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医療情報70

医療情報69

20130801~

厚生労働省と日赤は14日、中南米出身の40代の男性が6月に献血した血液の検査で、中南米の感染症「シャーガス病」の抗体陽性を国内で初めて確認したと発表した。

 男性はこれまで、2006年ごろから日赤がシャーガス病対策を始めた昨年10月までの間に少なくとも9回献血し、日赤が保存している男性の血液を調べたところいずれも抗体陽性だった。
 6月の献血は血液製剤メーカーや医療機関への出荷を差し止めたが、過去の献血を基につくられた血液製剤11本が8医療機関で10人程度の患者に輸血された可能性があることが判明。厚労省と日赤は患者の特定や感染の有無の調査を進めている。
 シャーガス病は、中南米に生息するカメムシの仲間「サシガメ」が人の血を吸う際、原虫が人体に入り込んで発症する。10~20年は症状がないまま推移するが、心臓が徐々に肥大し、心臓破裂で死亡することもある。国内にこのサシガメは生息していないが、母子感染や輸血、臓器移植による感染の可能性がある。
 抗体陽性と確認された男性は現在、連絡が取れない状態という。厚労省と日赤は国籍を明らかにしていない。
 日赤は昨年10月以降、献血時の問診で中南米諸国出身か、4週間以上の滞在歴があるかを尋ねている。該当者のうち同意が得られた人を対象に今年1~7月に抗体検査を実施し、結果が判明した2255人中、陽性はこの男性だけだった。

がん医療の在り方探る 臨床腫瘍学会、29日から学術集会

河北新報 8月15日(木) 配信
 国内のがん治療で3大学会の一つに数えられる「日本臨床腫瘍学会」の学術集会が29日から3日間の日程で、仙台市青葉区の仙台国際センターなどを会場に開かれる。研究者や専門医、患者団体代表ら約5000人の参加が見込まれる。
 学会の会員は、主に抗がん剤など薬物療法に関わる研究者や専門医約9000人。日本癌(がん)学会、日本癌治療学会と並ぶ規模だという。
 学術集会は2003年から毎年開かれており、ことしで11回目。東北での開催は初めてで、がんの分子機構解明に基づく「分子標的治療」、血液などから早期がんを診断する「バイオマーカー」など先端医療の最新の研究成果が発表される。
 患者の視点に立つ医療の在り方を探るため、患者や患者の支援団体にも発表の場を提供。31日午前9時からは仙台国際センターで「患者と医療者が手を携えるために」をテーマに、患者、支援者、医療者、行政担当者によるパネル討論を行う。
 関連行事として9月1日午後1時半からは、青葉区の電力ホールで市民公開講座「いのちと向き合う」も開く。山梨県内で農業に従事する俳優の菅原文太さん(仙台市出身)、学術集会会長を務める東北大加齢医学研究所の石岡千加史教授(腫瘍内科学)らが講演する。
 講座は入場無料、定員500人。事前の申し込みが必要で、締め切りは26日。連絡先はNPO法人東北臨床腫瘍研究会022(717)8599。

ウイルス撃退の仕組み解明…奈良先端大・阪大

読売新聞 8月15日(木) 配信
 細胞内に侵入したウイルスなどの病原体を撃退するたんぱく質「インターフェロン(IFN)」の合成が促進される仕組みを解明したと、奈良先端科学技術大学院大や大阪大の研究チームが発表した。
 免疫機能を高める薬剤の開発に生かせる可能性があるという。米科学誌「セル・ホスト&マイクローブ」電子版に15日掲載される。
 IFNは免疫で働くたんぱく質の代表格で、ウイルス性肝炎の治療薬として広く用いられるほか、抗がん剤としても使われている。細胞内には、IFNを作る遺伝子の「スイッチ」を入れるたんぱく質があることはわかっていたが、どのような仕組みでスイッチが入るのかは不明だった。
 奈良先端大の河合太郎准教授(免疫学)らはマウスの細胞を用い、スイッチを入れるたんぱく質を活性化する物質を探索。その結果、細胞がウイルスに感染すると、細胞膜にある「イノシトール5リン酸」という物質が増殖してこのたんぱく質と結合し、IFNの合成が促進されることを突き止めた。
 河合准教授は「将来的には、毒性が低くて安全なワクチンなどの開発に使えるかもしれない」と話す。

「情けは人のためならず」幼児の行動観察で実証

読売新聞 8月14日(水) 配信
 他人に親切な人は、自分も他人から親切にされることを、大阪大人間科学研究科の大西賢治助教らの研究チームが5、6歳児の行動観察で確認し、米科学誌プロスワンに発表した。
 チームは、「人に良いことをすれば良い報いがあるという『情けは人のためならず』ということわざを、初めて科学的に実証できた」としている。
 チームは2009年6月から翌年3月にかけて、大阪府内の保育園で、5-6歳の園児約70人の行動を観察。このうち、着替えを手伝ったり、おもちゃを貸したりする親切な行動をよくする園児を12人選んで「親切児」とした。さらに、親切児の親切な行動を1メートル以内で見ていた別の園児が、その後の10分間、どのように振る舞うかを、計283回観察した。
 その結果、親切児に対して別の園児が親切な行動をとる回数は、親切児が親切な行動をしなかった時と比べて平均で約12倍、好意的な言葉で話しかける回数も約2倍に、それぞれ増えた。
 人間の認知や行動に詳しい小田亮・名古屋工業大准教授は「幼児は直感的に親切な行動をしているはず。(ことわざのように)高度に見える人間の社会規範や行動原理を支えているのも、案外、原始的で単純な心の働きではないかということを示した成果だ」と話す。

骨髄バンクに“17年問題” ドナー登録1万人抹消

共同通信社 8月13日(火) 配信
 骨髄バンクのドナー登録年齢(18~54歳)をオーバーして登録抹消となる人が年々増え、2017年には一気に年間1万人を超える。バンクを運営する骨髄移植推進財団(東京)は、現在のバンクの規模を維持していくためには新規登録の一層の推進が必要だとして、若年層への啓発活動に力を入れていく考えだ。
 財団によると、現在登録が認められているのは55歳の誕生日前日まで。同日時点で骨髄や末梢(まっしょう)血幹細胞の提供作業に着手していない限り、登録は自動的に取り消される。
 ここ数年、年齢超過による抹消は増加が続いており、今年は約6千人。来年以降も徐々に増え、昨年50歳になった人が55歳を迎える17年には約1万2千人が抹消となる。さらに、現在最も登録者が多い40歳前後が年齢超過となるころには、毎年2万人近くの登録が取り消されることになる。
 実は、抹消理由は年齢だけではない。本人の病気や住所不明などでも毎年1万人前後が登録から外れており、こちらも年々拡大傾向にある。財団の大久保英彦(おおくぼ・ひでひこ)・広報渉外部長は「このまま何もしなければ、取り消し人数ばかりが膨らみ(登録者約43万人の)現状を維持できなくなる可能性もある」と話す。
 このため財団は、学校や企業で元患者やドナー経験者が体験を話す「語りべ等派遣事業」や、大学でのドナー登録会などの回数を増やし、若い世代へのPRに努める。
 移植の拡大に向けてバンクを法的に位置づける造血幹細胞移植推進法が来年3月までに施行される。「今後、自治体や日赤の取り組み強化も期待できる。これを機に、より多くの人にバンクを知ってもらいたい」と大久保さんは話している。

「娘の願いに沿える」 家族がコメント

共同通信社 8月12日(月) 配信
 女の子の家族のコメント全文は次の通り。
 私たち家族にとってかけがえのない娘は、いつも自分のことよりも人のことを先に考える子でした。
 そんな娘には、幼いころから看護師になりたいという夢がありました。
 その夢がかなわないのであれば、本人が以前、したいと言っていた臓器提供により、人助けをしたいという娘の願いに沿えるのでは、と家族みんなで考えました。
 幼いころから娘をよく知る人は、娘らしいと言ってくれます。誰かのからだの一部となって元気に生きてくれれば、家族にとって生きる糧になると思います。
 どうか皆さま、私たち家族が深い悲しみを乗り越え、穏やかな日々を過ごせるよう、娘と私たちの思いを温かく静かに見守ってください。

ラクダ感染源説は時期尚早 MERSで国連機関

共同通信社 8月12日(月) 配信
 【ローマ共同】中東などで感染が相次ぐ「中東呼吸器症候群(MERS)コロナウイルス」の抗体が、オマーンのヒトコブラクダの血清に含まれていたとオランダなどの研究チームが発表したことに関連し、国連食糧農業機関(FAO)は9日、ラクダなどの動物を感染源と結論づけるのは時期尚早とする声明を発表した。
 FAOは、抗体の発見はラクダへの感染を示唆するものではあるが「ヒトに感染するウイルスと同じものかを確認するには、ウイルスを分離し、遺伝子を比較する必要がある」と強調した。
 研究チームの一人は、AP通信に「ヒトコブラクダが感染源の一つである可能性を示す結果だ」と話していた。MERSでは、中東や欧州で感染者40人以上の死亡が確認されている。

15歳未満の女の子が脳死 3例目、家族が承諾 長崎大病院

共同通信社 8月12日(月) 配信
 日本臓器移植ネットワークは9日、長崎大病院に低酸素脳症で入院中の10歳以上15歳未満の女の子が臓器移植法に基づき、9日午前9時42分に脳死と判定されたと発表した。15歳未満が脳死と判定されたのは3例目。家族が承諾した。
 10日未明から摘出手術が行われ、心臓は東京大病院で10代の男の子、片方の肺は東北大病院で30代女性、肝臓は慶応大病院で30代女性、膵臓(すいぞう)と片方の腎臓は名古屋第二赤十字病院で40代女性、もう一方の腎臓は長崎医療センターで50代男性にそれぞれ移植。一方の肺と小腸は医学的理由で断念した。
 家族は「娘には看護師になる夢があった。夢がかなわないなら、『したい』と言っていた臓器提供により、娘の願いに沿えると考えた」とのコメントを発表した。
 移植ネットによると7月12日、主治医が家族に女の子は回復が難しい状態と説明。病院側が脳死に関する情報を家族に提供した上で、病院内の委員会などで女の子が虐待を受けていなかったことを確認した。
 31日には脳死と判断され得る状態と医師が診断し、8月8日、女の子の両親や母方の祖父母ら親族6人が脳死判定と臓器提供を承諾した。
 2010年7月に改正移植法が施行され、本人意思が不明でも家族の承諾で脳死での臓器提供が可能となり、15歳未満も提供できるようになった。11年4月に関東甲信越地方の病院で10歳以上15歳未満の男の子、12年6月に富山大病院で6歳未満の男の子が脳死と判定された。
※15歳未満の臓器提供
 2010年に施行された改正臓器移植法で、15歳未満の子どもを含め、本人の意思が不明でも拒否していなければ家族の承諾により脳死での臓器提供ができるようになった。ただ本人が18歳未満の場合は、虐待を受けていなかったことを確認する必要がある。脳の回復力が強い6歳未満は脳死判定の基準を厳しくし、2回の判定の間隔を24時間以上にする。

ぴったり合う人工骨 3Dプリンター、治療も

共同通信社 8月12日(月) 配信
 立体構造を作製できる3Dプリンターを使ってそれぞれの患者にぴったり合う人工骨を作り、頸椎(けいつい)椎間板ヘルニアの患者4人に移植して、手のしびれなどの症状を改善させたと京都大医学研究科などのグループが9日、発表した。
 同じ手法で、頭蓋骨や大腿(だいたい)骨、背骨の一部なども試作している。京都大の藤林俊介(ふじばやし・しゅんすけ)講師は「悪性腫瘍などで骨を広範囲に切除した後に、この技術で作った人工骨を移植する治療などへの応用が期待される。特に骨盤など形状が三次元的で複雑な骨の再現に有効だと考えられる」と話している。
 グループは、3Dプリンターの装置を使い、患者の首部分をコンピューター断層撮影(CT)したデータをもとに、チタン粉末を焼き固めた薄い層をいくつも重ねて、患者の首の頸椎の間にぴったり収まる人工骨を作った。
 表面は化学処理と熱処理を施し、患者の骨とくっつきやすいように加工。この人工骨を、手術で椎間板を取り除いた場所に移植し、手のしびれや歩行障害などの症状を改善させた。
 移植手術は京都大病院の臨床試験として行われた。

5大学に11億円超を寄付 製薬会社が丸抱えか 降圧剤の臨床研究問題

共同通信社 8月12日(月) 配信
 製薬会社ノバルティスファーマの降圧剤ディオバン(一般名・バルサルタン)を使った臨床研究のデータ操作問題で、臨床研究をした5大学の研究室にノ社が総額11億3290万円の奨学寄付金を提供していたことが9日分かった。厚生労働省が同日開催した検討委員会にノ社が提出した資料で明らかになった。
 各研究室は寄付金を臨床研究の実施費用に充てていたとみられる。ノ社の元社員がデータ解析などに関わっており、医師が主導する臨床研究でありながら、製薬会社が費用を丸抱えし、重要な作業を人員面で支援していた可能性が高まった。
 この日初会合の検討委では、元社員が研究にかかわった大学の関係者が論文の信頼性に関する調査の途中経過を報告。滋賀医大は「元社員の部下もデータの処理などに関与し、論文の著者に名を連ねていた」と明かした。さらに、データには「非常に初歩的なミスが多く、論文内容と一致しない部分も出てきている」と指摘、検証結果のまとめを急ぐ考えを示した。
 千葉大も、血圧などの項目の一部で論文の基になったデータとカルテのデータが一致しないと報告した。外部の識者を入れ、この食い違いがミスなのか、研究結果に影響を与えないかを見極める作業を進めるとした。
 寄付金の内訳は、東京慈恵医大が2002~07年に計1億8770万円、京都府立医大が03~12年に計3億8170万円、千葉大が02~09年に計2億4600万円、名古屋大が02~12年に計2億5200万円、滋賀医大が02~08年に計約6550万円。
 検討委は田村憲久厚労相の私的諮問機関で研究者や法律家ら12人で構成され、問題の実態解明と再発防止を図る。会議の冒頭、田村厚労相は「臨床研究に不信を持たれたことは日本にとって大きな問題だ」と指摘、9月末までに調査報告をまとめるよう指示した。
 検討委は、元社員や臨床研究を主導した教授にも検討委の聞き取りに応じるよう求める。
 ディオバンは国内で00年に販売が始まった高血圧症治療薬で、年間売り上げが1千億円を超えるノ社の看板商品。京都府立医大と東京慈恵医大の臨床研究で不正なデータ操作が相次いで発覚。血圧を下げる効果以外に、狭心症や脳卒中などの発症を、ほかの降圧剤より減らせるとした研究結果の信頼性が揺らいだ。
※奨学寄付金
 学術研究の振興や教育の発展を目的に、民間企業や個人が大学に出す寄付金。使い道は特定されておらず、研究者は自由に使える。製薬会社は寄付を受ける研究室を指定することができる。日本製薬工業協会は「医療機関が特定の企業や製品と深く関与することがあり、医療機関の判断に何らかの影響を及ぼしているのではないかという懸念をもたれる可能性も否定できない」として、企業活動と医療機関との関係のガイドラインを策定。製薬会社は奨学寄付金や研究開発費、接待費を今年から公表し始めた。ノバルティスファーマの2012年度の国内大学などへの奨学寄付金総額は13億8800万円だった。

降圧剤問題の検討委初会合 実態を調査、再発防止へ データ操作で厚労省

共同通信社 8月12日(月) 配信
 製薬会社ノバルティスファーマの降圧剤ディオバン(一般名・バルサルタン)を使った臨床研究のデータ操作問題で、厚生労働省は9日、実態調査と再発防止策に関する検討委員会の初会合を開いた。
 冒頭であいさつした田村憲久厚労相は「臨床研究に不信を持たれたことは日本にとって大変大きな問題だ」と指摘。関係者への聞き取りなどを通じ、9月末をめどに原因分析や再発防止策をまとめるよう委員会に求めた。
 検討委は厚労相の私的諮問機関で、臨床研究に詳しい研究者や法律家ら12人で構成される。データ操作が生じた経緯を調べるほか、臨床研究で同様の事態が起きないよう、新たな制度の導入が必要かといった論点を議論。
 9日はノ社の元社員が関与した臨床研究を実施した東京慈恵医大、京都府立医大、千葉大、名古屋大、滋賀医大の5大学や、元社員が非常勤講師として所属していた大阪市立大、ノ社の関係者が出席し、一連の問題の調査状況を報告。報告内容を踏まえ、検討委は元社員の聴取が必要かどうかを議論する。
 ディオバンは国内で2000年に販売が始まった高血圧症治療薬で、年間売り上げが1千億円を超えるノ社の看板商品。臨床研究をめぐっては、府立医大と慈恵医大で不正なデータ操作が相次いで発覚。血圧を下げる効果以外に、狭心症や脳卒中などの発症をほかの降圧剤より減らせるとした研究結果の信頼性が揺らいだ。

#降圧剤は、ほとんどの人は、必要がない。製薬会社と医療機関の間違った情報である。

照明制御し睡眠リズム改善 名大、愛知県立大が開発

共同通信社 8月9日(金) 配信

 名古屋大と愛知県立大などの研究グループは8日、発光ダイオード(LED)の青色の波長が睡眠を誘うホルモンの分泌に関わると特定し、青色の波長を制御する実験で、睡眠障害の改善を確認できたと発表した。
 ヒトは脳内で眠りを誘う「メラトニン」というホルモンを分泌し、体温や脈拍を下げて眠りに入る。太陽の光でこのホルモンが減り覚醒するが、朝日を浴びずに照明に当たりがちな現代社会では、これらの睡眠リズムが乱れるという。
 グループは、学生にLED照明を見せる調査で、青色の波長でメラトニンが減少すると特定。これを踏まえ、青色の波長を制御できるLED照明を開発、老人ホームなどに設置して高齢者の生活状況に変化があるか調べた。
 実験では太陽の動きをイメージし、早朝から照明の青色を徐々に導入。夕方ごろから弱め、夜にはゼロとした。2週間後、調べた高齢者4人のうち3人は夜に覚醒する傾向が見られなくなった。また、昼間にうたた寝していた3人のうち2人に症状がなくなった。
 野菜の名前を列挙するテストでは、4人とも制限時間内に回答できる種類が増え、認知症への効果も確認できたとしている。
 愛知県立大看護学部の岡本和士(おかもと・かずし)教授(疫学・公衆衛生学)は「この照明を太陽の役割として使うことで睡眠リズムを調整することができるかもしれない」としている。
 研究には同県豊川市のLED機器製造・販売会社「ミヤチ」が参加しており、同社は2014年にも、青色の波長を調整できる照明器具の販売を目指すとしている。

マラリアの新ワクチン開発 米チームが臨床試験

共同通信社 8月9日(金) 配信
 【ワシントン共同】熱帯感染症のマラリアに対して高い予防効果を持つワクチンを開発したと、米国立アレルギー感染症研究所のチームが8日、米科学誌サイエンスに発表した。
 40人規模で実施した米国での臨床試験では、ワクチン投与量が多かった6人は、ハマダラカが運ぶマラリア原虫を実験的に投与されてもマラリアを発症しなかった。投与量が少ないと予防効果が落ちた。
 免疫を高めるためにマラリア原虫の表面のタンパク質などを使う従来のワクチンとは異なり、放射線で感染力を弱めたマラリア原虫をそのまま使うのが特徴。皮下注射でなく静脈注射が必要など課題も多いが、チームは実用化を目指してアフリカなどでさらに臨床試験を進める。

久留米大中心の前立腺がんワクチン 本格治験開始へ

西日本新聞 7月10日(水) 配信
 福岡県は3日、がんワクチンの開発研究に取り組む久留米大(久留米市)などで、抗がん剤が効かなくなった進行性の前立腺がん患者を対象に、延命効果が期待できる「がんペプチドワクチン」の治験(患者投与)が本格的に開始されると発表した。安全性や有効性が確認されれば、国に医薬品としての承認を申請する。
 県は久留米地域を中心に幅広いバイオ産業の振興に取り組み、医療分野の中核として「がんペプチドワクチン」の開発を支援していることから、小川洋知事が同日の会見で明らかにした。
 がんペプチドワクチンは、外科手術、抗がん剤、放射線に次ぐ「第4のがん治療法」とされ、患者自身の免疫力を活用し、がん細胞のみを攻撃する副作用が少ない治療法。これまでの同大の臨床研究で一定の延命効果が確認されているという。
 治験は、同大など全国約50医療機関で8月中にも始まり、330症例を予定。同大の協力を得て、富士フイルム(東京都)が創薬ベンチャー「グリーンペプタイド」(久留米市)とともに効果を検証するという。
 小川知事は「5年後くらいには薬事承認が得られることを期待したい」と述べた。

記憶力にもドーパミン パーキンソン病治療期待

共同通信社 8月9日(金) 配信
 行動を起こす際の「やる気」に関与する神経伝達物質「ドーパミン」は、記憶力にも欠かせないとみられることを京都大霊長類研究所(愛知県)のチームが、アカゲザルを使った実験で明らかにし、8日付の米科学誌ニューロン電子版に発表した。
 脳内でドーパミンの放出が減ると、意欲だけでなく記憶も低下すると考えられ、チームは、脳の構造が似るヒトでも同じ現象が起きるとみている。ドーパミン異常で発生するパーキンソン病やうつ病では認知障害が伴うことがあり、治療につながるとしている。
 チームは、アカゲザルに、一つの図形が映った第1画面を見せ、次に、この図形を含む複数の図形を映した第2画面を見せ、この中から第1画面の図形を選べるようにした。
 この間のドーパミン放出量を調べると、第1画面を見た直後に増加しており、記憶力や注意力を使う場合にドーパミンが必要とみられることが分かった。ドーパミンを生み出す神経細胞を調べたところ、やる気を高めるものと、記憶に関わるものとでは、脳内の分布場所が異なっていた。
 高田昌彦(たかだ・まさひこ)教授は「パーキンソン病の症状は運動障害のほか、認知障害や意欲低下などさまざま。人工多能性幹細胞(iPS細胞)を応用する治療で、症状の特徴に応じ、iPS細胞から作った神経細胞を移植する部位を決めれば、効果的に治療できる」としている。

H7N9の遺伝子実験へ インフル大流行に備え

共同通信社 8月8日(木) 配信
 中国で死者が出たH7N9型の鳥インフルエンザウイルスの危険性を研究し、人での大流行に備えるため、ウイルスの遺伝子を操作する実験を始めると河岡義裕(かわおか・よしひろ)・東京大教授ら世界の研究者22人が明らかにした。8日付の英ネイチャーと米サイエンスの二大科学誌に同時に発表した。
 ウイルスを操作して感染性を高める実験は、生物テロに利用される懸念があるとして、米政府が問題視した経緯がある。河岡教授らは、実験に先立ち米政府の審査を受けるとしている。
 H7N9型ウイルスはことし中国で発生、世界保健機関(WHO)によると43人が死亡した。現在は落ち着いているが、冬になると再び感染が広まる恐れがある。
 研究は哺乳類のフェレットなどを使い、感染しやすくなる遺伝子の変異を特定したり、毒性を高める変異を調べたりする。ほかに、抗ウイルス薬が効かない耐性ウイルスの仕組みも調べる。
 河岡教授らは、毒性の強いH5N1型ウイルスの研究が米政府に問題視されたことを受け昨年、自主的に研究を停止。米政府は再開に当たり、ウイルスが実験室外に漏れない処置やテロへの悪用防止を審査する態勢をつくった。
 河岡教授らは「H7N9型ウイルスの潜在的な危険性を調べるために、さらに研究が必要だ」と強調している。

親切すれば親切される 阪大初実証、園児を観察

共同通信社 8月8日(木) 配信
 親切な人は周りから好ましく思われ、自分も親切にされることを、大阪大の大西賢治(おおにし・けんじ)助教(発達心理学)らのチームが保育園児の園内での日常生活を観察して確認し、米オンライン科学誌プロスワンに8日発表した。
 よいことをすればよい報いがあるという「情けは人のためならず」を、初めて実証したとしている。
 チームは、大阪府内の保育園の5~6歳児70人を観察対象にし、うち親切な行動をよく取る12人を「親切児」とした。
 園児らが遊んでいる時に、親切児が他の子の服のボタンを留めたり、物を貸したりするなどした際、1メートル以内にいてこれを見た園児が10分間にどのように振る舞うのかを観察した。
 親切児が親切をした場合と、しなかった場合を約250回にわたり比較した結果、親切をした場合の方が、周りの園児が親切児を手伝ったりする頻度が高くなり、親しく話し掛け、体を触るなど他者を好ましく思う言動も増えた。
 大西助教は「親切は回り回って自分に返ってくるということは、人間が進化し生き残っていく上で重要な役割を果たしてきたと考えられており、この仕組みを実生活で科学的に示すことができた」としている。

「所属先」実在せず 降圧剤問題、ノ社元社員

共同通信社 8月8日(木) 配信
 製薬会社ノバルティスファーマ(東京)の降圧剤ディオバン(一般名バルサルタン)を使った臨床研究のデータ操作問題で、大阪市立大非常勤講師として研究に参加していたノ社元社員が所属先として論文に記載していた講座が実在しないものだったことが8日、市立大への取材で分かった。
 元社員は東京慈恵医大と千葉大の論文で、自らの所属先を大阪市立大大学院医学研究科の「臨床疫学」講座と記載。市立大が調べたところ、医学研究科にも医学部にもこうした名称の講座はなく、過去にも存在しなかった。
 市立大は2002年4月、統計解析の専門家だった元社員に無報酬の非常勤講師を委嘱し、今年3月まで続けていた。元社員は非常勤講師の肩書を持って臨床研究に加わり、論文にノ社の所属であることを明示していなかったとされる。
 市立大は元社員の研究参加を知らなかったといい、「非常勤講師を委嘱したのは学生への指導のため。肩書を使われたという感じだ」としている。

飼い主のあくび犬に伝染 相手に共感、東大チーム

共同通信社 8月8日(木) 配信
 見知らぬ人のあくびよりも、飼い主のあくびの方が犬にうつりやすい―。そんな研究成果を東京大のテレサ・ロメロ特任研究員らがまとめ8日、米オンライン科学誌プロスワンに発表した。犬が相手に共感する能力の高いことを示しているという。
 チームの今野晃嗣(こんの・あきつぐ)京都大研究員は「犬にとって、あくびがうつるには相手との感情の結びつきが重要なようだ」としている。あくびのうつりやすさを調べれば、盲導犬など人に寄り添って働く犬としての適性が分かる可能性もあるとみている。
 チームは一般家庭で暮らすプードルやパピヨン、ゴールデンレトリバーなど25匹で実験。犬の名前を呼んで注意を引いた後に、飼い主にあくびの演技をしてもらうことを5分間繰り返した。すると11匹であくびが伝染した。
 見知らぬ人でも実験し比べたところ、飼い主のあくびの方が約3・5倍うつりやすかった。あくびのときに犬の心拍数は上がっておらず、あくびの原因は不安やストレスではなく、相手への共感と判断した。
 人やチンパンジーでもあくびがうつることが知られている。群れをつくる動物では、周囲と行動を合わせる習性があり、チームは今後、集団で活動する猟犬や牧羊犬など、犬の種類によって、あくびのうつりやすさに違いがあるかを調べる。

“不死”胞のゲノム解析 遺族が研究利用を審査へ

共同通信社 8月8日(木) 配信
 【ワシントン共同】62年前に子宮頸(けい)がんで亡くなった米黒人女性の病理組織を使って無断で培養され、現在も増殖を続け"不死"の状態を保っている研究用細胞「HeLa(ヒーラ)」のゲノム(全遺伝情報)解析結果が、8日付の英科学誌ネイチャーに発表された。
 HeLa細胞は、人の培養細胞として世界中で実験に使われ、ポリオワクチン開発など医学研究に大きく貢献したが、女性や遺族に対するプライバシー保護や医学応用に関する説明が不十分だったとの批判がある。
 米国立衛生研究所(NIH)は今回の発表を前に遺族らと協議。ゲノムを研究利用する際は、遺族の代表を含む専門家グループが審査する新たな仕組みを設けることを明らかにした。
 HeLaの由来は、女性の名前ヘンリエッタ・ラックスの頭文字。遺族らが知らないまま培養された細胞は高い増殖能力を持ち、感染症やがん研究などに用いられた。ゲノム解析では、子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルスの遺伝子が通常より強く働き、細胞が増殖しやすくなっていることが分かった。
 HeLa細胞をめぐる問題は、当時の米国に色濃く残っていた人種差別も背景にある。今年3月にはドイツのチームが独自に解析したゲノムをいったん公開したが、遺伝性疾患のリスクが明らかになりかねないなど遺族のプライバシー保護に関する懸念が高まり、抗議を受けて公開が取りやめになった。
※HeLa(ヒーラ)細胞
 子宮頸(けい)がんのため1951年に31歳で亡くなった米国の黒人女性ヘンリエッタ・ラックスさんの病理組織を使い、人として初めて樹立された研究用細胞株。培養が容易なため世界中で用いられるようになり、医学の進歩に大きく貢献した。ただ、本人に無断で組織が採取され、遺族が医学応用について十分に知らされない状況が長く続いた。倫理的問題点を指摘した書籍「不死細胞ヒーラ」が最近ベストセラーになり、研究者の議論が活発化していた。(ワシントン共同)

臍帯血、iPS事業に提供 兵庫のバンク、全国初

共同通信社 8月7日(水) 配信
 兵庫県の認定NPO法人「兵庫さい帯血バンク」と京都大iPS細胞研究所(CiRA)が6日、神戸市で記者会見し、バンクが白血病などの病気の治療のため凍結保存する臍帯血(さいたいけつ)を、CiRAの「iPS細胞ストック」事業に提供することを正式発表した。提供決定は全国のバンクで初めて。
 iPS細胞ストックは、他人の細胞から作製したiPS細胞を備蓄する事業で、数万種類以上とされる白血球の型(HLA型)から移植時に拒絶反応が起きにくい型を集めることが課題となっている。
 バンクの臍帯血はHLA型をすでに調べてあり、費用や労力を省ける。
 提供するのは、兵庫のバンクが保存する臍帯血のうち、白血病などの治療に使われる見込みが少なくなった保存期間10年以上のもの。この中で、日本人の20%で拒絶反応を起こしにくい型が10見つかっている。
 今後、臍帯血の提供者の同意を得てCiRAがiPS細胞をつくる作業に入るのは2014年度になる見通し。
 バンクの後藤武(ごとう・たけし)理事長は「再生医療の発展に寄与できるとは予想もしていなかったが、感慨深い」と話した。
※臍帯血(さいたいけつ)バンク
 出産時に、胎盤やへその緒から採取できる臍帯血を移植目的で凍結保存する機関。臍帯血は、血液細胞のもとになる「造血幹細胞」を多く含み、白血病などの重い血液の病気などの治療に使われる。日本さい帯血バンクネットワークによると、全国8カ所に公的なバンクがあり、現在約2万3700人分の情報が医療機関など向けに公開されている。

乳児てんかんの仕組み解明 理研がマウス実験

共同通信社 8月7日(水) 配信
 乳児のころに発症し、精神発達障害や突然死の原因にもなる「乳児重症ミオクロニーてんかん(ドラベ症候群)」を引き起こす仕組みを、マウスの実験で見つけたと、理化学研究所などのチームが6日付の英科学誌電子版に発表した。チームは「有効な治療法の開発につながる可能性がある」としている。
 てんかんは脳の神経細胞が過剰に興奮して発作が起こる。チームは、ドラベ症候群の原因遺伝子の一つ「SCN1A」に着目。この遺伝子が作るタンパク質は、神経細胞の働きを活発にすることが知られている。
 チームは、この遺伝子が脳の一部でうまく働かないようにしたマウスを作った。脳の興奮を抑える神経細胞でこの遺伝子の働きを減らすと、ドラベ症候群によく似た症状が起こり、突然死が増えた。一方、脳を興奮させる神経細胞で遺伝子が働かないようにすると、発作や突然死が減ることが分かった。
 チームは、興奮を抑える神経細胞の働きが弱まることが、脳の過剰な興奮につながったと判断。逆に、興奮させる神経細胞の働きが弱まると突然死の危険性が減るとみている。
※英科学誌はヒューマン・モレキュラー・ジェネティクス

ヒトからヒトへ感染可能性 H7N9型で研究発表

共同通信社 8月7日(水) 配信
 【ロンドン・ロイター=共同】ことし初めから中国各地で発生している鳥インフルエンザウイルス(H7N9型)感染者の家族について分析した結果、「ヒトからヒトへの感染」の可能性を示す証拠があることが分かった。分析結果は7日発行の英医学誌「ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル」に掲載された。
 分析によると、中国東部で死亡した家族の父親(60)は生きた家禽の市場に頻繁に出入りしていたが、最後に家禽に触れた6日後に発病し、3月11日に入院。同15日に集中治療室に移された後、5月4日に死亡した。
 父親の娘(32)は生きた家畜への接触は確認されていないが、集中治療室に移動するまで父親を看病。父親と最後に接触した6日後に発病、4月24日に死亡した。
 研究グループは2人の検体を調査した結果、ウイルスは「遺伝的にほとんど同型」で、ウイルスが2人の間で直接伝染した可能性が強いと指摘、ウイルスがヒトからヒトへ伝染した可能性を示す初めての報告だとしている。

血小板減少症を再現 京大、iPS細胞使い

共同通信社 8月2日(金) 配信
 骨髄の機能不全などにより、血液中の血球細胞が徐々に減少する「先天性無巨核球性血小板減少症」の患者の皮膚から人工多能性幹細胞(iPS細胞)を作り、血小板や赤血球ができなくなる病態を体外で再現することに、京都大iPS細胞研究所などのチームが成功し、1日付の米科学誌電子版に発表した。
 チームの江藤浩之(えとう・こうじ)教授は「病気の解析や、血液がどのように作られるかというメカニズムを探るのに役立つ」と話している。
 この疾患は、出生時に血中の血小板が少なく、骨髄の機能不全が進行し、赤血球などが減少する。治療は骨髄移植があるが、幼少期に亡くなるケースも多い。
 チームは患者の皮膚から作ったiPS細胞から血液のもとになる細胞を作製。各血液成分に分化する過程を観察すると、血小板と赤血球がほとんど作られなかった。
 一方、患者のiPS細胞に、血液成分を産出する働きがあるタンパク質「トロンボポイエチン受容体」を作る遺伝子を導入すると、健康な人と同じぐらい作られた。
 江藤教授は「iPS細胞から血小板や赤血球を効率よく作ることにもつなげたい」としている。
※米科学誌は、ザ・ジャーナル・オブ・クリニカル・インベスティゲーション

ヒスタミン、発汗抑える アトピー悪化に、大阪大

共同通信社 8月1日(木) 配信
 アトピー性皮膚炎のかゆみなどの症状を引き起こす化学物質ヒスタミンが、発汗を抑えて皮膚を乾燥させるなどし、病状を悪化させることを大阪大大学院医学系研究科の室田浩之(むろた・ひろゆき)講師(皮膚科)らのチームがマウスを使って突き止め、31日発表した。アレルギー疾患や発汗異常の診療に役立つと期待される。
 汗は体温を下げるほか、病原体からの防御や肌の保湿といった重要な役割を持つ。アトピー性皮膚炎の患者では、発汗量が通常の人の約半分になっており、チームは汗をかかないことが悪化の一因と考えた。
 チームが、正常なマウスにヒスタミンを投与したところ、汗腺から汗が出なくなり、汗腺を観察すると汗の量が減少。
 詳細に調べたところ、ヒスタミンは汗腺で、糖質の合成を妨げていた。糖質は汗の成分の一つで、汗を出すのに必要なエネルギーのもとにもなるため、汗の量自体が減り、汗腺も活発に働かなくなっていた。
 室田講師は「汗をかいたら清潔にするよう心掛けてもらいながら、発汗を促す指導も大切」と話している。

低血糖起こす糖尿病患者、心筋梗塞リスク高い

読売新聞 7月31日(水) 配信
 糖尿病患者が、服薬などで重い低血糖を起こした場合、起こさなかった人に比べ、心筋梗塞や脳卒中を起こす危険が2倍高まるとする研究成果を、国立国際医療研究センター糖尿病研究部の後藤温上級研究員らがまとめた。
 英国医師会誌に31日、発表した。
 研究グループは、米国などで行われた6つの研究の糖尿病患者計約90万3500人分のデータを解析した。その結果、血糖値が下がりすぎて意識を失うような重い低血糖を起こした人は、起こさなかった人より2・05倍、心筋梗塞や脳卒中を起こす危険が高かった。
 低血糖を起こす患者の中には、感染症などほかの重い病気を患う人もいる。研究グループは、これらの影響も考慮して分析したが、低血糖が、心筋梗塞や脳卒中の直接の発症リスクとなることは否定できなかった。

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