療機関による筋ジストロフィー臨床試験ネットワークが国立精神・神経医療研究センター(東京都小平市)内に設立された1日、樋口輝彦総長は、根本的な治療法が見つかっていない筋ジス医療の前進に期待を寄せた。
 筋ジスは患者数が少ない上、遺伝子型や病態も多様だが、全国に推計で約5000人と最も多い「デュシェンヌ型」を例に説明すると、筋細胞内にあり、運動などの負担から筋肉を守る「ジストロフィン」というたんぱく質が合成できないため、次第に筋萎縮と筋力低下が進む。
 人工呼吸器などの登場により、1976年に17歳だった平均寿命は2006年には30歳まで延びたが、根本的な治療法はなく、現在でもリハビリやステロイド投与など進行を遅らせるのが主な治療だ。
 そんな中、10年ほど前から、遺伝子に着目した治療薬の研究が海外で始まった。「エクソン・スキップ」と呼ばれる技術はその一つで、異常な遺伝子を修復することで、筋細胞で正常に近いジストロフィンが作られるようになる。同センターでも、筋ジスの犬を使った実験で有効性が示され、設立されたネットワークを使って10人程度の患者を対象に、今夏にも治験を実施する予定だ。
 しかし同センターの小牧宏文筋疾患センター長は、「エクソン・スキップだけでは、進行を遅らせることはできても根治は難しい」と話す。「今後、ネットワークが機能し、iPS細胞などを使った再生医療や、遺伝子治療の研究にも応用できれば、根本的な治療への道が開ける」としている。
 一方、治療を待つ患者や家族の思いは切実だ。都内に住む会社員染谷恵美さん(43)は長男の夏輝君(7)を、筋ジス治療のため同センターに通院させている。夏輝君は生まれて間もなく、血液検査で筋ジスを疑われ、同センターでの遺伝子検査で診断を受けた。
 現在は月1回、足や股関節の筋肉を伸ばすリハビリのため同センターに通う。夏輝君は、足腰の力が弱くスロープのない階段は上れない。これから病状が、どのように進行するのか染谷さんは心配を募らせている。
 ネットワークが発足したことについて、染谷さんは「個人差があるのでこれからこの子がどうなっていくか分からないが、少しでも長く生きてほしい。新しい治験が始まるなら、他の希少疾患の患者さんたちのためにもぜひ挑戦したい」と話している。

##私のレーベル視神経萎縮も数の少ない希少遺伝疾患ですが、命にはかかわらないのであまり研究はされていませんが、IPS治療で網膜移植で改善できないでしょうか。

がん死亡例、年760万人 新規患者は1400万人

共同通信社 2月4日(月) 配信
 世界保健機関(WHO)は1日、世界中で新たながん患者は毎年1400万人に上り、死亡者は年間760万人との統計を発表した。対策を強化しなければ、今後20年で新たな患者は倍増する恐れがあるという。
 WHOは「早期の発見、治療や生活習慣の改善により死亡例の3分の1は防げた可能性がある」としており、感染症だけではなく、慢性疾患の対策強化も呼び掛けている。
 がんの死亡例で一番多いのは肺がんで、うち8割は喫煙によるもの。次いで多いのは女性の乳がん。運動不足やアルコール飲料もがんの原因になり得るとしている。

インフルエンザがピーク、大人の患者が半数

読売新聞 2月2日(土) 配信
 厚生労働省は1日、この冬のインフルエンザの流行が最盛期に入ったと発表した。
 1月21-27日の週に全国約5000の医療機関から報告された患者数は、前週の1医療機関あたり22・58人から36・44人、推定患者は前週の約1・5倍の約214万人になった。
 同省によると、今季の患者数や流行の規模は平年並みで、小中学校など5107施設で学級閉鎖などが出ているという。ウイルスは昨季に続いてA香港型が最も多く検出されている。
 都道府県別の患者数は、新潟53・81人、千葉53・22人、長崎50・91人など。今季の流行は北関東から始まり、関東、中部、九州に拡大。近畿、中国はこれからさらに患者が増えるとみられ、特に注意が必要だ。
 国立感染症研究所の安井良則主任研究官は「20歳以上が半数を占め、大人の患者が多いのが今季の特徴。高齢者の入院も多い」と分析し、「手洗いやマスク着用の徹底のほか、家族で同じタオルを使わないといった工夫も効果的だ」と話している。

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