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医療情報66

医療情報65

20130601~

微小RNAないと排卵障害 不妊の原因、大阪大解明

共同通信社 6月14日(金) 配信
 微小なリボ核酸(マイクロRNA)のうち特定の種類のものがないと、不妊症の原因になる排卵障害が起きることを大阪大微生物病研究所のチームがマウスで解明し、13日付の米科学誌サイエンス電子版に発表した。
 排卵がないと精子と受精できず、不妊になる。チームの蓮輪英毅(はすわ・ひでとし)助教は「排卵障害のメカニズムに新たな視点が加わった。診断の目印として役立つ可能性がある」と話している。
 マイクロRNAはさまざまな遺伝子の働きを調節する物質。チームはこのうち、脳下垂体に多くあるmiR―200bとmiR―429という2種類を持たないようにしたマウスの雌は、妊娠しにくいことに着目した。
 卵管を調べると、20匹中2匹にしか卵子がなかったほか、排卵に必要で、脳下垂体から出る黄体形成ホルモンの血中濃度も低くなっていた。排卵が正常に起きると卵巣に形成される黄体もなかった。
 2種類のマイクロRNAの働きを解析した結果、特定のタンパク質を減らし、黄体形成ホルモンが正常に出るようにしていることが分かった。

ウナギ、緑に光る 肝機能検査に応用も

共同通信社 6月14日(金) 配信
 ニホンウナギの筋肉にあるタンパク質が、人間の肝機能検査に使われる血中の「ビリルビン」という物質とくっつくと緑の蛍光を発することを理化学研究所のチームが見つけ、13日付の米科学誌セル電子版に発表した。
 肝機能や黄疸(おうだん)の高精度の検査に応用が期待できるという。チームはウナギにちなみ「UnaG(ウナジー)」と命名。ウナギでどのような働きをしているかは不明としている。
 理研の宮脇敦史(みやわき・あつし)チームリーダーは「ビリルビン量を正確に測定すれば、新生児のビリルビン脳症の予防につながる。がん手術のときに(切除する)がん細胞だけを光らせることもできるかもしれない」と話している。
 チームは、ウナギの稚魚5匹の遺伝子を調べ、蛍光タンパク質をつくる遺伝子を発見。このタンパク質が血液の成分と反応して光ることに着目し、反応する成分をビリルビンと特定した。
 ごく微量でもビリルビンがあれば光ることを利用し、これまでの測定法より10倍以上の精度で血中のビリルビン量を素早く測れる方法を開発した。測定に必要な血液も従来の千分の1以下で足りるという。
 米国や欧州のウナギにもUnaGはあるが、よく似たアナゴやハモにはない。ウナギは長距離を回遊するため、チームは、UnaGが筋肉のエネルギー効率向上に役立っている可能性もあるとみている。特殊な青の光を当てないと光らないため、自然界で光っているわけではない。
※ビリルビン
 赤血球に含まれ酸素を運ぶタンパク質ヘモグロビンが分解されてできる物質。肝臓から胆汁に排出される。肝機能が弱まり血中のビリルビン量が異常に増えると、組織にたまり黄疸(おうだん)の原因となるため、一般的な健康診断の検査項目の一つになっている。約100年前から複数の検査法が開発されているが、いずれも測定に時間がかかる。

世界の寿命、世紀末に82歳 日韓、香港がトップ3

共同通信社 6月14日(金) 配信
 【ニューヨーク共同】国連経済社会局は13日、2095~2100年には世界全体の平均寿命が81・8歳に達し、トップ3は韓国、香港、日本になるとの予測を発表した。05~10年の世界平均寿命は68・7歳。最も貧しい後発開発途上国の寿命は20年延びるが、エイズなど疾病が順調に克服できることが前提としている。
 今世紀末の平均寿命予測は日本が94・2歳、韓国が95・5歳、香港が94・9歳。最も短い西アフリカのシエラレオネでも69・4歳と予測された。同国など後発途上国49カ国の平均寿命は05~10年の58歳から78歳に延びる。
 世界全体で、高齢化の度合いを示す年齢の中央値は、今年の29・2歳から2100年には41・2歳になる。世界の60歳以上の人口は11・7%から27・5%に増加し、日本は32・3%から41・1%に増える。
 世界人口は13年の71億6千万人から2100年には109億人になり、途上国の中には現在の5倍以上に増えるところがあると指摘した。途上国の出生率が今後大幅に下がることが予測の前提で、もし出生率が変わらなければ、2100年には途上国人口だけで275億人になるとした。

爪の幹細胞で指先再生 切断治療に応用も

共同通信社 6月13日(木) 配信
 マウスの指先を切断したときに、失ったのが先端部分だけなら再生するのは、爪の根本にある爪幹細胞の働きであることを、米ニューヨーク大の伊藤真由美(いとう・まゆみ)助教や武尾真(たけお・まこと)研究員らのチームが突き止め、13日付の英科学誌ネイチャー電子版に発表した。
 伊藤助教は「爪幹細胞を使って、指や手足などの再生ができないか探りたい」としている。切断手術を受けた患者の治療に利用できる可能性もあるという。
 マウスは爪の根本部分が残っていれば、切断されても爪が伸び、指が元に戻る。人でも同様に回復する場合があるが仕組みは謎だった。
 チームは爪の根本部分に、爪を作り続ける幹細胞があることを発見。指先を切断すると、この幹細胞の働きによって、指の残った部分で「Wnt」というタンパク質が活発に働き、爪が成長するのにつれて指の骨や肉が再生した。同時に神経も指先まで回復した。
 一方、爪の根本から指を切断すると、爪や指は再生しなかった。
 Wntは両生類の四肢が再生する際にも働くことが知られている。遺伝子操作でWntを働かなくしたマウスでは、先端だけの切断でも爪と指は再生しなかった。逆にWntの働きを活発にしたマウスでは、より深いところで切断しても再生することも分かった。

0歳児にも思いやりの心 京大、性善説を示唆?

共同通信社 6月13日(木) 配信
 生後10カ月の赤ちゃんでも、困っている人に同情する気持ちがあるかもしれない―。京都大や豊橋技術科学大(愛知県)のチームがこんな実験結果をまとめ、米オンライン科学誌プロスワンに13日発表した。
 1歳半以上の子どもでは同様の結果が報告されていたが、今回の研究は、まだ言葉を話さない、より幼い乳児にも思いやりの心が見られることを示しており、京大の鹿子木康弘(かなこぎ・やすひろ)特定助教は「人間の本質は『善』だと示唆している可能性がある」としている。
 チームは、青い球体と黄色の立方体を「攻撃者」と「攻撃される者」に見立て、両者が動き回りながら、一方が攻撃者として、もう一方にぶつかる動画を用意。
 生後10カ月の日本人の赤ちゃん20人に、どちらかの図形が攻撃者、攻撃される者になる動画を見せた後、両方の図形の模型を置き、どちらを手に取るかを観察した。すると、20人中16人が攻撃された方の模型をつかんだ。両者がぶつからない動画を見せた別の20人の赤ちゃんでは、手に取る模型に偏りはなかった。
 チームによると、チンパンジーの群れで、けがをした仲間に近寄る行動が見られることなどから、物をつかむなどの接近行為は、動物行動学的に同情している態度と考えられている。
 鹿子木特定助教は「大人になるにつれてどう変わるか、国による違いがないか検証したい」と話している。

神経難病の原因遺伝子 多系統萎縮症で東大チーム

共同通信社 6月13日(木) 配信
 ふらつきや手の震え、排尿障害などが現れる神経難病「多系統萎縮症」の発症に関わる遺伝子を発見したと、東京大の辻省次(つじ・しょうじ)教授(神経内科)、三井純(みつい・じゅん)特任助教(同)らのチームが12日付の米医学誌に発表した。
 チームは患者らのゲノム(全遺伝情報)を解析し、遺伝子「COQ2」を特定。日本人患者の9%はこの遺伝子に特定の変異があったが、病気でない人では3%だけだった。ほかにも患者の方が割合の高い、別の変異も見つかった。
 この遺伝子は、細胞内のエネルギー生産や抗酸化作用に関わるコエンザイムQ10を体内で合成するのに必要な酵素を作る。変異のせいでコエンザイムQ10が作られにくい患者には、コエンザイムQ10を補うことで病気の進行を止められる可能性があり、治療法開発に向けた研究を始めたという。
 多系統萎縮症の国内患者は1万2千人と推定される。50代後半で発症し、5年ほどでつえなしでは歩けなくなるなど進行が速い。発症の仕組みは不明で、根本的な治療法も見つかっていない。
※米医学誌はニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン

風疹患者、昨年の4倍に 関西で急増、初夏にピーク

共同通信社 6月12日(水) 配信
 今年の風疹の患者数が累計で9408人となり、患者が激増した昨年1年間(2392人)の約4倍となったことが11日、国立感染症研究所のまとめで分かった。
 これまでは東京、神奈川、千葉など首都圏で患者の報告が多かったが、大阪、兵庫、和歌山など関西で急増。また、感染のピークは初夏が多く、医療関係者は警戒を強めている。
 厚生労働省は「流行地域が移ってきている可能性もあり注意が必要だ。昨年は6月以降にピークが来ており、今年もさらに感染が拡大する恐れは否定できない」としている。
 患者の4分の3が男性で、ワクチンの接種機会がなかったとみられる20~40代が流行の中心。風疹は妊娠初期の女性が感染すると胎児が難聴や白内障、心臓病などの「先天性風疹症候群」になる恐れがある。妊婦自身はワクチンを接種できないことから、感染予防が課題となっている。
 一部の自治体では、妊娠を希望する女性や妊婦の夫らに予防接種の費用の助成を始めている。

6段階制やめます WHO、インフル新指針

共同通信社 6月11日(火) 配信
 【ジュネーブ共同】世界保健機関(WHO)は10日、インフルエンザの世界的大流行(パンデミック)に備えた新たな行動指針を発表、2009年の新型インフルエンザウイルス(H1N1型)が大流行した際に警戒水準を示す6段階の「フェーズ」により混乱した教訓を踏まえ、6段階制を廃止した。
 新たな指針では、通常期にあたる「大流行と大流行のはざまのフェーズ」、新たなウイルス型が発見された際の「警戒フェーズ」、世界的な大流行確認を意味する「パンデミック・フェーズ」、危険度が低下した「移行フェーズ」とし、警戒水準の設定に柔軟性を持たせた。
 WHOは「国や地域により状況は異なるため、各国がそれぞれ行動指針を定めることを強く推奨する」としている。新型インフルエンザ大流行では「フェーズ」が上がる度に外出を控えるなど過剰に警戒するパニックが増幅。WHOの水準決定に批判も出たため、「パンデミック」の宣言だけを行うことにした。
 旧指針では、フェーズ4が「人から人への感染」が持続的に確認された時点を意味し、フェーズ5になると「人から人への感染」が2カ国以上で起きた場合。地域を越えた「人から人への感染」が確認されれば、フェーズ6になる。
 中国で感染が拡大したH7N9型のインフルエンザの場合、旧指針ではフェーズ3の段階。新指針の策定作業中にWHO当局者は「新型インフルエンザでパニックが起きた教訓から、細かく決めた『フェーズ』の使用は避けたい」と話していた。

子どもの死、詳細調査 背景把握し再発防止へ 小児科学会など

共同通信社 6月10日(月) 配信
 日本小児科学会と国立成育医療研究センター(東京)は、子どもの死に関する詳細な情報を収集、不慮の事故など背景の把握を通じて再発防止につなげる「子どもの死亡登録・検証制度」導入に向け、試験調査を開始した。東京都、群馬県、京都市、北九州市の2都県2市の医療機関を対象に、過去1年間に経験した5歳未満の死亡事例を分析、年内に結果を取りまとめる。
 日本は先進国の中で、1~4歳の死亡率が比較的高いと指摘される。小児科学会は将来的に全国で検証制度を整備し、子どもの死亡率低減に役立てたい考えだ。
 試験調査は、死亡診断書だけではつかめない死亡の背景を明らかにするのが目的。例えば溺死の場合、海や川、浴槽などどういった場所で発生したか、直前に子どもや保護者が何をしていたかなどを調べる。あざなど虐待が疑われる形跡の有無を医師が確かめたかも質問し、児童相談所への通報など適切な対応が取られていたか確認する。
 また、救急搬送受け入れを断った病院の有無、受け入れ先決定までに要した時間も把握、小児救急の整備状況が子どもの死にどう影響するか検証する。
 東京都での調査は、2011年1~12月の死亡例を対象に1300以上の医療機関に協力を求め、担当医や救急隊員から聞き取りを実施。ほかの調査対象地域では大規模な病院を中心に調査票を郵送、担当医に記入してもらっている。
 こうした取り組みはチャイルド・デス・レビュー(CDR)と呼ばれ、米国や英国などで導入されている。医療、保健福祉、教育、司法など多職種で情報を分析、死亡率低減に一定の効果があると報告されている。
 国立成育医療研究センターの森臨太郎(もり・りんたろう)医師は「貴重な情報を地道に集めて子どもの死をどう防ぐか検証することで、制度導入の機運を高めることにもつながる」としている。森医師ら関係者は7日、制度の根拠となる法整備を求める要望書を内閣府に提出した。

色素沈着症の遺伝子特定 名古屋大、治療法開発へ

共同通信社 6月10日(月) 配信
 名古屋大大学院の河野通浩(こうの・みちひろ)講師(皮膚科学)らの研究グループが、手足や首にシミが広がる「網状肢端色素沈着症(もうじょうしたんしきそちんちゃくしょう)」の原因となる遺伝子を特定したと、英専門誌電子版に8日までに発表した。
 河野講師は「これまで原因が全く分からず、患者はあきらめるしかなかった。今後、新薬や治療法の開発に向けた研究が加速するだろう」としている。
 グループによると、この病気は遺伝性で、何らかの理由でメラニン色素が過剰に作られて沈着し、手足の指先から腕や首、顔にかけて茶色いシミが発生、皮膚もわずかに陥没する。患者のほとんどが日本人で、国内に数千人いるとされる。約7割が20歳までに発症、症状の出る範囲が徐々に広がる。70年前に報告されたが、原因不明のままだった。
 グループは、患者のいる5組の家系の協力を得て患者と両親、兄弟ら約20人の血液を採取。遺伝子を解析した結果、患者には、皮膚でタンパク質を分解して活性化させる働きがある「ADAM10(アダムテン)」という遺伝子に、それぞれ別の部位で突然変異が起きていることを突き止めた。遺伝子の配列の一部に置換や欠損があったという。
 このため、ADAM10の分解の働きが半分ほどまで低下し、皮膚でメラニン色素沈着につながっているとみられる。
※専門誌は「ヒューマン・モレキュラー・ジェネティクス」

拒絶反応抑える手法開発 重症糖尿病治療で福岡大

共同通信社 6月10日(月) 配信
 重症の糖尿病患者への治療法として注目されている、膵臓(すいぞう)の細胞組織「膵島(すいとう)」の肝臓への移植で、一番の課題だった拒絶反応を抑える新たな手法の開発に、福岡大(福岡市)と理化学研究所(埼玉県和光市)の研究チームが成功した。福岡大が7日、発表した。
 厚生労働省の2007年の統計では、国内で糖尿病が強く疑われる人は約890万人。
 福岡大医学部の安波洋一(やすなみ・よういち)教授によると、このうち血糖濃度を調節するためインスリンを毎日注射しなければならない重症患者は約10万人いる。インスリンを作る膵島の肝臓移植は注射が不必要となる画期的な治療法とされる。しかし、移植した膵島は拒絶反応で約6割が死滅することから、移植を2~3回繰り返さなければ効果がないという。1回の移植に1人分の膵臓を使うため、国内での移植は18例にとどまっている。
 研究チームは、拒絶反応の原因が、タンパク質の一種で、細胞にカルシウムを運ぶ「NCX」だと突き止め、膵島のNCXの働きを薬剤で止めてから移植する方法を開発。糖尿病マウスに移植すると、細胞は死滅せず定着した。
 安波教授は「実際に人への治療が始まれば、1回の移植で治療でき、移植治療の件数も増える」と話している。

ウイルス性肝炎の死者急増 WHO、感染対策に本腰

共同通信社 6月10日(月) 配信
 【シンガポール共同】B型、C型のウイルス性肝炎による死者数がアジアを中心に世界で急増し、2010年の死者は当初の予想を超える140万人以上となったことが7日分かった。世界保健機関(WHO)は同日、シンガポールで記者会見し、エイズウイルス(HIV)と同様に肝炎対策に本格的に取り組む方針を明らかにした。
 WHOは、B型、C型のウイルス性肝炎の感染者は症状の出ていない人も含め世界で5億人以上いるとみており、感染防止や治療に向け各国の政府や研究者と連携する横断的組織「世界肝炎ネットワーク」を同日付で設立した。
 米ワシントン大の保健指標評価研究所が昨年12月に公表した調査によると、10年のウイルス性肝炎による死者は約144万人でHIVとほぼ同数。20年前に比べ46%増加し、結核やマラリアの死者数を上回った。
 ただ、WHOによる肝炎への組織的な取り組みが始まったのは07年ごろからで、担当者の数はHIVやマラリアに比べ「20~30分の1」(関係者)にすぎないのが現状という。
 同時に記者会見した世界肝炎連盟のチャールズ・ゴア会長は日本に言及し「B型肝炎ワクチンの定期接種が義務化されていない数少ない国の一つだ」と苦言を呈した。特に、性交渉によって若者に感染が広がることに懸念を示した。
 日本の厚生労働省によると、日本のウイルス性肝炎の年間死者数は最新の11年のデータでB型が517人、C型が4737人。B型肝炎ワクチンについては、昨年5月に厚労省の専門家会議が定期接種化することを提言したのを受け、検討が進められている。
 B型、C型肝炎のウイルスは主に血液を介して感染する。自覚症状がないまま肝硬変や肝がんに進行するケースもある。

【秋田】がん死亡率 16年連続、全国最悪 前年比55人増の4099人

毎日新聞社 6月9日(日) 配信
がん死亡率:16年連続、全国最悪 前年比55人増の4099人 /秋田
 厚生労働省が発表した2012年の人口動態統計(概数)によると、県内のがん死亡率(10万人当たり)が386・7(前年比9・5ポイント増)で16年連続全国ワーストだった。
 12年のがんによる死亡者数は前年より55人多い4099人に。同年の県内の死者数は1万4856人で、3人に1人はがんで亡くなったことになる。高いがん死亡率について、県がん対策室は「年をとると免疫力が落ち若い人よりがんにかかりやすくなる。秋田のように高齢化率が高ければ高いほど、がん死亡率が高いことが確認されている」と話す。
 11年の75歳未満の胃がんの年齢調整死亡率(10万人当たり)は15・1で全国で最悪。大腸がんは13・3と全国で3番目に高い。同室は「塩分の取りすぎや喫煙で消化器系のがんを患う人が多い」と言い、生活習慣の改善指導とともに、定期的ながん検診受診を今後も呼びかけていくという。
 ◇秋田駅前、きょうイベント
 9日は、「あきたがんささえ愛の日」のイベントが秋田駅前の秋田拠点センターアルヴェで開かれる。大腸がんの検診や手術で使われる医療機器を体験できるコーナーや、社会福祉士や看護師ががん在宅看護の相談に応じるコーナーなど各種イベントが企画されており、午後1時からはアルヴェ多目的ホールで「がん哲学外来」に関する講演(入場無料)がある。【小林洋子】

家族の病死 8割「眠れない」 看病ストレスや喪失感の「うつ進展予防を」 ホスピス・緩和ケア研究振興財団調べ

毎日新聞社 6月8日(土) 配信
家族の病死:8割「眠れない」 看病ストレスや喪失感の「うつ進展予防を」 ホスピス・緩和ケア研究振興財団調べ
 病気で家族を亡くした人の8割以上が、死別を経験する過程で睡眠の不調を経験しているとの調査結果を、公益財団法人「日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団」(大阪市)の調査チームがまとめた。看病を巡るストレスや死別後の喪失感から、患者の家族は「第二の患者」ともいわれる。チームは「うつ病などへの進展を防ぐ上で、睡眠に着目することは有効」と指摘する。
 がんなどの終末期医療に取り組むホスピスや病院142施設の協力で、987遺族に「眠り」について尋ねた。有効回答は561で、死別からの期間は「1年~1年半」が約9割。「寝付きが悪い」「深く眠れない」「早く目が覚める」といった不調を感じた人は、▽死別直前(数週間前~死別)に87%▽死別から半年以内に85%▽死別から半年以降に73%。また、全体の59%が、不調が死別経験によるものと答えた。
 回答時点でも、こうした不調を約6割が感じており、その57%は「日常生活に支障がある」と回答。しかし、医療機関を受診した人は15%にとどまった。
 心身ともに強いストレスなどを抱える状態が長く続くと、不安や「抑うつ」と呼ばれる症状が表れやすく、うつ病などにつながるリスクも高まる。チーム代表の谷向仁(たにむかいひとし)・大阪大病院オンコロジーセンター特任助教(精神医学、精神腫瘍学)は「睡眠の不調を一つの予兆ととらえ、死別前から家族の心理的ケアに取り組むことは重要だ」と話す。【元村有希子】

【徳島】糖尿病死亡率、5年連続ワースト1位 10万人当たり18.5人 昨年の統計

毎日新聞社 6月8日(土) 配信
糖尿病:死亡率、5年連続ワースト1位 10万人当たり18.5人--昨年の統計 /徳島
 県内で昨年1年間に糖尿病が原因で亡くなった人の割合は、5年連続で全国ワースト1位を記録したことが、厚生労働省が発表した人口動態統計で分かった。人口10万人当たりで18・5人。11年の17・3人から上昇し、全国平均の11・5人を大きく上回っている。死者も前年より9人増えて143人を数えた。
 徳島県は過去、93年から06年まで11年連続で糖尿病死亡率全国1位を記録。いったん07年に汚名を返上したものの、08年以降、再びワースト1位を続けている。
 このため、05年には県と県医師会が共同で「糖尿病緊急事態」を宣言。運動不足の解消を狙った「阿波踊り体操」を考案し、バランスが取れた「ヘルシー阿波レシピ」も公開するなどさまざまな対策を取っているが、まだ改善には至っていないようだ。
 県健康増進課は「県庁で昼休みに始まった『阿波踊り体操』を広めるよう民間企業にも呼びかけたい。少しでも体を動かすことが糖尿病の予防につながる」と話している。【加藤美穂子】
 ◇うどんやラーメン、甘いもの好き?
 徳島県が全国で糖尿病死亡率ワースト1を続けているのはなぜなのか。原因を探ってみると――。
 県民の野菜摂取量アップを目指すとともに糖尿病予防についても研究する市民グループ「阿波ベジ☆プロジェクト」。稲井由美代表(44)は「甘いものが大好きな県民性だからではないでしょうか」と指摘する。企業によっては、午前10時と午後3時にお菓子とお茶が出る「おやつタイム」を設けているところもあるという。「伝統的に和三盆糖を作ってきた徳島としては、もてなしといえば砂糖の入った甘いもの。その慣習が続いてきたのではないでしょうか」
 稲井さんたちと一緒に野菜摂取量アップを目指し、阿波市産野菜をPRする市観光協会の松永一郎事務局長(58)は「ワースト1に危機感を持つと同時に、野菜の魅力を見直してほしい」と話したうえで、こう一言。「やっぱり、うどんや徳島ラーメンをはじめ、炭水化物が好きな人は多い。私も好きですね」

不妊症 男性の治療法変わる? 活性酸素除去で精子減少 京大グループ発表

毎日新聞社 6月7日(金) 配信
不妊症:男性の治療法変わる? 活性酸素除去で精子減少--京大グループ発表
 男性側の不妊症の原因の一つとして精巣内での活性酸素の過剰発生が挙げられているが、京都大の篠原隆司教授(生殖生物学)の研究グループは6日、マウスの精巣から活性酸素を除去したところ、逆に精子を作る元となる「精子幹細胞」が減少し、精子を作る機能が低下したと発表した。活性酸素が少なすぎると悪影響が出る可能性を示唆しており、治療の方向性の変更を検討する必要もあると指摘している。
 7日付の米科学誌「セル・ステムセル」で発表する。グループは精子幹細胞を試験管内で保存・培養する研究のため、活性酸素を除去する薬剤を入れて観察したところ、精子幹細胞の増殖が止まることが判明。マウスの精巣にこの薬剤を注射すると、健常なマウスと比べて精子幹細胞が大幅に減少したことも確認した。
 一方、健常な人の生体内に近い濃度の1リットル当たり約1ミリグラムの活性酸素を入れた試験管内で精子幹細胞を培養したところ、生体と同様に増殖することを確認。増殖を促すには適度な活性酸素が必要なことも分かった。
 男性不妊症患者への治療として、活性酸素を減らす目的でビタミンや亜鉛などを摂取させることがあるが、篠原教授は「活性酸素が減少しすぎて精子形成能力が低下すれば、逆効果の可能性もある。人体での研究も進め、場合によっては治療のあり方を幹細胞レベルから見直すべきだろう」と話している。【五十嵐和大】

アトピー 汗で悪化、皮膚にすむカビが犯人 広大グループが解明

毎日新聞社 6月7日(金) 配信
アトピー:汗で悪化、皮膚にすむカビが犯人--広大グループが解明
 ◇作るたんぱく質でかゆみ
 アトピー性皮膚炎の患者が汗をかくと炎症を引き起こすことについて、広島大大学院の秀道広(ひでみちひろ)教授(皮膚科学)らの研究グループは6日、人間の皮膚に存在するカビが作り出すたんぱく質が原因であると発表した。このカビは「マラセチアグロボーザ」で、作り出されたたんぱく質が汗に溶け込んで体内に入ることでアレルギー反応を起こすとしている。【吉村周平】
 研究グループは、原因物質が解明されたことで、より効果的な治療法やスキンケア方法の開発が期待できると説明。
 研究グループの論文は先月31日(日本時間今月1日)、米医学専門誌のオンライン版に掲載された。
 汗がアレルギーを引き起こすことは分かっていたが、具体的にどの物質が原因かは分かっていなかった。
 研究グループが人間の汗に含まれる物質を分析したところ、かゆみを起こす物質「ヒスタミン」が放出される際、カビの一種の「マラセチアグロボーザ」が作り出すたんぱく質が炎症に関わっていたことが分かった。
 このカビは、健康な人間の皮膚にも存在し、作り出されたたんぱく質は、ごく微量でもアレルギー反応を引き起こすという。
 秀教授は「今後、たんぱく質だけを取り除く製品などを開発することで、患者のアトピー性皮膚炎を和らげることが期待できる」と話している。

骨細胞が血液のもと制御 白血病治療に有用、岡山大

共同通信社 6月7日(金) 配信
 骨を形作る骨細胞が、血液のもととなる造血幹細胞の動きを制御していることを岡山大と神戸大のチームがマウスを使った実験で突き止め、6日付の米科学誌セル・ステム・セルに発表した。
 白血病などの血液疾患では、健康な人にG―CSFという薬剤を投与し、骨の中心部にある骨髄に含まれる造血幹細胞を血液中に流れ出させ、これを採取して患者に移植する治療がある。
 チームは、マウスの骨細胞を減少させると、G―CSFを投与しても、血液中に造血幹細胞がほとんど流れ出ないことから、骨細胞が造血幹細胞の動きを制御していることを発見した。
 また、骨細胞は造血幹細胞を骨髄中に引き留めている「骨芽細胞」の働きを管理しているが、G―CSFの投与でこの管理能力が弱まり、造血幹細胞が流れ出やすくなることも明らかにした。
 チームの岡山大大学院生、浅田騰(あさだ・のぼる)さんは「造血幹細胞の提供者の中には、G―CSFを投与すると骨が痛む人もいるが理由は不明。骨細胞の働きを解明し、痛みなどを軽減したい」としている。

がん増加に戸惑いも 前例ない甲状腺検査 福島県の県民健康管理調査

共同通信社 6月6日(木) 配信
 東京電力福島第1原発事故による放射線の影響を調べる福島県の甲状腺検査で、震災当時18歳以下の12人にがんが判明した。他に15人が「がんの疑いがある」として、検査が続く。専門家の間では「放射線の影響は考えにくい」との見方が大勢を占めるが、前例のない調査に、県民からは戸惑いの声も上がる。
 ▽9人増加
 「調査結果をわかりやすい言葉にかみ砕くのが私たちの役割。(県民の)理解を深めることが存在意義だ」。福島市内で5日に開かれた県民健康管理調査の検討委員会。メンバーの多くが入れ替わった会合の冒頭、新しい座長に選ばれた福島県医師会の星北斗(ほし・ほくと)常任理事は表情を引き締め、こう切り出した。
 甲状腺の検査は福島県で震災当時18歳以下の約36万人が対象。この日の会合では1次検査の結果が確定した約17万4千人の中から、甲状腺がんの患者が報告された。
 2月時点では甲状腺がんは3人だったが、今回、9人増加した。小学生4人の母親で、飯舘村から福島市に避難している庄司智美(しょうじ・ともみ)さん(35)は「原発事故の影響ではないと思うが、がんの人数が増えていくのをどう受け止めていいのか」。
 ▽6千人以上
 「福島はチェルノブイリではない」。福島原発事故での健康影響を調べている国連科学委員会が5月末までにまとめた報告書案で「被ばく量がチェルノブイリに比べはるかに少なく、がん患者の増加は考えられない」との見解を出した。世界保健機関(WHO)も2月に公表した報告書で同様の結論だった。
 1986年のチェルノブイリ原発事故では、6千人以上の子どもの甲状腺がんが報告されている。その多くが放射性ヨウ素に汚染された牛乳を飲んでいた。国連科学委員会は、福島では放射性物質の放出量がチェルノブイリと比べて少ないことや、早い段階で食品の流通を規制した点を指摘。住民の被ばく量が大きく下回ったと評価した。
 ▽比較データ
 2011年10月から福島で始まった甲状腺検査では4割前後で小さなしこりや☆胞(のうほう)が見つかっている。「予想していない結果だった。性能のいい機械でこれだけ多くの子どもを診たことがなかったから」。検討委メンバーで、日本甲状腺外科学会の理事長を務める清水一雄(しみず・かずお)医師は打ち明ける。
 環境省は比較のために、青森県弘前市や甲府市、長崎市で18歳以下の約4千人を検査。☆胞などが見つかった割合は福島とほぼ同様だった。
 福島で明らかになった甲状腺がんの12人は多いのか少ないのか。これを調べるには、別の地域での大規模な調査が必要となる。国立がん研究センターによると、10代の甲状腺がんの頻度は100万人に1~9人程度だが、症状がない人を大規模に調査したのは福島が初めてで、世界でも比較する科学的データはない。
 「何も起きないかもしれないが、評価にはずいぶん長い期間を見ないといけない」。福島県立医大の鈴木真一(すずき・しんいち)教授は慎重な姿勢をみせた。
注)☆は嚢のハが口二つ

近づきたいけど怖い 赤ちゃんも葛藤

共同通信社 6月6日(木) 配信
 赤ちゃんの人見知りは、知らない人を単に怖がっているのではなく、「興味があって近づきたいけど怖い」という心の葛藤がもとになっているとの研究結果を東京大や京都大などのチームがまとめ、5日付の米オンライン科学誌プロスワンに発表した。
 チームは「赤ちゃんでもすでに、相反する感情の間で揺れる葛藤を抱えているのだろう」としている。
 多くの赤ちゃんは、生後半年ほどから人見知りするようになるが仕組みは不明だ。チームは、生後7~12カ月の赤ちゃん57人の母親にアンケートし、生まれ持った気質を検査。人見知りの激しい赤ちゃんほど、相手を怖がる気持ちが強かった。
 その一方で人見知りが激しい赤ちゃんは、人見知りが中程度の赤ちゃんより、相手に近づきたい気持ちも強いことが判明。「近づきたい」と「離れたい」の相反する感情を併せ持っていると判断した。
 また、視線の動きを調べたところ、人見知りの激しい赤ちゃんは相手の目を注視するが、自分と向き合った正面の顔よりも、よそを向いた顔を長く見ていた。直接目を合わせることを避ける気持ちも、人見知りに関わっている可能性があるという。

高齢者「延命より苦痛緩和を」…終末期調査

読売新聞 6月6日(木) 配信
 終末期の延命措置を望む高齢者は16年前に比べて減る一方、苦痛を和らげる措置を望む高齢者は増えているとする調査結果を、東京都健康長寿医療センターなどの研究グループがまとめた。
 5日、大阪市で開かれている日本老年医学会で発表した。
 研究グループは昨年3月、同センターの外来患者を対象に終末期医療について意識調査を行い、1996年に行った同様な調査結果と比べた。968人が答え、平均年齢は77歳だった。
 その結果、「がんなどで余命3か月とされた場合でも徹底した延命措置を望む」と答えた人は前回の9・3%から3・9%に減った。
 「重い認知症や脳卒中で食べられず、寝たきりで意思表示も出来ない場合」の胃ろうなどの人工的な栄養補給については、「何も望まない」と答えた人は40%から47%に増えていた。

中東呼吸器症候群「MERS(マーズ)」猛威警戒 長い潜伏期間、帰国後発症の恐れ 水際対策は困難

毎日新聞社 6月5日(水) 配信
チェック:中東呼吸器症候群「MERS(マーズ)」猛威警戒 長い潜伏期間、帰国後発症の恐れ 水際対策は困難
 「中東呼吸器症候群(MERS、マーズ)」と命名された新種のコロナウイルスの感染が、中東や欧州で拡大している。昨年9月、サウジアラビア渡航後発症したカタール人男性を皮切りに、4日現在で計53人の患者が報告され、うち30人が死亡。猛威をふるった新型肺炎(SARS)の再来かと不安が広がっている。【藤野基文、パリ宮川裕章】
 世界保健機関(WHO)によると、感染はアラビア半島諸国に加え、欧州、北アフリカにも飛び火している。発熱や肺炎を起こし、多くが下痢など消化器症状を伴う。腎不全を起こした患者もいる。ワクチンや有効な抗ウイルス薬はなく、対症療法でウイルスが消えるのを待つしかない。
 フランスでは5月28日、北部リールの病院で感染者の男性(65)が多臓器不全で死亡した。男性はアラブ首長国連邦(UAE)から帰国後の4月23日、消化不良を訴え別の病院に入院。5月9日にリールの病院に転院し感染が確認された。最初の病院で同室だった50代の男性にも感染し、この男性は今も重篤な状態だ。
 仏では感染拡大は食い止められたとの見方が強いものの、イタリアでは1~2日にかけて新たに3人の感染者が見つかった。またイスラム教の聖地・メッカへの巡礼は6月から増え、大巡礼期間の10月には数百万人に達することから警戒感が高まっている。
 仏の医療チームなどの調べでは、患者の排せつ物を介して感染する疑いがある。潜伏期間は9~12日とみられるため、短い旅行から帰国する感染者を空港到着時の発熱などで見分けるのは困難だ。
 国立感染症研究所ウイルス第3部の松山州徳(しゅうとく)室長によると、コロナウイルスはコウモリや猫、豚などさまざまな動物を宿主とするタイプがある。種の壁を越えることはまれで、他の動物を宿主とするウイルスがヒトに感染したことが確認されたのは、死者約800人を記録した2003年のSARSと、今回のMERSだけ。遺伝子分析から、宿主はSARSと同じコウモリとみられるが、感染源や感染経路は分かっていない。
 SARSのような大流行は起きるのか。東北大の押谷(おしたに)仁教授(ウイルス学)は、当時は中国での院内感染をきっかけに大流行したこと、感染力の強い患者が感染を拡大させたと指摘。「MERSでも同様のことが起こる可能性はある」と警告する。
 今後、国内に侵入する恐れもありそうだ。松山室長は「感染者が帰国後に発症する可能性があり、水際対策で防ぐことは難しい」と話す。厚生労働省は、38度以上の発熱とせきを伴い、肺炎などが疑われる患者で、発症前10日間に中東方面にいた人について、都道府県に情報提供を求めるなど、注意を促している。

スギ花粉症 かゆみの原因また一つ 酵素「キマーゼ」特定 京都薬科大グループ

毎日新聞社 6月5日(水) 配信
スギ花粉症:かゆみの原因また一つ 酵素「キマーゼ」特定--京都薬科大グループ
 京都薬科大の奈辺(なべ)健准教授(薬理学)の研究グループは4日、スギ花粉症による目のかゆみの原因物質として、たんぱく質分解酵素「キマーゼ」が関係していることを動物実験で確認したと発表した。有機化合物のヒスタミン以外の新たな原因物質の特定で、新薬の開発につながる可能性がある。眼科の専門誌「エクスペリメンタル・アイ・リサーチ」(電子版)に論文が掲載された。
 目のかゆみや充血(アレルギー性結膜炎)は、体内に侵入した花粉が結膜の特定の細胞とくっつき、ヒスタミンが放出されることで起きる。患者の涙にヒスタミンのほかキマーゼが多く含まれることは知られていたが、症状に関係するかは分かっていなかった。
 グループは、スギ花粉症にしたモルモットに、キマーゼの働きを抑制する試薬を投与したところ、症状が改善することを発見。キマーゼを健康なモルモットに点眼すると、充血することを確認した。奈辺准教授は「キマーゼによって発症するメカニズムは不明だが、ハウスダストなど他のアレルゲンによる結膜炎にも関係しているか研究を続けたい」と話している。【五十嵐和大】

MERSをめぐる経過

共同通信社 6月5日(水) 配信
 2012・9 サウジアラビアに渡航歴のあるカタール人男性が新種のコロナウイルスに感染したと、搬送先の英国が世界保健機関(WHO)に情報提供
 11 12年4月にヨルダンで2人が感染していたことが判明
 13・2 サウジに渡航歴のある英国人男性が発症。その後、渡航歴のない英国人も感染
 3 サウジやアラブ首長国連邦(UAE)で感染者が相次ぐ。3月末までに感染者は計17人、うち死者は11人
 5 サウジの医療関係者2人のほか、フランス、ドイツ、チュニジアでも感染が判明。WHOがMERSコロナウイルスと命名
 6 イタリア保健当局がヨルダンに渡航した人ら3人の感染を発表。6月2日までに感染者は計53人、うち死者は30人に

研究者謝礼 製薬会社の6割「非公開」方針 透明性に課題

毎日新聞社 6月3日(月) 配信
研究者謝礼:製薬会社の6割「非公開」方針 透明性に課題
 日本製薬工業協会(製薬協)が会員企業に対し、来年度から、研究者への資金提供に関する情報公開を求めている。しかし、6割以上の企業が「講演や原稿執筆の謝金の詳細情報」は自主的に公開しない方針であることが、日本医学会の調査で明らかになった。企業が関与する講演会は年約10万回と推計され、実質的な薬剤PRの場となっている。公開の足踏みは、産学連携に関する透明性確保の課題になりそうだ。
 調査は製薬協の会員企業70社に、昨年9月1日時点の情報公開に関する準備状況などを聞き、65社(93%)から回答を得た。
 その結果、共同研究などの「研究開発費」、奨学寄付金などの「学術研究助成費」は、大半の企業が自主的に公開予定だった。
 だが、「講演や原稿執筆の謝金」を誰にいくら払ったかについては、「自ら公開する」としたのは21社(32%)にとどまり、40社(62%)が「自らは公開しない」と回答。40社のうち39社は「開示請求があれば公開する」と答えた。
 講演・原稿執筆の謝金について、製薬協は当初、支払先の名前のほか、個別の件数・金額まで公開すべきだとの方針だったが、研究者側が反対。これらの詳細情報は今春になって公開が1年延期された経緯もあり、来年度以降も公開が広がらない可能性がある。
 企業が関与する講演会は、65社のうち約半数の回答分で年約3万5000回、講師数は延べ約20万人に達した。無回答だった大手企業を含めると、講演回数は年約10万回になると推計される。日本医学会利益相反委員会の曽根三郎委員長は「産学連携の発展に資する形で情報公開を広げていくことが必要だ」と話している。【永山悦子】

ノ社、社長ら報酬カット PR講演会を停止 バルサルタン 臨床試験問題

毎日新聞社 6月4日(火) 配信
バルサルタン:臨床試験問題 ノ社、社長ら報酬カット PR講演会を停止
 降圧剤バルサルタンの臨床試験問題で、製薬会社ノバルティスファーマ(東京)は3日、二之宮義泰社長と三谷宏幸前社長(最高顧問)ら関係役員計9人の月額報酬を2カ月間10%ずつカットすると発表した。この薬をPRする医師向け講演会も今月から3カ月間停止する。同社はホームページで謝罪してきたが、疑惑が広がる中で新たな対応を迫られた形。
 「日本の臨床研究の信頼性を揺るがしかねない事態を生じさせたことを深く反省し、心よりおわび申し上げます」などとする謝罪文と共に、自社ホームページで公表した。
 社員(既に退職)が、京都府立医大や東京慈恵会医大など5大学で行われた臨床試験でデータの解析などに関わっていたが、社員の関与を伏せたまま、論文を医師向けの宣伝に使ってきた。同社は社内調査の結果、▽臨床試験の利害関係者が守るべきルールに対する理解不足▽宣伝資材の審査の不備――が原因と分析。「データの操作や改ざんを示す事実はなかった」と改めて強調した上で、「社会的、道義的責任を果たすために早急に再発防止に取り組む」とした。
 再発防止策として宣伝資材の審査を厳しくするほか、臨床試験への関与など社員の社外活動を記録する。コンプライアンス(法令順守)に関する社員研修を7月1~5日に実施し、この間、同社の全ての医療用医薬品の宣伝を停止する。【八田浩輔、河内敏康】

ヤマブドウ果汁に皮膚がん抑制効果 岡山大大学院有元准教授が確認

山陽新聞 6月4日(火) 配信
 岡山大大学院医歯薬学総合研究科の有元佐賀恵准教授(医薬品安全性学)は真庭市蒜山地区特産のヤマブドウの果汁に、皮膚がんの発症を抑える効果があることをマウスによる実験で確認した。
 有元准教授はマウス28匹の皮膚に発がん性物質を塗り、果汁を飲ませるグループと、水道水を与えるグループに分けて経過観察。水道水の14匹は11週までに全てがんになったが、果汁の集団は20週たった後も5匹にとどまった。
 果汁を直接皮膚に塗る実験でも同様の効果があり、がん化の前に起きる炎症や腫れを軽減させていることも分かった。がんに対する有効成分でポリフェノールの一種「カフタル酸」の働きとみられる。有元准教授は「非常に高い効果が表れた。他のがんに対する予防効果も検証したい」としている。
 地元産のヤマブドウでワインやジュースを製造販売している「ひるぜんワイン」(真庭市蒜山上福田)の植木啓司社長は「体に良いという昔からの伝承が証明され、ありがたい。健康志向が高まる中、生産と販売の拡大につなげたい」としている。

渋柿で血液サラサラ 悪玉コレステロール低減

北国新聞 6月4日(火) 配信
 石川県立大生物資源環境学部の松本健司准教授は2日までに、未成熟な渋柿から作った粉末に含まれる成分に、LDL(悪玉)コレステロールを低減する作用があることを実証した。粉末は栽培の際に間引いた青柿や放置果樹園の果実を利用することで低コストで生産可能。粉末にすれば渋みはなく、加熱しても成分が損なわれないため、幅広い食品に加工できるという。
 悪玉コレステロールの低減効果があるのは柿の渋み成分である重合タンニン。研究では40代の被験者40人が3グループに分かれ、毎食前に青柿の粉末を入れていないクッキー、粉末3グラム、5グラムを配合したクッキーをそれぞれ摂取した。5グラム入りを食べ続けた被験者は12週間後、悪玉コレステロールが約2割減少した。
 松本准教授によると、重合タンニンは、コレステロールから合成される胆汁酸を腸内で吸着し、体外への排出を促進する。胆汁酸の排出が進むと、血液中のコレステロールが肝臓に取り込まれて胆汁酸が再生成され、その結果、悪玉コレステロールが低下する。
 胆汁酸の吸着と合成に伴い、代謝が高まって血糖値が低下することも確認されており、糖尿病の治療でも効果が期待できるという。
 粉末は商品価値のない未成熟な渋柿を利用して製造できる。食物繊維を豊富に含み、100度の熱を加えても成分が損なわれないため、菓子やパンなどに配合しやすい。
 県内では「紋平柿」のかほく市や「ころ柿」の志賀町が主な柿の産地で、昨年の収穫量は県全体で1270トン。JA志賀ころ柿部会の新明侃二部会長によると、栽培の過程で青柿の数%が間引かれ、商品価値がないために捨てられている。
 松本准教授は、柿の生産農家は全国的に高齢化や後継者不足に悩まされているとし、「渋柿の機能性を生かした商品開発が進めば、生産地の活性化につながる」と語った。

重度貧血のマウス作製 東北大、新薬開発に期待

共同通信社 6月4日(火) 配信
 東北大大学院(仙台市)の山本雅之(やまもと・まさゆき)教授(酸素医学)らが、慢性腎臓病にかかると併発する重度の貧血「腎性貧血」を発症するマウスを遺伝子組み換えで作製することに成功し3日、英科学誌電子版に発表した。
 山本教授によると、腎性貧血マウスの作製は世界で初めて。山本教授は「生活習慣病が引き起こす慢性腎臓病は成人の8人に1人が抱える国民病だ。マウスの研究で病気の実態を解明し、腎性貧血の新たな治療薬の開発につなげたい」と話している。
 腎臓には、赤血球をつくるホルモン「エリスロポエチン(EPO)」を分泌する役割がある。慢性腎臓病が進むとEPOが十分に作られず腎性貧血になるが、実態は解明されていなかった。
 山本教授らは今回、赤血球の数が正常マウスの4割ほどに低下する貧血発症マウスを作製し、既存のEPO製剤を投与した。
 貧血が改善する過程を調べたところ、骨髄に蓄積する赤血球の前段階の細胞にEPOが作用し、赤血球が作られていた。さらに、腎臓中に分布する線維芽細胞の多くがEPOをつくる能力を持つのに、実際に働いていたのはごく一部であることも分かった。
※英科学誌は「ネイチャー・コミュニケーションズ」

皮膚感染症 学校プール利用に「指針」

読売新聞 6月4日(火) 配信
「とびひ」治るまで禁止…学会など見解
 夏が本格化するのを前に、日本臨床皮膚科医会と日本小児皮膚科学会は、とびひやみずいぼなど、子どもが皮膚感染症に感染した場合の学校や幼稚園、保育園でのプール利用に関する見解をまとめ、公表した。
 学校保健安全法では、学校が予防すべき感染症について感染力や重症度に応じて分類。感染拡大を防ぐために、出席停止や消毒などの処置を定めている。
 だが、プール利用についての規定はなく、学校医などに判断が委ねられている。学校ごとに対処が異なり、学会へ問い合わせる例も少なくなかった。
 このため両会は、プールの利用が増えるこれからの季節に向けて、子どもの感染が多い「とびひ」「みずいぼ」「頭じらみ」に加え、ダニの一種が寄生して起きる「疥癬(かいせん)」の四つの皮膚感染症への対応をまとめた。
 とびひは水との接触で悪化する恐れがあり、治るまでプールの利用を禁止。残りの3疾患は、タオルなど患部と接触する可能性のある物の共用を避けるなどの条件付きで、プールの利用は可能とした。

ES細胞で拒絶反応抑制、移植時の免疫抑制役に

読売新聞 6月3日(月) 配信
 ES細胞(胚性幹細胞)を免疫のブレーキ役の細胞に変化させて、移植時の免疫拒絶反応を抑えることに成功したと、北海道大学の清野研一郎教授(免疫生物学)らが明らかにした。
 同じES細胞から作られた細胞に対する免疫反応だけを抑えることが原理的に可能で、再生医療の実用化に役立つと期待される。米ボストンで12日から始まる国際幹細胞学会で発表する。
 臓器移植では、拒絶反応を抑えるために免疫抑制剤を使うが、免疫機能全体が低下するため、感染症などにかかりやすくなる問題がある。清野教授は、体内に侵入した異物を食べる免疫細胞の一つ「マクロファージ」の機能にブレーキをかける働きを持つ細胞を、マウスのES細胞から作製。放射線で増殖できないようにしたうえで注射しておくと、同じES細胞を移植しても拒絶反応が抑えられ、実験した7匹全てでES細胞は生きたままだった。

広島原爆 被爆時10~44歳、がん死リスク高く 初期放射線、除外し分析 放射性物質影響? 広島原医研

毎日新聞社 6月2日(日) 配信
広島原爆:被爆時10~44歳、がん死リスク高く 初期放射線、除外し分析 放射性物質影響?--広島原医研
 広島大原爆放射線医科学研究所(原医研)の大瀧慈(おおたきめぐ)教授らの研究グループが、広島で被爆した人ががんで死亡するリスクを分析した結果、当時10~44歳だった人は、原爆爆発時に放出される初期放射線の影響を除いても、他の年齢層の人よりリスクが高いことが分かった。被爆によるがんの死亡リスクについて国は従来、初期放射線のみが関係するとしてきたが、放射性降下物や残留放射性物質など、初期放射線以外の要因があった可能性を示すデータという。広島市で2日に開かれる原爆後障害研究会で発表される。
 研究では、1970年時点で生存していた被爆者手帳保有者で、被爆時の所在地が分かり、初期放射線による被爆量が推定できる約6万4000人分のデータを分析。初期線量によるリスクを差し引いてがん死のリスクを調べると、爆心約2キロ以内で被爆した場合、被爆時年齢が10~44歳では最大約7%高かった。大瀧教授らは理由について「この年代の人々は原爆投下直後、放射性物質汚染区域で家族を捜したり救護に携わるケースが多かったからではないか」とみている。【吉村周平】

歯周病で認知症悪化 原因タンパク質が増加

共同通信社 6月3日(月) 配信
 名古屋市立大大学院の道川誠(みちかわ・まこと)教授(生化学)らの研究チームが、歯周病が認知症の一種、アルツハイマー病を悪化させることをマウスの実験で明らかにし、1日までに日本歯周病学会で発表した。
 道川教授によると、これまで歯周病とアルツハイマー病の関係は科学的に研究されておらず、「歯周病治療で、認知症の進行を遅らせられる可能性が出てきた」としている。
 同大学院と国立長寿医療研究センター(愛知県大府市)、愛知学院大(同県日進市)の研究チームは、人工的にアルツハイマー病に罹患(りかん)させたマウスを用意。2グループに分けて、一方だけを歯周病菌に感染させた。
 これらのマウスを箱に入れて球や三角すいの物体を二つ見せた後、うち一つを置き換えて反応を調べると、歯周病のないマウスは新しく置いた物体へ頻繁に近づくが、歯周病を併発したマウスは反応が変わらなかった。道川教授によると、認知機能が低下し、最初に見た物体の形を忘れているため、新しい物体に興味を示さなかったという。
 実験後にマウスの脳を調べると、歯周病菌に感染してからの約4カ月間で、記憶をつかさどる海馬にアルツハイマー病の原因となるタンパク質が沈着し、歯周病のマウスの方が面積で約2・5倍、量で約1・5倍に増加。歯周病が引き起こした炎症が脳に伝わり、アルツハイマー病を悪化させたとみられる。
 道川教授は「アルツハイマー病には根本的な治療法がない。歯周病を治すことで認知症を抑制できれば、より経済的で容易な治療となるだろう」と話している。

「実態に見合う結果」 国内専門家が評価

共同通信社 6月3日(月) 配信
 東京電力福島第1原発事故による住民の健康影響について「がん患者の増加は考えられない」とした国連科学委員会の被ばく線量の算出手法は、実測データなどを利用し実態に見合っていると、国内の専門家から評価の声が上がる。
 今年2月に報告書を公表した世界保健機関(WHO)は、被ばくによる健康影響の過小評価を避けるため、事故後4カ月間避難せずに地元にとどまったなどと最悪のケースを想定し被ばく線量を推計。福島県浪江町の1歳児の甲状腺被ばく線量は122ミリシーベルトで、甲状腺がんの発症リスクがわずかに上昇するなどと報告したが、「想定が現実的でない」などと批判が出ていた。
 これに対し科学委員会は、福島県が進める県民健康管理調査など事故後約2年間のデータを利用。個人線量計の値や、行動調査による被ばく線量の推計値から、がんのリスクが高まるとされる100ミリシーベルトを超えた人はいなかったと結論づけた。
 長瀧重信(ながたき・しげのぶ)長崎大名誉教授は、被害を防ぐことを目指すWHOと、将来の健康影響を調べる科学委員会では目的が違うとした上で、「的確な手法で健康リスクがないことが分かった。国民はこの結果を受け止めて、復興計画に役立ててほしい」と話す。
 一方、事故直後はモニタリングや検査の態勢が整っておらず、半減期の短い放射性ヨウ素を体内にどれだけ取り込んだか特定しにくいなどの課題は残る。委員会はこうした点も踏まえた上で、継続的調査の必要性を強調している。

コウティーノ氏らが受賞 野口英世アフリカ賞

共同通信社 6月3日(月) 配信
 アフリカの医学研究や医療活動に貢献した個人や団体をたたえる「野口英世アフリカ賞」の第2回授賞式が1日、横浜市内で開かれ、安倍晋三首相が受賞者の医学研究分野でベルギーのピーター・ピオット博士(64)と、医療活動分野でウガンダのアレックス・コウティーノ博士(53)にそれぞれ賞金1億円を贈呈した。
 安倍首相は「恐怖心や偏見に挑戦し、研究成果を世界的に普及させた」とたたえた。ピオット博士はエボラ出血熱などの感染症の先駆的な調査研究、コウティーノ博士はエイズ患者への長年の治療活動が評価された。
 授賞式には天皇、皇后両陛下、アフリカ各国首脳らも出席。両博士はこれに先立ち、野口英世が勤務した横浜市の旧細菌検査室を見学した。2日には福島県猪苗代町の野口英世記念館を訪れる。
 同賞は黄熱病や梅毒などの研究で知られ、ガーナでも勤務した細菌学者の野口英世にちなんで創設。第1回の授賞式は2008年の第4回アフリカ開発会議(TICAD)に合わせて行われた。

がん増加「考えられない」 避難早く、被ばく低減 福島事故で国連科学委

共同通信社 6月3日(月) 配信
 【ウィーン共同】東京電力福島第1原発事故の健康への影響を調査している国連科学委員会は31日、放射性ヨウ素による周辺住民の甲状腺被ばく線量(等価線量)について、影響を受けやすい1歳児でも最大66ミリシーベルトで、ほとんどが50ミリシーベルトを大きく下回ったとする推計を発表した。将来、事故による被ばくを原因とする「がん患者の増加は考えられない」とした。
 委員会は事故当時、周辺住民が素早く避難したことで、被ばく線量が10分の1程度に減ったと指摘。放射性物質で汚染された食品の摂取が早い段階で防げたことも被ばくの低減につながったとした。
 50ミリシーベルトは、国際原子力機関(IAEA)が甲状腺被ばくを防ぐために安定ヨウ素剤を飲む基準としている。多くの子供が放射性ヨウ素の濃度が高い牛乳を飲んで被ばくした旧ソ連のチェルノブイリ原発事故では、甲状腺がん患者が増えた。
 委員会は、放射性セシウムによる成人の全身被ばくの線量も最大で15ミリシーベルトと推計。がんのリスクが高まるとされる100ミリシーベルトを大きく下回り、固形がんが増えるレベルではないとした。ただ、今後も住民らの健康追跡調査は続けるべきだと強調した。
 原発事故の対応に当たった東電などの作業員については、初期に空気中の放射性ヨウ素を吸入し、うち2人の甲状腺の被ばく線量が最大で12シーベルトに上ったことを確認。ただ、これまでの医学的な検査で異常は見つかっていないという。
 また、生物への影響に関しては情報が少ないとし、今後も海洋を中心に調査を続けるとした。
 国連科学委は27~31日にウィーンで総会を開き、福島第1原発事故による住民の健康への影響などを議論。今秋の国連総会に報告書を提出する。

3次元画像活用し治療 岡山大病院、複数穴の心房中隔欠損症

山陽新聞 6月3日(月) 配信
 心臓の壁に穴がある心房中隔欠損症のうち、穴が複数の患者では難しいとされてきたカテーテル(細い管)による新しい治療法を、岡山大病院のグループが確立した。患部を3次元画像で表示する最新技術を活用し、開胸手術よりも患者の身体的な負担を減らせるのが特長で、同大病院は「国内では初の取り組み」としている。
 動悸(どうき)や息切れを発症し、重症なら死に至る心房中隔欠損症は、1500人に1人といわれる先天性心疾患。開胸手術に加え、体外から行う超音波(エコー)画像を見ながらカテーテルを太ももから心臓まで挿入し、閉鎖栓でふたをする治療がある。穴が複数の場合、それぞれの位置関係を正確に把握できず、開胸手術になるケースが多いという。
 同大病院循環器疾患集中治療部の赤木禎治准教授と谷口学医師らは、口から差し込み、体内から映す特殊なエコーカメラを活用。その画像を専用ソフトで加工し、穴の位置関係を詳細につかめる鮮明な3次元画像を作り出した。
 この画像を使った新たなカテーテル治療は2010年以降、穴が複数ある患者27人(6~83歳)のうち、穴が大きく開胸手術になった1人を除き、いずれも成功したという。保険適用され、治療の平均時間は約2時間。成果は米関連学会誌で発表した。
 赤木准教授は「医師らスタッフの能力を向上させ、さらに安全で確実な医療の提供に努めたい」としている。

中高年女性の顔のしみ、大きいほど動脈硬化進む

読売新聞 6月1日(土) 配信
 中高年女性の顔のしみが動脈硬化の指標になりうるという調査結果を、愛媛大医学部のグループがまとめた。
 4日から大阪市で開かれる日本老年医学会で発表する。
 愛媛大皮膚科の宮脇さおり助教らは、同大病院抗加齢・予防医療センターで健診を受けた中高年女性169人(平均年齢65歳)を対象に超音波検査で首の動脈(頸(けい)動脈)の動脈硬化の状態を調べた。さらに、デジタルカメラで顔面を撮影し、コンピューターでしみの総面積やしわの長さ、肌の明るさ、きめの細かさ、毛穴の数などを詳しく解析した。
 その結果、しみの総面積が大きいほど、頸動脈の動脈硬化が進んでいた。しわや肌のきめ、毛穴の数などとは関係がみられなかった。男性では、顔のしみと動脈硬化との関連はみられなかった。

京都府立医大に不信 取引停止、医学界「批判かわし」 バルサルタン 臨床試験問題

毎日新聞社 6月1日(土) 配信
バルサルタン:臨床試験問題 京都府立医大に不信 取引停止、医学界「批判かわし」
 降圧剤バルサルタンの臨床試験問題で、京都府立医大病院が「抗議するため」と製薬会社ノバルティスファーマとの取引を停止したところ、「当事者意識が足りない」「批判をかわすためでは」と、逆に大学側への批判を招いている。同大の臨床試験の論文は、ノ社の社員を関与させていたことが発覚して公平性が疑われ、まだ疑惑の渦中にあるためだ。
 「被害者のように振る舞い、製薬企業だけに問題があったような対応は当事者意識がなさすぎる」。5月28日の参院厚生労働委員会。この問題を取り上げた薬害エイズ被害者の川田龍平氏(みんなの党)は語気を強めた。
 府立医大病院は同23日、「癒着を疑われかねず、抗議の意を示した」とし、ノ社の医薬品を期限を定めず取引停止にすると発表。だが医学・医療界の視線は冷ややかだ。日本医学会の高久史麿(たかくふみまろ)会長は会見で「論文が撤回されたからと縁を切るのはおかしい」と突き放した。日本医師会の今村聡・副会長も「自分たちには悪いところがないと思われるのは、いかがなものか」と苦言を呈した。「身内」の目も厳しい。ある府立医大職員は「最終的な顧客は患者であることに思いが至らないのだろうか」と首をかしげる。【八田浩輔、河内敏康】

脳血管疾患 「地域環境、健康影響」 近所にファストフード店…2~3%増 島根大講師ら、スウェーデン430万人調査

毎日新聞社 6月1日(土) 配信
脳血管疾患:「地域環境、健康影響」 近所にファストフード店…2~3%増 島根大講師ら、スウェーデン430万人調査 /島根
 近所にファストフード店がある人は生活習慣病に注意? 島根大などの研究グループはスウェーデン国民の半数を対象にした調査で、近所にファストフード店がある人は、ない人に比べて脳血管疾患のリスクが2~3%高まるという結果をまとめた。実際にファストフードを食べたかどうかは把握していないが、グループは「居住地域の環境が健康に影響している可能性がある」と分析。研究成果は米国のオンライン科学誌「プロスワン」に掲載された。【金志尚】
 同大疾病予知予防プロジェクトセンターの濱野強・専任講師(社会疫学)とスウェーデンの研究者らによる共同研究。同国の国勢調査を活用し、人口の5割弱に当たる35歳から80歳までの430万9674人を対象に、05年12月から2年間、追跡調査した。
 その結果、4万2270人がこの間に脳血管疾患を患った(死亡を含む)。これらの人の生活環境を調べると、住んでいる行政区にファストフード店がある人は、ない人に比べてリスクが男性は2%、女性は3%高まることが判明した。また、パブやバーといった店舗があった場合は脳血管疾患との関連は確認できなかったという。
 ファストフードは短時間で食事ができる一方、脂肪の多い高カロリーな場合が多い。食べ過ぎは健康に悪影響を与えるとされ、04年に公開された米国のドキュメンタリー映画「スーパーサイズ・ミー」では、監督が30日間ハンバーガーなどを食べ続け、肝機能の低下など健康状態が悪化した。
 濱野さんは「研究はファストフード店が悪い、ということを言いたいのではない」とした上で「健康と言えば、年齢や生活習慣といった個人の要素がこれまで重視されてきた。だが、地域にファストフード店があることで、より多くの食べる機会があったのではないか」と推測。研究グループは、地域に応じたきめ細かな健康施策が必要との見方を示す。
 一方、食の専門家を認定する「日本フードアナリスト協会」(東京都)の横井裕之理事長は「統計による調査だが、当然の結果と言えるのではないか。ファストフード店には家でゆっくり食事のできない人が行く傾向が強い。栄養のバランスが偏っており、脂質が多い。過度に摂取すると成人病になりやすい」と指摘している。

脊柱側彎症の関連遺伝子発見…理研、慶大などのグループ

読売新聞 5月30日(木) 配信
 理化学研究所と慶応大整形外科などのグループは、思春期に起きる原因不明の脊柱側彎(そくわん)症の発症にかかわる遺伝子「GPR126」を発見したと発表した。
 脊柱側彎症は、背骨が横にねじれて「く」の字に曲がる病気。生まれつきの変形などでも起きるが、思春期に発症する原因不明のタイプが最も多く、日本人の約2%に起きるとされる。
 研究チームでは、このタイプの側彎症の日本人患者と、病気のない人の計約2500人の全遺伝情報(ゲノム)を解析して比較。関係しそうな部位を絞り込み、別の約2万5000人のゲノムと比較して、遺伝子を特定した。
 思春期の側彎症には複数の遺伝子が関わっており、遺伝子の変異部位によって、症状が違う可能性が指摘されている。研究にあたった慶応大整形外科准教授の松本守雄さんは「将来的には、遺伝子検査に基づいた症状予測と治療法の選択、さらには新治療法の開発につなげたい」と話している。

人工膝関節置換手術に新技術 3D画像で骨切断正確に

北海道新聞 5月31日(金) 配信
 変形性膝(しつ)関節症などで傷んだ膝の骨を切り取り、人工関節に取り換える置換手術。損傷部の骨を正しい角度で切らないと、取り付けた人工関節がずれて再手術が必要になることもある。昨年、3D画像を活用して正確な角度を算出する技法が日本に導入された。道内では札医大病院が取り入れ、実績を挙げている。(安藤徹)
 札医大で導入、角度0.5度単位で算出 患者の負担も軽く
 人間の膝関節は、クッションの役割となる軟骨を挟んで、大腿(だいたい)骨の先端を頸骨(けいこつ)が受け止める形をしている。理想的な脚は正面から見た時、腰、膝、足が一直線。だが、変形性膝関節症の患者は軟骨がすり減って膝関節の骨が変形し、O脚になることが多い。
 人工膝関節置換手術は、大腿骨と頸骨の先端を切り取ってそれぞれ人工関節を取り付け、軟骨の代わりに樹脂製のベアリングを挟む。腰から足までが真っすぐになるように人工関節を取り付けてO脚が矯正されると、痛みはほとんどなくなる。
 だが、その前提として正しい角度で骨を切ることが難しい。角度が正確でないと脚が曲がり、人工関節が緩んだり脚の痛みも消えなかったりで、せっかく取り付けた人工関節も取り換えなくてはならなくなる。
 現在主流となっている置換手術の技法は複雑だ。まず骨のエックス線画像を基に、切る角度をある程度決める。次に金属棒を大腿骨内部に差し込んで、棒を基準に切断角度を確定させる。骨の切断は専用の器具を骨に固定して行うが、その前に器具を固定するためのピンを骨に打たなければならない。そのピンを打つにも骨の形に合った専用の器具が必要だ。
 金属棒を差し込む作業は熟練が求められ、技術が伴わないと角度がずれる可能性がある。金属棒は長さ30~40センチもあるので患者の負担になる。
 新たに開発された技法は、磁気共鳴画像装置(MRI)などの画像を3D化し、骨の切る角度を0.5度単位で確定させる。ピンを打つ器具は、3D画像を基に患者ごとに個別に作るため、骨にぴたりと合う。金属棒を使わないので患者の負担も軽くなる。
 人工膝関節を取り付ける角度の許容範囲は、誤差3度以内といわれる。昨年11月に導入した札医大病院では、それ以前は10件に1件ほどこの範囲を超えていたが、新技法で行った13件では、どれも3度以内に収まったという。

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