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医療情報79

医療情報78
20131216~

インフル全国流行入り 1月下旬ごろピークか

共同通信社 2013年12月27日(金) 配信
 国立感染症研究所は27日、全国約5千の定点医療機関から16~22日に報告されたインフルエンザ患者数が1医療機関当たり1・39人になり、全国的な流行開始の目安である1・00人を上回ったと発表した。今シーズンの流行が始まった。
 この時期の流行入りは平年並み。ピークは1月下旬から2月初めごろとみられる。
 検出されたウイルスは、現時点でA香港型が最も多い。都道府県別で医療機関当たりの患者数が多かったのは山口(5・12人)、鹿児島(4・67人)、高知(3・92人)、大分(3・52人)、佐賀(3・21人)と、西日本が中心となっている。
 厚生労働省は「外から帰った際は手洗いをして予防してほしい。かかったらマスクをしてウイルスを広げない工夫を」と呼び掛けている。
 インフルエンザは例年12月から3月ごろまで流行。感染すると38度以上の発熱や頭痛、関節痛、筋肉痛などの症状が現れる。子どもはまれに急性脳症、高齢者は肺炎などの重症になることがある。ワクチンは接種から効果が出るまでに2週間程度かかるという。

#インフルエンザのワクチンは、摂取していいのか判断は、微妙です。
症状が抑えられる可能性はありますが、副作用もあります。
最近、医者にかかるなという本もありますから?

実験前に結果示した図作製…東大・論文不正問題

読売新聞 2013年12月27日(金) 配信
 東京大学分子細胞生物学研究所の加藤茂明元教授(54)(2012年3月辞職)の研究室で論文に不正が疑われている問題で、東大は26日、51本の論文で不適切な画像210か所が見つかり、うち43本は撤回すべきだとする調査委員会の中間報告を公表した。
 調査委によると、研究室で1996年以降に発表したがんなどの基礎研究の論文が165本あった。このうち43本の論文では、別の実験の画像を使ったり、切り貼りした画像を使ったりするなど、単純なミスとは考えられない加工が多く見つかったという。8本の論文で見つかった画像12か所の誤りは単純ミスとした。
 改ざんに当たるかどうかの最終的な認定は見送った。ただ加藤元教授の研究室では、実験の前に、実験結果を示した図をあらかじめ作るなどしていたという。委員の一人は「極めて特殊な習慣」と指摘し、関係者の規範意識の薄さなどが問題の背景にあるとみている。

遺伝子が中年太り抑制 群馬大、メタボ対策に

共同通信社 2013年12月27日(金) 配信
 加齢に伴い脳にある特定の遺伝子が減り、体重増加につながることを群馬大の佐々木努(ささき・つとむ)准教授らの研究チームが突き止め、26日付の欧州糖尿病学会誌電子版に発表した。
 研究チームによると、この遺伝子は、細胞の老化を防ぐため、長寿遺伝子とも呼ばれる「サーチュイン」。加齢とともに減少することは知られていたが、いわゆる中年太りとの関係は明らかになっていなかった。
 佐々木准教授は「サーチュインが減るメカニズムを詳しく解明し、肥満やメタボリック症候群の治療法開発に役立てたい」と話している。
 研究では、体重を制御する脳の視床下部にあるサーチュインを、人工的に増やしたマウスを使用。普通のマウスと比べて食欲が抑制されたほか、エネルギー消費が増加する傾向がみられ、加齢後の体重増が抑えられた。
 加齢以外にも、糖分や脂肪が多い高カロリーの食生活が続くと、脳のサーチュインが減少したり働きが落ちたりすることも分かった。

がん細胞のエネルギー源、アミノ酸増加の仕組み解明

毎日新聞社 2013年12月26日(木) 配信
MEMO:がん細胞のエネルギー源、アミノ酸増加の仕組み解明
 奈良県立医大と味の素の研究チームは、がんになると血液中のアミノ酸の濃度が変化する仕組みをマウスの実験で解明し、米医学誌「キャンサー・リサーチ」(電子版)に発表した。がん細胞が分泌する特定のたんぱく質が正常細胞の分解を促し、アミノ酸を作り出していた。がん細胞のエネルギー源にもなるアミノ酸が増える仕組みを明らかにしたのは世界初という。
 がん患者は、血液中の一部のアミノ酸の濃度が上がるなど、アミノ酸のバランスが崩れることが知られる。
 チームは、大腸がんのマウスを使い、がん細胞からできるたんぱく質の働きを調べた。その結果、たんぱく質によって筋肉の細胞が分解されてアミノ酸ができ、血液中のアミノ酸濃度が高まっていた。筋肉でできたアミノ酸は、がん細胞に取り込まれてエネルギー源となっていた。チームは「他のアミノ酸の変化についても研究を進め、がんの仕組みを解明したい」と話している。

陽子線、ピンポイント照射 がん治療で国内初

共同通信社 2013年12月26日(木) 配信
 名古屋市の名古屋陽子線治療センターは25日、陽子線によるがん治療で、患部をピンポイントで照射できる最先端機器を国内で初めて治療に導入するとして、報道陣に公開した。来年1月から治療を開始する。
 導入したのは「スポットスキャニング照射」と呼ばれ、直径5~15ミリの陽子線を塗りつぶすようにしながら患部に当て、がん細胞を死滅させる。精密な照射が可能で、周辺の正常な細胞の損傷を減らせるのが特徴だ。
 陽子線治療は放射線治療の一種で、水素の原子核を加速してがん細胞に当てる。エックス線などと違い、陽子は体内である程度進むと止まるため、がん細胞を狙い撃ちしやすい。ただ、従来の「ブロードビーム照射」では陽子線を直径14~25センチに広げて患部に当てるため、正常組織を傷つけないよう患部の型枠を作る必要があった。
 25日は「ガントリー照射室」と呼ばれる治療室で、陽子線をアクリル板にテスト照射する様子がモニターで公開された。
 センターは当面、前立腺がんの治療に用いる方針。将来的には骨肉腫などにも広げ、年間800人の治療を目標にする。保険医療とは認められていないため、先進医療として300万円近い費用がかかる。世界では米国やスイス、イタリアで使われている。

還元型コエンザイムQ10 「老化抑制の仕組み判明」 信大研究グループとカネカ

毎日新聞社 2013年12月26日(木) 配信
けんこうナビ:還元型コエンザイムQ10 「老化抑制の仕組み判明」--信大研究グループとカネカ /長野
 信州大の研究グループは24日、カネカ(本社・大阪市)と共同で実施したマウスを使った研究により、還元型コエンザイムQ10が老化の進行などを遅らせるメカニズムを明らかにしたと発表した。
 報告をしたのは、大学院医学系研究科の樋口京一教授(疾患予防医科学)ら。内容は米国の学術雑誌「アンチオキシダンツ・アンド・レドックス・シグナリング」電子版に掲載された。
 研究では、老化しやすい体質のマウスに還元型コエンザイムQ10を0・3%混合した餌を与えたところ、投与しないマウスに比べて細胞内のリン酸化酵素やたんぱく質活性化遺伝子が増加。その効果で、加齢に伴う減少が老化と深く関わっているとされる細胞内のサーチュイン遺伝子(通称・長寿遺伝子)やミトコンドリアが非投与マウスより多く、活性酸素を消去する酵素の減り方も小さかった。
 人の培養がん細胞を使った実験でも、還元型コエンザイムQ10の投与でミトコンドリアが増加し、活性酸素発生量は減った。
 樋口教授によると、還元型コエンザイムQ10は生物の細胞にあるミトコンドリアに含まれるほか、健康食品として市販されている。これまでにマウスに摂取させると老化や加齢による聴力低下が抑制されるという研究成果を発表していたが、その仕組みははっきりしていなかった。
 樋口教授は「サプリメントとして用いられている物質の効果について、新しいメカニズムが明らかになった。今回はマウスによる基礎実験で、人体への影響についてはまだわからない」と説明した。【古川修司】

骨の難病をiPSで再現…京大、治療薬開発へ道

読売新聞 2013年12月26日(木) 配信
 筋肉などが骨に変わる希少難病「進行性骨化性線維異形成症(FOP)」の患者の皮膚からiPS細胞(人工多能性幹細胞)を作り、骨に変わっていく病気の特徴を再現できたと、京都大の研究チームが25日、発表した。病気の仕組みを理解し、骨への変化を抑える治療薬の開発につながる成果といい、国際難病専門誌の電子版に掲載された。
 京大iPS細胞研究所の戸口田淳也教授らが、患者5人から皮膚を採取し、iPS細胞を作製。骨や軟骨への変化を促す試薬を加えると、健康な人のiPS細胞に試薬を加えた場合より多くの骨ができた。軟骨のサイズも大きく、骨への変わりやすさが再現された。
 FOPは遺伝子変異が原因で、筋肉やじん帯などの軟らかい組織が徐々に骨に変わる。歩行困難になり、激しい痛みも伴う。200万人に1人が発症し、国内に50-70人の患者がいる。
 患者から骨になった組織を採取すると症状が悪化するため、病気の特徴を再現する研究が進まなかったが、iPS細胞は皮膚や血液から作製できるので患者の負担が軽く、細胞を無限に増やせるという利点がある。
 チームは患者のiPS細胞に骨への変化を妨げる試薬を加え、骨に変わりにくくなることも確認。戸口田教授は「創薬の手がかりになる」とし、製薬企業と治療薬の開発を目指すという。
 同研究所に皮膚を提供した患者の一人、兵庫県明石市立明石商業高校1年、山本育海(いくみ)さん(16)は「研究が進んでうれしい。一日も早く薬を作ってほしい」と話した。

【山梨】2分でがん診断 梨大など開発

読売新聞 2013年12月25日(水) 配信
 調べたい臓器から採取した細胞の成分を解析し、がんかどうか診断できる装置を山梨大や島津製作所(本社・京都市)などの研究チームが開発した。採取には、はり・きゅう用の針を使うため痛みはほとんどなく、診断時間も約2分と短時間。来年1月から臨床試験を始め、3-4年後の実用化を目指す。同大では「経験を積んだ病理医が長い時間をかけて行っているがん診断を迅速、簡単にできる」としている。
 開発に携わる同大医学部の竹田扇教授(45)(分子細胞生物学)によると、針の先端の直径は、1ミリの数千-1万分の1程度。装置では針の先端部を調べたい臓器に一瞬触れさせただけで、臓器を作る細胞の膜付近の脂質が採取できる。その後、島津製作所でノーベル化学賞を受賞した田中耕一さんが開発した「質量分析法」を応用し、脂質の中にどのような成分が含まれているかを調べ、その結果から2分程度でがんかどうかを判定する。
 がんと判定する際に使うのは、装置内に蓄積したデータベース。実際のがん患者から得られた検体と、がんでない正常な検体の脂質の成分を竹田教授らが装置に記憶させた。現在、肝臓や腎臓、大腸や胃などで合計2万パターン以上のデータベースができあがっている。診断は蓄積したデータベースとの比較で行うが、腎臓や肝臓では9割以上の確率でがんかどうかの診断ができているという。
 装置は、来年1月から横浜市立大学付属病院の泌尿器科で試験導入され、腎臓がんの診断で臨床試験が行われる予定だ。内視鏡検査などで患者の臓器を2ミリ角程度採取し、診断に役立てる。試験期間は約1年間を予定し、その後、実用化に向けた検討に入る。肝臓がんでの試験も検討中という。
 現在、診断ができるのはがんかどうかのみで、がんの種類までは診断することができないことが課題。今後は種類ごとのデータベースを構築するという。また、体液や排せつ物などの成分から消化器系や膵臓(すいぞう)のがんを判定できる可能性もあり、将来的には健康診断などに装置を活用することも考えられるという。竹田教授は「装置を使えば病理医のいない地方の中小規模の病院などでもがん診断が容易にできるようになり、革新的だ」と話している。

指針策定し、透明性確保を 日本学術会議が提言

共同通信社 2013年12月24日(火) 配信
 降圧剤ディオバンを使った臨床研究でのデータ操作など、製薬会社の社員が研究に参加するなどの利益相反が問題となっていることを受け、日本学術会議は20日、研究機関に利益相反に関する指針を定めることを求めた提言を公表した。
 提言では、研究者は患者からの信頼を維持し、臨床研究の中立性を確保するために、産学連携における経済的な関係を透明化することが必要だと指摘。利益相反に関する指針を策定し、社会への説明責任を果たすことを求めた。
 具体的には、データの信頼性を保証するための体制を研究機関が整える必要があると言及。また研究者は、研究費の出どころを明らかにするほか、企業からの研究者の受け入れなどに関する情報について、正確に開示すべきだとした。

2例目の心肺同時移植 大阪大、20代女性に

共同通信社 2013年12月24日(火) 配信
 大阪大病院(大阪府吹田市)は23日、愛知県で脳死と判定された30代の女性が提供した心臓と肺を、同時に20代の女性に移植する手術を終えたと発表した。日本臓器移植ネットワークによると、国内2例目。
 20代女性は心臓の一部が硬くなり、広がりにくくなる拘束型心筋症で、肺の働きも落ちていた。大阪大病院によると、手術は23日午前6時8分に開始。午後2時50分に終わり、容体は安定しているという。
 技術的に難しい面があるとされる心肺同時移植は、2003年に患者登録が始まり、09年1月に大阪大病院が全国で初めて実施した。
 移植ネットによると、心肺同時移植を希望する登録者数は5人(12月2日時点)。

新型出生前診断 未認定病院で実施疑い 中国企業検査、医学会が注意喚起

毎日新聞社 2013年12月24日(火) 配信
新型出生前診断:未認定病院で実施疑い 中国企業検査、医学会が注意喚起
 妊婦の血液から胎児の染色体異常を判別する新型出生前診断について、日本医学会は23日、中国の検査会社が日本産科婦人科学会(日産婦)の指針に違反して未認定の医療機関から検査を請け負っている疑いがあるとして、緊急記者会見。日本のルールを守るよう、検査会社や医療機関に対して注意喚起した。
 この会社は、中国や欧米などで活動する遺伝子解析会社の関連会社で、日本では神戸市内に事務所を置く。日本語のホームページで、ダウン症など3疾患を対象とした新型出生前診断を紹介し、「価格は比較的低い」としている。
 日産婦の指針は、十分な遺伝カウンセリングができる施設で、条件に該当する妊婦のみを対象に、臨床研究として実施するよう定めている。日本医学会はこの指針に沿って37の医療機関を認定している。
 日本医学会で新型出生前診断の在り方を検討している委員会の福嶋義光委員長は会見で「(指針に違反した形で実施が広がれば)障害のある人を排除する風潮や、胎児の状況を十分に把握せずに人工妊娠中絶をする人が増える恐れがある」と述べた。
 新型出生前診断は、今年4月に始まり、9月末時点で3500人以上が検査を受けた。日本には解析できる会社はなく、現在の臨床研究では米国企業が指針に沿って検査を請け負っている。【須田桃子】

製薬企業の寄付、ライバル多い生活習慣病に集中

読売新聞 2013年12月23日(月) 配信
 製薬企業が昨年度に医療機関に提供した奨学寄付金は計340億円に上ることが読売新聞社の集計でわかった。
 このうち、大口の寄付金は、高血圧や糖尿病など、売り上げが大きく、ライバル社の多い生活習慣病分野に集中していた。
 日本製薬工業協会の指針に基づき、11月末までに自主公表した67社の昨年度の医療機関への資金提供のデータを集計。支出が10億円を超えた13社について、500万円以上の提供先を分析したところ、390の大学研究室(講座)と病院診療科などに、55億6000万円が支払われていた。寄付金で設立、運営され、目的が明確な寄付講座や、財団を除くと、272講座、計29億7000万円だった。
 分野別では、高血圧を扱う循環器内科が39講座。糖尿病を扱う代謝内科が38講座。内科が19講座、腎臓内科が11講座と、生活習慣病関連が目立った。この4分野で、金額で全体の5割、講座数で4割を占めた。
 調査会社IMSジャパンによると、昨年度の医薬品売上高で、首位は抗がん剤だが、高血圧治療薬が2位、糖尿病治療薬が3位、高脂血症治療薬が4位と、上位を生活習慣病が占めた。日本製薬医学会の今村恭子理事長は「奨学寄付金の目的は学術・研究の振興だが、現実には、患者が多く、薬が多く使われる分野に偏り、営業の側面が感じられる。新薬開発が望まれる難病や基礎研究の分野にもっと支援があってもよいのではないか」と指摘する。

京大がiPS作製法に新特許…遺伝子幅広く対象

読売新聞 2013年12月21日(土) 配信
 京都大は20日、様々な細胞に変化できるiPS細胞(人工多能性幹細胞)の作製法に関する特許が国内で新たに成立したと発表した。京大は既に関連特許を5件取得しているが、これまでは3-4種類の特定の遺伝子を皮膚などの細胞に組み込んで作る方法だったのに対し、今回は作製に使えそうな遺伝子を幅広く対象としている。
 新特許は、iPS細胞とよく似た能力のあるES細胞(胚性幹細胞)で強く働いている遺伝子など、様々な遺伝子を用いてiPS細胞を作る方法に関するもので、11月に認められた。欧米でも特許申請中という。
 現在使われている遺伝子とは別の遺伝子を使う優れた作製法が今後開発された場合でも、新特許の権利が及ぶ可能性が高い。iPS細胞の研究推進や普及をはかるために、京大は従来と同様、大学や研究機関からは特許使用料を取らず、企業にも安価で使用を認める方針。

スギ・ヒノキ花粉、一部除き全国的に少ない予測

読売新聞 2013年12月21日(土) 配信
 環境省は20日、来春のスギとヒノキの花粉総飛散量の予測(速報値)を発表した。
 総飛散量は、北海道と四国・九州の一部を除き、全国的に例年より少ないとみている。
 同省によると、今春に大量飛散した反動で、スギとヒノキの雄花の着花量が大幅に減少。この影響で来春の飛散量も少なくなる見込みで、特に東北南部から関東北部、北陸と東海では例年の50%以下のところが多くなると予測した。
 一方、スギ花粉の飛散開始時期は、来年1-2月の気温が低くなるとみられることから、全国的に例年並みかやや遅くなると分析している。

肥満症治療薬の治験データ改ざん疑惑 支援企業社員が身長低く改ざん

毎日新聞社 2013年12月21日(土) 配信
肥満症治療薬の治験データ改ざん疑惑:支援企業社員が身長低く改ざん
 今年6月に発覚した小林製薬の肥満症治療薬開発を巡る臨床試験(治験)データの改ざん疑惑で、治験実施病院(大阪市西成区)の業務を支援したサイトサポート・インスティテュート(本社・東京都)は20日、同社の治験コーディネーター(CRC)らが被験者72人中4人の身長を実際より低く記載する改ざんをしたとする調査結果を発表した。上司の容認や治験責任医師の同意があった疑いも指摘した。
 外部の専門家調査委の報告書によると条件に合う肥満度の被験者が期間内に集まらず、CRCの一人が上司に改ざんの必要を示唆。上司から適切な指示はなく、容認と受け止めたという。【根本毅】

脳動脈疾患に新治療法 「ステント」で血管拡張

共同通信社 2013年12月20日(金) 配信
 脳内の動脈が狭くなり脳梗塞などの原因になる疾患を、「ステント」と呼ばれる小さな網状の筒を使い血管を広げて治療する手法が国内で初めて認められ、治験を主導した神戸市立医療センター中央市民病院の坂井信幸(さかい・のぶゆき)医師が19日、市の研究施設で成果を発表した。
 対象は頭蓋内動脈狭窄(きょうさく)症。保険適用が認められる来春から、治験実績がある同病院や名古屋大病院で治療を受けられる。
 記者会見した坂井医師によると、従来のバイパス手術や、太ももの血管からカテーテル(細い管)を脳まで通し、狭くなった血管付近でバルーンを膨らませ広げる治療法より、再発を低く抑えることができるという。
 新治療法はバルーンで血管を膨らませた後に金属製の筒をとどめ、再び狭くなるのを防ぐ。筒は直径2・5~4・5ミリ、長さは9~20ミリ。
 国内の脳卒中患者のうち3割程度に頭蓋内の動脈が狭くなる症状があり、投薬で治癒しない場合に手術の対象となる。新しい治療法が適するのは年間千人程度という。
 治験対象の20人のうち1人が手術中の事故で死亡したが、16人で血管の状態が大幅に改善。術後半年以内に再び血管が狭くなったのは3割程度で、先行事例の多い欧米と同程度だった。
 従来の治療法と医療費負担は大きく変わらない見込みで、坂井医師は「治療の選択肢が広がり、医師にも患者にも朗報だ」と話している。

自閉症の対人障害が改善 ホルモン投与で、東京大

共同通信社 2013年12月19日(木) 配信
 表情や声色から相手の気持ちを読み取るのが困難という対人コミュニケーション障害が特徴の「自閉症スペクトラム障害」を、特定のホルモンの投与で改善できることを東京大のチームが臨床実験で解明、18日付の米医学誌電子版に発表した。
 自閉症スペクトラム障害は、重度の知的障害を伴うタイプの自閉症からほぼ正常な人まで、幅広くみられる発達障害で、英、米両国では発見される割合がここ35年で60倍以上に増加している。チームの山末英典(やますえ・ひでのり)東大准教授は「治療が可能になるかもしれない」と話した。
 ホルモンは脳から分泌される「オキシトシン」。相手との信頼関係の構築に関わるとの報告もある。チームは、自閉症スペクトラム障害の成人男性40人に、オキシトシンをスプレーで鼻に1回噴霧。人が話す様子を撮影したビデオを見てもらった。
 ビデオの人は、笑顔で嫌な言葉を発したり、嫌な表情で好意的なことを言ったりするなど、表情と言葉が正反対だったが、オキシトシンを投与した人は、表情から相手の友好性を判断する回数が増えた。
 障害のある人が共通して働きが弱まっている脳の領域も活発になった。投与の効果は数時間続くという。今後は連日投与しても効果があるかを調べる。
※米医学誌は米医師会誌(JAMA)サイキアトリー

WHO、世界初感染と確認 H10N8型、中国の女性

共同通信社 2013年12月19日(木) 配信
 【香港共同】中国江西省で女性(73)が鳥インフルエンザウイルス(H10N8型)に感染し、死亡した問題で、世界保健機関(WHO)西太平洋地域事務局(マニラ)は18日、同型ウイルスの人への感染が確認された世界初の症例だと明らかにした。共同通信の問い合わせに答えた。
 同事務局のオリアリー報道官は、同型ウイルスについて「状況を注視しており、中国の衛生当局と緊密な連絡を取っている」と述べた。
 また、香港政府の高永文(こう・えいぶん)・食物衛生局長は18日、同型ウイルスの遺伝子を分析した結果、変異は見られず、現時点では人から人へと感染する危険性は低いとの見解を示した。
 香港のテレビによるとH10N8型は、低病原性のウイルスで、もともとは水鳥に多く見られるという。
 香港当局などによると、女性は長く心臓病などを患って免疫力が落ちており、11月30日に入院。重い肺炎と診断され、今月6日に死亡した。生前、生きた鳥を扱う市場に行ったことがあった。女性と密接に接触した人たちに症状は出ていないという。

抗菌せっけんの規制強化 米当局、データ提出義務

共同通信社 2013年12月19日(木) 配信
 【ワシントンUPI=共同】手や体を洗うせっけんで「抗菌」が売り物の商品について、米食品医薬品局(FDA)は16日、安全性を裏付けるデータの提出を製造業者に義務付ける方針を明らかにした。病院などで消毒用に使われるものは対象外。
 FDAの微生物学者コリーン・ロジャーズ氏によると、抗菌せっけんは殺菌剤トリクロサンやトリクロカルバンなどの化学物質が添加されている。これらの添加物によって細菌が抗生物質に対し耐性を持つようになるほか、ホルモンに予期せぬ影響を及ぼす可能性があるとしている。
 同氏は、抗菌せっけんを使うことで、通常のせっけんや水洗いより汚れが落ちることを示す証拠はなく、利点より弊害の方が大きいと指摘した。

感染症の免疫15分で判定 ワクチン接種に活用期待

共同通信社 2013年12月19日(木) 配信
 どんな感染症に対して免疫を持っているかを約15分で判定できる検査システムを開発したと、理化学研究所などのチームが19日、米科学誌電子版に発表した。理研の伊藤嘉浩(いとう・よしひろ)チームリーダーは「ワクチン接種の必要があるかどうかを素早く判断できる」と話している。
 感染症の流行時や、ワクチンの接種が必要な海外渡航前の検査に活用が期待できるという。
 チームによると、通常の免疫の検査では結果が出るまでに5日ほどかかる。感染症の種類ごとに検査も必要だ。
 チームは、各種のウイルスをくっつけた数センチ大のチップを開発。免疫があることを示す抗体が血中にあれば、チップのウイルスと結合して光るように加工した。血液を少量加えるだけで、各種の感染症に対する免疫の有無を一度に全自動で判定できるようにした。
 はしかや風疹、おたふくかぜ、水ぼうそうなどのウイルスで実験したところ、抗体を検出する精度は現在使われている方法と同程度。ウイルスの種類を変えれば、ほかの感染症も調べることが可能で、検査システムにかかる費用も5分の1程度に抑えられるという。
※米科学誌はプロスワン

EU、たばこ新規制案承認 パッケージ65%で害警告

共同通信社 2013年12月19日(木) 配信
 【ブリュッセル共同】欧州連合(EU)加盟国は18日、たばこ製品のパッケージの前面、裏面のそれぞれ65%を使い健康への害を説明することを義務づけるなどの新たな規制案を承認した。欧州議会とEU閣僚理事会が今後、法改正の最終案を正式に採択する。
 新規制は欧州委員会が提案。欧州議会が10月、たばこ業界のロビー活動を受けるなどして警告の大きさを当初案の75%から縮小するなどし、法案を可決した。
 欧米で人気が広がっている、電気による熱で気化したニコチンなどを吸う「電子たばこ」に関しては、ニコチンの量や広告などを規制することとした。

来年の注目にiPS臨床 英科学誌、高橋氏選ぶ

共同通信社 2013年12月19日(木) 配信
 英科学誌ネイチャーは「来年注目の5人」に、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を使い、目の網膜を再生する臨床研究を進めている理化学研究所発生・再生科学総合研究センター(神戸市)の高橋政代(たかはし・まさよ)プロジェクトリーダーを選んだ。19日付の同誌で発表した。
 同誌は5人のうち、高橋氏を1番手に挙げ「iPS細胞で初めての臨床研究になるかもしれない」と紹介した。
 高橋氏は「大変光栄で、ますます責任重大と感じる。多くの方に喜んでもらえるようたゆまずプロジェクトを進めていく」と話している。
 高橋氏の研究は、網膜が傷んで視力が急激に落ちる難病「滲出(しんしゅつ)型加齢黄斑変性」の患者の皮膚からiPS細胞を作り、網膜の細胞に成長させて移植する計画。患者の募集を始めており、早ければ来年夏ごろに移植する見通しとなっている。
 他に、来年報告書を発表予定の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」の共同議長クリストファー・フィールド氏らが選ばれた。
 同誌は「ことしの10人」も発表したが日本人は選ばれなかった。10人は、台風被害後に地球温暖化対策を話し合う国連の会議で断食し、各国の対策を訴えたフィリピン政府のサニョ氏ら。

癌光らせるアミノ酸に急性腎障害防ぐ効果を発見 高知大チーム

高知新聞 2013年12月19日(木) 配信
 抗がん剤などで引き起こされる急性腎障害の防止に、天然アミノ酸「5―アミノレブリン酸」が有効であることを、高知大学医学部の寺田典生教授、執印太郎教授らがラット実験で発見。6日付の米オンライン科学誌プロスワンに発表した。アミノレブリン酸は高知大学医学部が導入している膀胱(ぼうこう)がんを光らせて発見する診断法にも使われており、「画期的な新薬開発につなげたい」としている。
 研究は高知大学医学部内分泌代謝・腎臓内科学、泌尿器科学の各教室と、東京のバイオベンチャー企業、SBIファーマが共同で取り組んだ。
 急性腎障害は腎機能が急速に低下し、尿を作れなくなるなどの症状を引き起こす。がん治療に最も多く使われている「シスプラチン」の副作用でも発症するが、有効な治療法はなく、慢性腎臓病に移行したり人工透析が必要になる症例が増えている。
 高知大学医学部では2004年、アミノレブリン酸を使った診断法「蛍光膀胱鏡による光力学診断」を国内で初めて導入。患者にアミノレブリン酸を飲ませることで、がんの可能性の高い部位を内視鏡で照らして発見でき、がんの再発率を大幅に低下させている。
 今回の研究では「アミノレブリン酸が尿を作る腎臓細胞や血管細胞を活性化させるのではないか」との仮説の下に、ラット実験を行った。シスプラチンのみを投与したラット群と、シスプラチンに加え、アミノレブリン酸とその働きを助ける鉄などを組み合わせた薬剤を投与したラット群を比較。シスプラチンのみの群は腎臓の機能が大幅に低下したが、薬剤を投与した群は正常に保たれた。
 高知大学医学部では来年、シスプラチンを投与しているがん患者を対象に臨床試験を始める計画。泌尿器科の井上啓史准教授は「シスプラチンはよく効く抗がん剤だが、副作用のために投与を中断する症例は少なくない。がん治療を十分に行えるように、薬の開発を進めたい」と話している。

調査出そろう 「効果あり」で不正 結論、データ操作に相関 バルサルタン 臨床試験疑惑

毎日新聞社 2013年12月18日(水) 配信
バルサルタン:臨床試験疑惑 調査出そろう 「効果あり」で不正 結論、データ操作に相関
 降圧剤バルサルタン(商品名ディオバン)の臨床試験疑惑は、千葉大が17日に中間報告を公表したことで、試験を実施した5大学の調査結果がひとまず出そろった。別の降圧剤とバルサルタンの効果に大差はなかったと結論付けた2大学はデータ操作を否定し、特別の効果があったとする3大学は不正を示唆しており、試験の結論とデータ操作との相関関係が浮き彫りとなった。調査を継続する大学もあるが、大学による調査が一定の結論に達したことで、今後の焦点は国の対応に移る。【八田浩輔、河内敏康】
 どの試験も、バルサルタンと他の降圧剤との比較が目的だった。全ての試験に販売元ノバルティスファーマの同じ社員(5月に退職)が関与していたが、元社員の存在とデータ操作との関係は解明されなかった。
 データ操作が判明した京都府立医大と東京慈恵会医大の試験は「他の降圧剤と比べて、脳卒中や狭心症のリスクを大幅に減らす」と結論付けていた。これらの結果は、他の試験と比べて際立って多く広告に使われた。だが両大学の調査で、バルサルタンの効果を強調する不正の痕跡が見つかった上、元社員に統計解析などを任せていたことが分かった。腎臓を守る作用があるとした滋賀医大でも、データ操作が示唆された。
 一方、名古屋大、千葉大は不正を否定する中間報告を公表。データを検証すると一部で不整合があったが、「意図的な操作ではない」と判断された。両試験は、バルサルタンに心臓を守る働きがあると指摘したが、脳卒中の予防など試験の主目的だった評価項目では別の降圧剤との間に差がなかった。元社員の関与も限定的だった。
 誰がデータ操作したのかについては、各大学で判断が分かれている。慈恵医大は元社員の不正への関与を示唆し、京都府立医大は元社員と共に大学の研究者にも疑いの目を向けた。滋賀医大は元社員の部下も参加していたが、大学は研究者による操作を疑っている。
 ノ社から5大学に提供された計11億円を超す奨学寄付金についても詳細な使途は明らかになっていない。
 厚生労働省は、誇大広告を禁じた薬事法に基づく調査を進めている。大学による任意調査の限界を指摘する声は強まっており、11月には民間団体が東京地検に告発状を提出している。
 ◇千葉大「不正なし」
 バルサルタンの臨床試験疑惑で、千葉大の調査委員会は17日、「現時点で、意図的にデータ操作が行われたことを示す内容は見いだせなかった」とする中間報告を発表した。患者108人分について論文に使ったデータとカルテを照合したところ、各項目で5~8%の不一致があったが再解析した結果、データ操作されたとは言えないと説明した。
 大学側は「あくまで内部的な調査だ」としており、データの照合作業を依頼した第三者機関の調査結果を待って最終報告する。
 千葉大の試験にはノ社の社員(5月に退職)が参加していたのに、論文では伏せられていた。ノ社から受けた奨学寄付金についても記載がなく、調査委は「説明が不十分だった」と批判した。千葉大の論文責任者は小室一成教授(現在は東京大教授)。【河内敏康、田中裕之】
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 ■ことば
 ◇バルサルタン臨床試験疑惑
 ノバルティスファーマ(東京)の降圧剤バルサルタンに血圧を下げるだけでなく、脳卒中予防などの効果もあるかを5大学が臨床試験をして確かめた。ノ社は各論文を大々的に宣伝に利用してきたが、今年に入って、社員が全試験に参加していたことや研究チームに奨学寄付金を出していたことが発覚した。さらに東京慈恵会医大などの試験ではデータ操作されていたことも分かった。ノ社は謝罪に追い込まれたが、データ操作への関与は否定している。バルサルタンは累計で1兆2000億円を売り上げてきた大ヒット薬。

感染源の特定が重要 識者談話

共同通信社 2013年12月18日(水) 配信
 谷口清州(たにぐち・きよす)・国立病院機構三重病院国際保健医療研究室長(感染症学)の話 H10型の鳥インフルエンザウイルスは、鳥に対する病原性が低く鳥は死なないため、どれくらい広がっているか把握しにくい。(一般論だが)人では重症化しやすいウイルスもあり、人へのうつりやすさを調べる必要がある。感染の拡大を防ぐには、市場で他の感染者が出ていないかを調査するなど、感染源や感染経路を特定することが重要だ。中国を訪れた際には、生きた鳥を扱う市場にはなるべく近づかない方がいいだろう。

感染源の特定が重要 識者談話

共同通信社 2013年12月18日(水) 配信
 谷口清州(たにぐち・きよす)・国立病院機構三重病院国際保健医療研究室長(感染症学)の話 H10型の鳥インフルエンザウイルスは、鳥に対する病原性が低く鳥は死なないため、どれくらい広がっているか把握しにくい。(一般論だが)人では重症化しやすいウイルスもあり、人へのうつりやすさを調べる必要がある。感染の拡大を防ぐには、市場で他の感染者が出ていないかを調査するなど、感染源や感染経路を特定することが重要だ。中国を訪れた際には、生きた鳥を扱う市場にはなるべく近づかない方がいいだろう。

感染拡大の危険性低い H10N8型で中国専門家

共同通信社 2013年12月18日(水) 配信
 【香港共同】中国江西省の女性(73)が鳥インフルエンザウイルス(H10N8型)に感染、死亡した問題で、18日付の香港各紙は、単発の症例であり、現段階では人への感染が広がる危険性は低いとする中国の専門家の見方を伝えた。
 女性は、長く心臓病などを患って免疫力が落ちており、11月30日に入院。重い肺炎と診断され、今月6日に死亡した。女性と密接に接触した人たちに症状は出ていないという。
 著名な感染症研究者、香港大の袁国勇(えん・こくゆう)氏は香港各紙に対し、ウイルスの遺伝子を調べて、人への感染リスクが高いかどうかを判断する必要があるとの考えを示した。
 香港各紙は、世界で初めて同ウイルスの人への感染が確認されたケースだと伝えている。

【熊本】エイズ治療につながる?熊大教授らの研究

読売新聞 2013年12月17日(火) 配信
 熊本大大学院生命科学研究部の阪口薫雄(のぶお)教授と前田和彦助教らの研究グループは16日、同グループが2000年に発見したたんぱく質「GANP(ギャンプ)分子」が、エイズウイルスの感染能力を失わせる酵素「A(ア)PO(ポ)BEC(ベック)3G」をエイズウイルスの中に運び込むことを確認したと発表した。同日発行されたアメリカの免疫学会誌に掲載された。
 アポベック3Gはこれまで、エイズウイルスの遺伝情報に作用し、感染能力を失わせることが知られていた。
 阪口教授らは、エイズウイルスに感染した白血球の一種「Tリンパ細胞」で、ギャンプ分子がどのように働いているかを研究。ギャンプ分子と結合したアポベック3Gがエイズウイルス内に入り、ウイルスの遺伝子を変異させて感染能力を抑制したことを確認した。
 このことは、エイズに感染しても、感染能力を失ったウイルスを生体内で作ることができることを示しており、新たな治療法の開発につながる可能性があるという。
 前田助教は「今後、ギャンプ分子がアポベック3Gをどのように運ぶかを解明したい」と話している。

3科学誌は商業主義…ノーベル受賞者が「絶縁」

読売新聞 2013年12月13日(金) 配信
 【ワシントン=中島達雄】今年のノーベル生理学・医学賞を受賞した米カリフォルニア大バークレー校のランディ・シェックマン教授(64)が、世界的に有名な3大科学誌は商業主義的な体質で科学研究の現場をゆがめているとして、今後、3誌に論文を投稿しないとの考えを明らかにした。
 教授は9日、英ガーディアン紙に寄稿し、英ネイチャー、米サイエンス、米セルの3誌を批判した。研究者の多くは、評価が高まるとして、3誌への掲載を競うが、教授は「3誌は科学研究を奨励するよりも、ブランド力を高めて販売部数を増やすことに必死だ」と指摘した。
 その上で「人目を引いたり、物議を醸したりする論文を載せる傾向がある」との見方を示し、3誌が注目されやすい流行の研究分野を作り出すことで「その他の重要な分野がおろそかになる」と問題を提起した。

血糖値下げる細胞作製 熊本大、マウスで成功

共同通信社 2013年12月16日(月) 配信
 体のさまざまな細胞になる能力がある胚性幹細胞(ES細胞)から、生体の膵臓(すいぞう)の細胞とほぼ同じ能力を持つ細胞を効率良く作ることにマウスで成功したと、熊本大などのチームが15日付の米科学誌電子版に発表した。
 作った細胞を糖尿病のマウスに移植すると、血糖値がほぼ正常値に下がった。熊本大の粂昭苑(くめ・しょうえん)教授は「人工多能性幹細胞(iPS細胞)を使い、人への応用を目指したい」としている。
 糖尿病の治療を目指す研究では、受精卵から作るES細胞や皮膚などから作るiPS細胞を使って、血糖値を下げるインスリンを分泌する膵臓の「ベータ細胞」を作製するが、従来は細胞ができる率が低く、できた細胞もインスリンを出す能力が低かった。
 チームは、マウスのES細胞をベータ細胞に成長させる際にさまざまな培養条件で実験。ベータ細胞に成長する手前の段階でタンパク質「VMAT2」の働きを抑えたところ、ベータ細胞ができる割合がこれまでの10倍以上に高まった。
 さらにインスリンの分泌能力を高める物質も特定。これを加えると、血糖値が上がるにつれて、ベータ細胞からインスリンが分泌された。
※科学誌はネイチャーケミカルバイオロジー

007は飲み過ぎ 「任務不能」と英研究者

共同通信社 2013年12月16日(月) 配信
 【ロンドン共同】英スパイ小説「007」シリーズの主人公ジェームズ・ボンドは酒の飲み過ぎで、任務遂行は不可能―。英ノッティンガム大の医師らの研究チームが13日までに、こんな論文を英医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナルに発表した。
 ボンドは作中で美女と一夜をともにすることで有名だが、研究チームは「これだけ多量の酒を飲んだら性的機能は働かない」と指摘。アルコール依存症が疑われるとして、ボンドに専門的な治療を受けるよう"助言"している。
 研究チームは原作者の故イアン・フレミング氏が書いたシリーズ14作のうち、飲酒に関する詳しい記述がない2作を除く12作について、ボンドの飲酒量を記録。けがや監禁などで飲酒が不可能な期間を除けば、1週間の平均飲酒量は適正量の4倍以上に達すると分析している。
 飲酒量からすれば、作中で描かれるボンドの活躍は不可能と指摘。手の震えや肝硬変などのほか、性的不能になる恐れもあるとしている。

軟骨増殖の仕組み解明 広島大大学院の今泉教授ら

中国新聞 2013年12月16日(月) 配信
 膝関節などの軟骨細胞が特定のタンパク質の働きによって増殖するメカニズムを、広島大大学院医歯薬保健学研究院の今泉和則教授(分子細胞情報学)のグループがマウスによる実験で突き止めた。国内に患者が約800万人いる、軟骨のすり減る変形性膝関節症の治療に応用できる可能性がある。13日付の米学術誌「モレキュラーセル」電子版で発表する。
 今泉教授と斎藤敦助教たちは、軟骨細胞の中で作られるタンパク質「BBF2H7」が軟骨形成に関係していることを明らかにしていたが、メカニズムの全容は未解明だった。
 BBF2H7が分解してできる二つの物質のうち、細胞外に分泌されるタンパク質「C末端」に着目。人為的にC末端が多い環境をつくると、軟骨細胞の増殖速度が上がることを、マウス細胞による実験で確認した。
 そのC末端が、軟骨細胞の外に浮遊する別のタンパク質「ヘッジホッグ」と、軟骨細胞の外に突き出た「ヘッジホッグ受容体」の結合を仲介。結合がうまくいくと、軟骨細胞の内部で、増殖を促す物質が活発に動くことも突き止めた。
 これらのタンパク質はヒトの膝関節にもあり、細胞増殖を促す働きをする「C末端」は安価に化学合成できる。今泉教授は「この成分を含む副作用の少ない薬を開発できれば、患者の膝に注射して軟骨再生を促す方法も考えられる。10年後をめどに治療に応用できるようにしたい」と話している。(馬場洋太)

永久歯「再生」に道 九州大グループが成功

西日本新聞 2013年12月16日(月) 配信
 大人になると二度と生えてこない歯が、遺伝子操作を使った培養技術により、自分の歯肉細胞から再生できるようになるかもしれない―。九州大大学院の坂井英隆教授(口腔(こうくう)病理学)らの研究グループが、ヒトの皮膚細胞を遺伝子操作して、歯の生成に欠かせないエナメル質を作り出すことに成功した。虫歯や歯周病で欠損した歯の再生医療の確立に向け、第一歩を踏み出す研究成果といえる。
 ヒトの歯は象牙質とセメント質をエナメル質が覆う構造。象牙質とセメント質は体内でいつでも生成されるが、永久歯ができる際に、エナメル質を作り出す「エナメル芽細胞」が消失するため、エナメル質は体内で作られなくなる。このため、ヒトの永久歯が生えるのは一度きりだ。
 研究グループは、マウスの胎児に歯が形成される際、「サイモシンβ(ベータ)4」と呼ばれる細胞の骨格に関わる遺伝子が多く出現していることに着目。ヒトの背中の皮膚から作られた研究用細胞にこの遺伝子を注入して3週間培養したところ、エナメル芽細胞と同じ性質の細胞に変わり、タンパク質やリン酸カルシウムを含む石灰化物(エナメル質)が作り出された。
 研究グループは年明けにも、臨床研究の実施を学内の倫理委員会に申請する。今後、患者が抜いた親知らずなどの歯に付着した歯肉の粘膜細胞を、口腔内に近い環境の下で遺伝子操作し、象牙質やセメント質も含めた歯の形成を目指す。形成された小さな歯を患者の顎の骨に埋め込めば、やがて歯茎に定着して新しい歯ができる見通しという。
 ヒトは永久歯を失うと、入れ歯やインプラント(人工歯根)でしか代替できない。坂井教授は「この医療の実用化には10年以上かかりそうだ」とするが、技術が確立されれば、高齢者の生活の質の向上に大きく貢献しそうだ。

ES細胞から膵臓細胞 熊本大、マウスで成功

熊本日日新聞 2013年12月16日(月) 配信
 熊本大発生医学研究所の坂野大介助教(37)と粂昭苑教授(51)らの研究グループが、マウスの胚性幹細胞(ES細胞)から、生体の膵臓[すいぞう]と同等の能力を持つ膵臓細胞を作ることに成功した。成果は15日付の英科学誌電子版に掲載された。
 粂教授は「将来、糖尿病の治療や移植医療に応用できる」としている。
 膵臓は血糖値を下げる働きがあるインスリンを分泌する。坂野助教らは、幹細胞から効率的に多くのインスリンを分泌する膵臓細胞を作るため、膵臓に分化する前の前駆細胞に1120種類の化合物を投与。化合物ごとに分化の度合いを調べ、膵臓細胞の能力を高める効果がある2種類を特定した。
 これらの化合物を与えた膵臓細胞は、生体の約40パーセントのインスリン分泌能力があった。この細胞を糖尿病のマウスに移植したところ、血糖値を大幅に下げる効果があった。
 膵臓細胞はこれまで、ヒトの人工多能性幹細胞(iPS細胞)などから作られているが、細胞ができる率やインスリンを出す能力が低かった。
 粂教授らによると、糖尿病患者の体内に膵臓細胞を入れたカプセルを埋め込んで、血糖値を下げるなどの治療が考えられるという。
 坂野助教は「ヒトのiPS細胞でも同様の成果を挙げたい」と話している。
 (山口尚久)

高校生視力、過去最悪 スマホ一因か 1.0未満65% 学校保健統計調査

毎日新聞社 2013年12月14日(土) 配信
学校保健統計調査:高校生視力、過去最悪 スマホ一因か 1.0未満65%
 裸眼での視力が「1・0未満」の高校生の割合は65・84%で、この項目の集計を開始した1979年度以来、過去最高となったことが、文部科学省が13日に公表した今年度の学校保健統計調査(速報値)で分かった。小学生と中学生も過去2番目に悪い記録で、特に高校生では最近3年間で10ポイントも増えた。文科省は、スマートフォン(多機能携帯電話)などデジタル機器の普及も一因とみている。
 視力の悪化が始まるポイントとされる裸眼視力1・0未満の割合は、高校以外では、幼稚園24・53%▽小学30・52%▽中学52・79%――だった。
 スマートフォンや携帯型ゲーム機を、暗い部屋のふとんの中で眠る直前までいじるなど、目に負担をかける行為が生活習慣として広がっていることが要因の一つになっているとの指摘がある。
 このほか、ぜんそくも高水準で、中学は過去最高の3・22%だった。現在の親世代が子供だった30年前と比較すると、中学校で7・3倍、小学校で6・6倍。現在の方が発生率が高く、同省は密閉した家屋でのハウスダストが一因との見方を示している。
 肥満児の出現率は前年に続き、福島県で高い傾向がみられた。年齢ごとに13段階に分けたうち、6段階(6、8、10、13、15、17歳)で全国最多だった。柳沢好治・文科省調査統計企画室長は「これだけの数の年齢層で1位となることはなかった」と指摘。震災後の運動不足と避難生活など環境の変化による生活のリズムの乱れが原因に考えられるという。調査は幼稚園や小中高校に在籍する5歳から17歳までのうち、約400万人の健康診断結果を抽出して分析した。【福田隆】

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