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医療情報87

医療情報86
20140416~

震災ストレスで海馬縮小 東北大グループ学生の脳調査

河北新報 2014年4月30日(水) 配信

 東北大加齢医学研究所の関口敦講師(脳画像解析)と川島隆太教授(脳科学)の研究グループは、東日本大震災でストレスを受けた大学生の脳画像を解析し、大脳の記憶を処理する領域「海馬」が年齢以上に縮小していたとする結果を発表した。また、自尊心の高い人は心的外傷後ストレス障害(PTSD)になりにくいと推測できるデータも得られた。

 磁気共鳴画像装置(MRI)の計測実験に参加している東北大生のうち、震災を体験した健康な男女37人の脳画像から脳形態の変化を解析した。被験者の平均年齢は21.0歳。

 東日本大震災から3~4カ月後の調査では、発生前と比べて大きな変化はなかったが、1年後には左右の脳で海馬が減少していた。特に右脳の海馬は体積が5%ほど減っていた。

 海馬は10代後半で最大となり、その後緩やかに縮小し、老年期に急速に萎縮する。ストレスに弱いことから、震災による長期的な影響とみられるという。

 また、これまでの調査では、PTSDの発症に伴い、感情の制御などに関与する「眼窩(がんか)前頭皮質」が縮小することが確認されていたが、1年後の調査では、心理テストで自尊心が高いとされた学生は体積が増えていた。

 関口講師は「健康な学生でも震災による脳への影響が大きい。強い被災体験をした人は、さらに大きな変化が起きていると考えられる」と話している。

小保方氏側、理研に質問書 「改ざん」定義明確化求め

共同通信社 2014年4月30日(水) 配信

 STAP細胞の論文問題で、理化学研究所の小保方晴子(おぼかた・はるこ)研究ユニットリーダー(30)の代理人は30日、理研の調査委員会が認定した「捏造(ねつぞう)」「改ざん」という用語の定義を問う質問書を理研に提出した。

 質問書では捏造や改ざんをあらためて否定。改ざんに当たる具体的な行為や、正しい画像とは別の画像を誤って論文に掲載しても捏造に当たるとした理由を尋ねている。

 代理人の三木秀夫(みき・ひでお)弁護士は「言葉の定義が理研とかみ合っていない」と説明。自身の論文に画像の切り貼りなどの疑念が指摘され、調査委の委員長を辞任した石井俊輔(いしい・しゅんすけ)氏の問題発覚により、再度定義を確かめることにしたと提出理由を話した。

 小保方氏は、理研の調査委が研究不正と認定した報告書を「調査が不十分」として8日に不服を申し立て、20日には申し立ての内容を補充する資料を提出。調査委は再調査するか審査している

##こんなことを論争しているより、stap細胞をつくるテクニックを公表して、追試してもらうことが先だろう!

山中教授の論文、疑問受け調査 IPS研「不正なし」

朝日新聞 2014年4月29日(火) 配信

 京都大iPS細胞研究所(CiRA)は28日、所長の山中伸弥教授が14年前に発表した論文の画像について疑問点が指摘され、調査したと発表した。当時の実験記録などから不正はないと結論づけたが、画像の元になったデータそのものは見つからなかったという。山中氏は会見で「論文の内容は100%の自信を持っているが、資料の保存が不十分だった。深く反省している」と述べた。

 調査対象は、山中氏が2000年に欧州科学誌に発表したマウスの細胞に関する論文。iPS細胞開発につながる内容で、当時は奈良先端科学技術大学院大助教授だった。

 CiRAの森沢真輔副所長によると、昨年4月にネット上で、遺伝子解析の画像の一部が酷似しているように見えることや、遺伝子の働きを示すグラフのデータのばらつきの幅が不自然にそろっているように見えることが指摘された。

 これを受け、森沢氏らは山中氏の実験ノートなどを調査。論文と同じ実験が繰り返し行われ、同様の結果が得られていたことを確認できたと説明した。また、論文の画像から、切り張りの痕跡も認められなかったという。このため、元データが見つからなくても不正はないと判断した。(阿部彰芳)

 ■資料保存に問題 山中教授が謝罪

 「日本の研究に対する信頼が揺らいでいる状況で、このようなご報告をしなければならないことを、心よりおわび申し上げます」。山中伸弥教授は、謝罪した。

 今回の調査結果について、京大が約1年前に調査した際は「問題ない」として公表していなかった。

 山中氏が提出した実験ノートは、論文を発表した2000年以降、奈良先端科学技術大学院大、京都大と所属を変わりながら、保管していたノートだった。しかし、疑問点を指摘された図表の元データが発見できず、共同研究者のノートも保管されていなかった。

 研究員や学生にノートの付け方や資料の保存について厳しく指導してきたという山中氏。「日本の科学者の見本とならねばならない立場であることは十分理解している」と話した。

サルの脳、まるっとお見通しだ 浸せば透明、世界初の液

朝日新聞 2014年4月28日(月) 配信

 理化学研究所や東大などの研究グループは、浸すだけでマウスや小型サルの脳を丸ごと透明にできる「透明液」を開発した。サルの脳を丸ごと透明にできたのは世界で初めて。いまなお解明されていない謎が多い脳の働きを解き明かす大きな手段になる可能性がある。

 脳を構成する細胞の種類は他の臓器と比べて格段に多く、それらが複雑につながって、多彩な機能を発揮している。脳の中で何が起きているのか直接見ることができれば、機能の解明が大きく進むと期待されており、世界中で透明化の技術開発が進んでいる。

 理研生命システム研究センターの上田泰己(ひろき)グループディレクターらは、理研がこれまでに見いだした2種類の透明化薬剤に、新たな有機化合物を混ぜることで、従来法を超える高度な透明化を実現した。マウスの脳だと、約30億個ある脳の細胞を一つ一つ観察できるという。神経同士のつながり具合などを直接見ることで、脳機能の解明につながる。方法は簡単で、2種の「透明液」に計10~14日間漬けるだけでいい。

 この技術を使えば、脳細胞の様子だけでなくホルモンなどさまざまな脳内物質の動きも観察できるため、上田さんは「睡眠障害の仕組み解明などにつなげたい」と話す。

 24日付の米科学誌「セル」に掲載された。(中村通子)

「小保方氏と同じでは」 画像加工で委員長辞任 STAP論文問題

共同通信社 2014年4月28日(月) 配信

 STAP細胞の論文に端を発した画像の加工の問題は、理化学研究所の調査委員会で小保方晴子(おぼかた・はるこ)氏の研究不正を認定した石井俊輔(いしい・しゅんすけ)委員長に飛び火した。石井氏は、直ちに実験データを公開し「研究不正ではない」と強調したが、調査委員長を辞任。専門家からは「小保方氏の改ざんと同様だ」との声も上がる。

 ▽切り貼り

 石井氏が責任著者を務めた論文で問題視されたのは、DNAを大きさの違いを利用して分離する「電気泳動」という実験結果の画像。小保方氏が画像を改ざんしたとされる実験と同じで、生物学では一般的な実験だ。

 石井氏によると、2008年に医学誌に発表した論文の複数の画像で、一度の実験で得られたものの離れた場所に写っていた部分を、文章の記述に合うように切り貼りして一つにまとめる加工をした。「10年前なら結構多くの人がやっていて、許された状況があった」と釈明する。

 石井氏は、実験を記録した当時のノートと、加工する前の生データを公開し、自らの潔白を主張した。外部からの指摘をきっかけに過去の論文をチェックする中で3週間前に気づいたという。

 医学誌には、つなぎ合わせた画像と分かるように白線の区切りを入れる訂正を申し入れ、許可されたとしている。「結果や結論には影響しない」としたが「調査委や理研に迷惑をかける」と調査委員長を辞任した。

 ▽入れ替え

 小保方氏の弁護士は、この説明を疑問視する。「見た限りでは小保方氏の場合と同じ。小保方氏の件を改ざんとした調査委のときの説明と、自分の説明が違う印象だ」と指摘する。

 調査委は最終報告で、小保方氏が電気泳動の画像の一部を切り出して引き伸ばし、別の画像に貼りつけて一つの実験のように加工したと判断。「科学的な手順を踏まないものであることは明白」と、改ざんと認定した。

 「きれいに見せたいという目的の加工」(調査委)とした小保方氏の場合とどう違うのか。

 石井氏は「小保方氏は二つの電気泳動の画像をまぜ、大きさも変えた」と違いを説明した。自身の論文については「一つの実験の画像について、場所を入れ替えただけだ」と主張している。

 ▽信頼感損ねる

 ある幹細胞研究者は「調査結果に疑念を持たれかねず、調査委員長の辞任はやむを得ない」としつつも「画像の場所を動かしただけという主張は納得できる。ノートをすぐに公表したことが大きい」と評価する。

 一方で上昌広(かみ・まさひろ)・東京大特任教授(医療ガバナンス論)は「石井氏と小保方氏は同じ行為をしており、結論は変わらないとしても論文全体の信頼感が損なわれる。石井氏は責任を免れない。理研の調査を受ける前に論文を修正したことも、隠蔽(いんぺい)と取られかねず不適切だ」と話している。

5月上旬には花粉終息 スギとヒノキ、環境省予測

共同通信社 2014年4月28日(月) 配信

 環境省は25日、スギとヒノキの花粉の飛散は全国的にピークを過ぎ、5月上旬には終息するとの予測を発表した。今年の飛散量は、例年や昨年と比べて少ない地域が多かったが、九州と四国は例年よりも多かったという。

 環境省によると、スギ花粉の飛散は九州、四国、中国、近畿、東海、北陸地方では4月末までに終息する。関東、甲信、東北地方は、2月の大雪の影響で例年よりやや遅く、5月上旬に終息するという。

 ヒノキの花粉の飛散は、近畿以西の西日本は4月末までに、東海、北陸を含め東日本では5月上旬には終息する。

 北海道はスギ、ヒノキとも花粉数がごく少ないため、予測はしていないという。

 今年は西日本を中心に、1月下旬に記録的な高温になった影響で花粉の飛散が例年より早まった。ただし、大雪があったため、2月中旬以降の花粉の飛散は東日本を中心に少なめになったとしている。

ALS 症状改善、ハエで実験成功 京都府医大・工繊大

毎日新聞社 2014年4月26日(土) 配信

ALS:症状改善、ハエで実験成功--京都府医大・工繊大

 京都府立医科大と京都工芸繊維大の共同研究グループは25日、全身の筋肉が動かなくなる進行性の難病・筋萎縮性側索硬化症(ALS)の症状を改善させる実験にハエで成功したと発表した。特定のたんぱく質を増加させることで障害が改善したという。今後、ALSの治療薬の開発につながる可能性があるとしている。

 ALSには現在、進行を食い止める有効な治療法はないとされている。グループは、ALSの運動神経障害を再現させたショウジョウバエをさまざまな遺伝子変異をさせたハエと交配させて実験を重ねた。その結果、核細胞質の輸送に関わるVCPというたんぱく質を減少させたハエと交配した次世代のハエは運動能力が20%程度落ちた。一方で、VCPを過剰に発現させたハエとの交配では障害の改善が見られたという。【野口由紀】

##ハエですかあ?

iPS細胞 初期化中、発生初期胚に酷似 山中教授ら発表

毎日新聞社 2014年4月25日(金) 配信

iPS細胞:初期化中、発生初期胚に酷似 山中教授ら発表

 京都大iPS細胞研究所の高橋和利講師と山中伸弥教授らの研究グループは、ヒトの体の細胞からiPS細胞(人工多能性幹細胞)ができる途中で、受精卵の分裂開始後しばらくして現れる細胞に似た状態になることが分かったと発表した。iPS細胞がさまざまな細胞に変化する能力を得る仕組みの解明につながると期待される。英オンライン科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに24日、論文が掲載された。

 体の細胞に4種類の遺伝子を入れると約1%がiPS細胞に変化するが、細胞内で何が起きているかは未解明だ。研究グループは、iPS細胞になる細胞をより分け、変化の各段階で働く複数の遺伝子を解析した。すると、20日目の細胞内の遺伝子の状態が、発生の初期の胚に現れる「原条」と呼ばれる構造の細胞と似ていた。

 原条の細胞は将来、筋肉や腸などさまざまな細胞になる。iPS細胞を作る際に、原条の細胞で働く遺伝子FOXH1も入れると、効率が大幅に上がったという。【根本毅、野口由紀】

万能細胞 大量培養、京大など新手法

毎日新聞社 2014年4月25日(金) 配信

万能細胞:大量培養、京大など新手法

 京都大の中辻憲夫教授らの研究グループは、ヒト多能性幹細胞(iPS細胞やES細胞)を大量に培養する方法を開発したと発表した。

 日産化学工業(東京都千代田区)との共同研究で、「今後の再生医療の実用化に不可欠な大量生産が可能になる」としている。25日に米科学誌「ステム・セル・リポーツ」の電子版に掲載される。

 糖尿病や心筋梗塞(こうそく)などの治療には、患者1人当たり10億個以上の細胞が必要とされる。従来の培養法では直径10センチの培養皿に1000万個が限界だった。

 研究グループは細胞を培養皿の平面上ではなく、培養液中に浮かせて培養。定期的にフィルターを通して均一な小さな塊にした。更に食品添加物などに使われる2種類の高分子ポリマーを加えることで、細胞にダメージを与えることなく浮遊状態で培養させることが可能になった。

 ES細胞を200ミリリットルのバッグで培養すると、5日目に1億個の細胞数を得られた。この技術を応用すれば100億個以上の生産が可能になるという。【野口由紀、根本毅】

心臓の鼓動を生む仕組み解明 不整脈解明に役立つ可能性

朝日新聞 2014年4月27日(日) 配信

 心臓は、どうやって規則正しい鼓動を生み出しているのか。リズム発生の仕組みを、国立循環器病研究センター(大阪府吹田市)などがコンピューターシミュレーションで解明した。不整脈の病態解明や心臓の再生医療実現などに役立つ可能性があるという。

 心臓の鼓動は、心臓の右上部にある「洞結節(どうけっせつ)」という組織が発信源になっている。人間で縦3センチ、横6ミリ、厚さ2ミリ程度とごく小さな組織の細胞一つ一つが電気信号を出し、心臓全体の規則正しいリズムを作る。だが、詳しい仕組みは分かっていなかった。

 国循の稲田慎(しん)・研究情報基盤管理室特任研究員らは、大きさや電気的な性質が微妙に違う洞結節の細胞モデルをコンピューター上に作り、約1千通りの組み合わせで、電気信号の発生と伝わり方を解析した。

 その結果、細胞の性質がそろいすぎていると、電気信号が途中で消えたり、リズムが速すぎたりした。性質が異なる細胞が不均質に並ぶことが、正常な拍動に欠かせないことが分かった。実際の組織でも、さまざまな細胞が複雑に組み合わさっていた。

 稲田さんは「細胞の性質がふぞろいなことで、不整脈のような異常事態に柔軟に対応できる。心臓が簡単には止まらない『安全弁』としての仕組みだと考えられる」と話す。

 研究チームは将来、万能細胞で作った洞結節の機能評価など、心臓の再生医療に使えると考えている。

 24日付の米オンライン科学誌「PLOS ONE」に掲載された。(中村通子)

急性心筋梗塞、2時間で発見 京大、救命率向上へ前進

朝日新聞 2014年4月26日(土) 配信

 心筋梗塞(こうそく)の目印になるたんぱく質を京都大のグループが見つけた。血液中のこのたんぱく質を測ることで、判定が難しい急性心筋梗塞の早期診断ができるという。広島市で開かれている日本病理学会で26日発表する。

 京大の鶴山竜昭准教授(病理学)らは、心筋梗塞の発病直後の患者5人について、心筋をレーザーを使って調べた。すると、あるたんぱく質が、患部では減る一方、血液中では濃度が3、4倍に増えていた。心筋梗塞は、心臓の血管がつまって周りの心筋が壊れる。壊れると、このたんぱく質が心筋から血液中に流れ出すと考えられる。

 これまで急性心筋梗塞は症状と心電図で判断していたが、早期診断は難しかった。発病5時間後ぐらいでないとわからなかったのが、血液中のたんぱく質を測ることで2時間後ぐらいから診断がつき、重症度もわかるという。

 鶴山さんは「初期に分かってすぐに治療できれば、救命率が高くなり、その後の悪化も防げる」と話している。

 この発見は、ノーベル化学賞を受賞した田中耕一・島津製作所シニアフェローらが開発した、たんぱく質をレーザーで蒸発させて種類を確かめる方法を応用した。(鍛治信太郎)

iPSへの「関門」発見 京大チーム、作製効率アップ

朝日新聞 2014年4月25日(金) 配信

 ヒトの皮膚などの細胞がiPS細胞(人工多能性幹細胞)に変わる道筋の途中に、iPS細胞になるために必ず経なければならない「関門」のような状態が存在することを、京都大iPS細胞研究所の高橋和利講師らが突き止めた。「関門」を通りやすくなるように遺伝子操作を加えると、iPS細胞の作製効率が約40倍に高まった。

 山中伸弥教授も名を連ねた論文が英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズ電子版に24日掲載された。iPS細胞は体の細胞で四つの遺伝子を働かせるとつくれるが、実際にはほとんどの細胞が途中で元に戻ってしまう。高橋さんらはiPS細胞になれる細胞だけを判別し、その過程を詳しく観察。最初に働かせる4遺伝子とは別の、特定の遺伝子が働く状態があることを発見した。この遺伝子の働きを初めから強めてやると、iPS細胞になる効率が大幅にあがった。

 この状態は、受精後1週間の胚(はい)に一時的に見られる細胞とよく似ていた。高橋さんは「体の細胞が初期化するときの関門が、受精卵が分化していく途中段階と似ているのは驚きだ」と話している。(阿部彰芳)

iPSの謎、一端を解明 京大、作製効率化に

共同通信社 2014年4月25日(金) 配信

 皮膚など人の体細胞から人工多能性幹細胞(iPS細胞)ができる際に働く遺伝子や関与する物質を京都大iPS細胞研究所の山中伸弥(やまなか・しんや)教授らのチームが解明し、24日付の英科学誌ネイチャーコミュニケーションズ電子版に発表した。

 iPS細胞を作るには、さまざまな組織や細胞に変化する能力を持つ受精卵のような状態に体細胞を戻す「初期化」が必要だが、詳しい仕組みは謎。今回その一端を明らかにしたもので、iPS細胞の安全で効率的な作製に役立つとしている。

 チームは、iPS細胞に変化する初期化途中の体細胞と、皮膚や内臓の細胞に変化するようにしたiPS細胞の遺伝子を比較。

 すると、複数の遺伝子が共通して働き、細胞が似たような状態にあることが判明。FOXH1と呼ばれるタンパク質が初期化を促進していることも分かった。

 初期化の仕組みを明らかにできれば、iPS細胞を作る効率も高められるという。チームの高橋和利(たかはし・かずとし)講師は「iPS細胞の形成過程の全体像をつかみたい」と話している。

がんを素早く特定する装置 島津製作所、横浜大と研究

共同通信社 2014年4月25日(金) 配信

 島津製作所は24日、がんが体内のどこにあるかを短時間で分析する装置を開発し、実用化に向け臨床研究を始めると発表した。横浜市大などと共同で研究。3年後の販売を目指す。

 技術開発には山梨大と早稲田大が参加した。

 がんの手術では通常、がんがどこに存在するか、取り残しがないかなどを病理医が調べるのに30分ほどかかるが、新しい装置を使えば約2分で判断できる。

 肝臓がんや腎臓がんの患者から採取した微量の組織を装置に入れ、高電圧をかけてイオン化し、成分を分析する。

浮かせてiPS大量作製 生産システム構築へ新技術 京大チーム

共同通信社 2014年4月25日(金) 配信

 細胞の塊を培養液の中で互いにくっつかないようにして浮かせることで、人の高品質な人工多能性幹細胞(iPS細胞)を大量に作る手法を京都大の中辻憲夫(なかつじ・のりお)教授(幹細胞生物学)らのチームが開発し、24日付の米科学誌電子版に発表した。

 チームによると、これまで主流の方法では、同じ品質での培養は一度に約1千万個が限界だが、新手法では約1億個を実現。「再生医療や創薬でのiPS細胞実用化に向け、大規模な培養生産システムを構築できる画期的な新技術」とした。

 さまざまな細胞や組織に変化するiPS細胞や胚性幹細胞(ES細胞)は医療応用が期待されるが、大量生産には細胞の生存率が低いことや作製コストの高さが課題だ。

 チームは化学メーカー日産化学工業と共同で研究。細胞の塊の間に入り込んで隙間をつくるメチルセルロースと、細胞塊を浮かせる働きがあるジェランガムという2種類の化合物を培養液に加え、iPS細胞を作製。

 塊同士がくっつくのを抑えることで細胞死を防ぎ、浮かせることで細胞が底に沈み込まないようかき混ぜる作業を省略することにも成功し、生産効率の向上や低コスト化を可能にした。

 ES細胞でも成功し、新手法で作ったiPS細胞やES細胞が、他の細胞に変化する能力を持ち、品質が高いことも確認した。

 ※米科学誌はステム・セル・リポーツ

「ひも付き臨床試験」禁止 製薬協、加盟社に通知 バルサルタン 臨床試験疑惑

毎日新聞社 2014年4月23日(水) 配信

バルサルタン:臨床試験疑惑 「ひも付き臨床試験」禁止 製薬協、加盟社に通知

 降圧剤バルサルタン(商品名ディオバン)の臨床試験疑惑で、業界団体「日本製薬工業協会」(製薬協)は22日、自社製品を対象にした臨床試験に、奨学寄付金の提供を禁止すると加盟72社に通知した。臨床試験には、研究者と契約を交わしたうえで適正な経費を支払う方式を徹底する。奨学寄付金は、製薬会社が研究振興のために大学などの組織に提供する建前だが、実際は贈り先の研究者らを指定できる「ひも付き」が横行し、臨床試験を不透明にしていると批判が高まっていた。

 製薬協によると、研究者に自社製品の臨床試験を実施してもらう場合は、契約に基づいて資金や物品を提供し、便宜供与にならないよう、余剰分は研究者から製薬会社に返還させる。

 また、社員が試験を手伝う場合、データ解析などの試験の中立性が後から疑われるような行為はさせないことも決めた。

 バルサルタン疑惑では、ノバルティスファーマが臨床試験をした5大学に11億円超の奨学寄付金を提供していた。さらに、社員がデータの統計解析を行うなど研究に深く関与していたことが大きな批判を浴びた。

 毎日新聞が製薬協の加盟各社が公開した情報を独自に集計したところ、2012年度の奨学寄付金は総額346億円に上った。奨学寄付金は「日本独自の慣行」とされ、臨床試験のために提供されると、「試験結果が製薬会社側に有利になりかねない」との批判がある。

 製薬協の田中徳雄常務理事は取材に「バルサルタン疑惑で日本の臨床試験の信頼性が失われ、深く憂慮している。契約によって資金の流れを透明化し、不信感を抱かれないよう徹底したい」と話した。

 研究倫理に詳しい田代志門・昭和大講師は「通知は評価できるが、実効性をどう担保するかが問題だ。一定期間の後、通知が守られているか調査したり、自主点検の結果を公表したりして、目に見える形で業界の変化を示してもらいたい。社員による支援については、製薬協として、どのような関与が不適切なのかを具体的に示す必要があるのではないか」と話している。【河内敏康、八田浩輔】

がん患者 診断後自殺リスク、1年以内20倍 サポート充実必要 10万人調査

毎日新聞社 2014年4月22日(火) 配信

がん患者:診断後自殺リスク、1年以内20倍 サポート充実必要--10万人調査

 がんと診断された患者が診断後1年以内に自殺する危険性は、がん患者以外の約20倍に上るとの調査結果を、国立がん研究センターの研究班がまとめた。1年以上たつと差がなくなり、研究班は「診断間もない時期は、患者の心理的ストレスや環境の変化などに注意する必要がある」と分析する。

 病気と自殺の関連に着目した初の大規模疫学調査で、9府県に住む40~69歳(調査開始当時)の約10万人を、2010年末までの約20年間追跡した。

 その結果、追跡期間中に561人が自殺で亡くなり、うち34人はがんと診断されていた。がん患者以外の人が自殺する危険性を1とした場合、診断後1年以内の患者の危険性は23・9に上り、1年以上たつと1・1に減った。自殺が相当数含まれていると考えられている事故などの「外因死」の危険性も、診断後1年以内は18・8、1年以上は1・2と、同じ傾向だった。

 スウェーデンで約600万人を対象にした調査では診断後1週間以内の自殺の危険性が約13倍、1年以内では約3倍だったとのデータがあり、日本より低い。

 一方、欧米ではがんが比較的早期のグループほど自殺の危険性が低いとの調査結果があるが、今回の分析では、がんの進行度による違いはほとんどなかった。

 がんは日本人の2人に1人がなり、死因の約3割を占めるが、治療技術の進歩などで、5年生存率は03~05年の統計で5割を超えている。特に早期で発見された時の5年生存率は約9割で、必ずしも死に直結する病気ではなくなった。このため国が12年に定めたがん対策推進基本計画では、死亡率の減少と同時に「がんになっても安心して暮らせる社会の構築」を全体目標に掲げている。

 分析した国立精神・神経医療研究センターの山内貴史研究員は「死のイメージが強いがんと診断されたショックに加え、治療による生活の変化、人によっては失業や生活苦などが最初に重なり、自殺の危険性を高めていると考えられる。海外の調査と研究手法に違いはあるが、早期がんも進行がんと変わらず危険性が高かったことは、治るがんが増えていることなどを丁寧に説明し、サポートを充実することが必要といえる」と話す。【清水健二、下桐実雅子】

陽子線がん治療、乳がんも対象に 福井県立病院が臨床試験へ

福井新聞 2014年4月22日(火) 配信

 福井県立病院の陽子線がん治療センターは今秋以降をめどに、初期の乳がんを対象にした陽子線がん治療の臨床試験を始める。乳がんの場合、常に同じ状態で患部を固定するのが難しく、照射する場所がずれるという課題があったが、ブラジャー型の固定具を開発したことで克服した。同センターによると、乳がんの陽子線臨床試験は国内初という。

 初期の乳がんは手術するケースも多いが、乳房を切ることを嫌って治療を拒否する患者もいる。このため、同センターは大手下着メーカーの協力を得て、2011年度から乳房を固定する技術研究を進めてきた。このほど、専用の固定具を開発し、うつぶせで治療するために胸部に穴の空いたベッドを導入した。

 乳がんの臨床試験では、3月に導入した陽子線を当てる位置をミリ単位で調整する「コンピューター断層撮影(CT)自動位置決めシステム」を活用。陽子線をうつぶせになった乳がん患者の下側から照射する。周辺の正常な組織への副作用は少なく、痛みもないという。

 病院スタッフと外部有識者で構成する倫理委員会で承認が得られれば、臨床試験に入る。2年間で18人の治療を見込む。山本和高センター長は「手術と同程度の治療効果が得られるよう努力していきたい」と話している。

 陽子線による治療は初期の肺がんの場合、1回の治療時間は約30分(照射は1~2分)で10回程度行う。山本センター長によると、陽子線治療を受けた初期の肺がん患者の8~9割は、がん細胞が死ぬなどの効果がある。

 11年3月に開所した同センターは現在、肝臓、肺、前立腺、頭頸部(けいぶ)のがん治療を対象としている。患者受け入れ数は11年度は115人、12年度は152人、13年度は186人と、年々伸びている。

がん転移の仕組み解明 京大、予防法開発に

共同通信社 2014年4月22日(火) 配信

 がんの転移は、さまざまな臓器の表面を覆う「上皮組織」で、隣り合う細胞同士の相互作用がうまく働かなくなると起こるとの研究結果を京都大などのチームがまとめ、21日付の米科学アカデミー紀要電子版に発表した。

 相互作用に関わっているとみられるのは、腎管から出るタンパク質「フィブロネクチン」で、細胞を下支えしている。

 高橋淑子(たかはし・よしこ)京大教授は「このタンパク質を使い、副作用の少ないがんの転移予防法や治療法開発に役立つことが期待される」と話す。

 正常な上皮組織では、細胞は整然と並んでいるが、転移の初期段階では、刺激やストレスが加わると、上皮はもろくいびつな形になってバラバラになる。

 チームは、内臓を覆う薄い膜になる「体腔(たいこう)上皮」とその下に作られる腎管に着目。ニワトリの胚を使い、腎管を取り除いて体腔上皮の形成の仕方を調べたところ、いびつな形になった。さらにがん遺伝子を入れてストレスを与えると、細胞がバラバラになった。

 がん遺伝子を加えても腎管を残したままだと細胞はバラバラにならなかったため、フィブロネクチンの働きで細胞同士が作用し、がんの転移を防いでいるとみられた。

頭頸部がんで世界初の治験…京大など中性子治療

読売新聞 2014年4月21日(月) 配信

 放射線を使った次世代のがん治療法「ホウ素中性子捕捉療法」(BNCT)で、喉頭がんや舌がんといった「頭(とう)頸(けい)部がん」に対する世界初の治験(臨床試験)が、川崎医科大(岡山県倉敷市)と京都大原子炉実験所(大阪府熊取町)で始まった。

 この療法は、がん細胞を狙い撃ちするため、従来の放射線治療に比べて副作用が少ないとされる。早ければ5年程度で薬事法上の承認を受け、実用化したい考えだ。

 点滴でがん細胞にホウ素を取り込ませ、弱い中性子線を当てると、ホウ素が崩壊して放射線を発し、がんを内側から破壊する仕組みだ。放射線は細胞一つ分程度しか広がらず、正常な細胞は傷つけにくいため、副作用が少ないと期待される。

 頭頸部がんは、手術で切除すると会話や食事に支障が出ることもあり、患者は放射線治療を選ぶことが多い。ただ、従来の方法では正常な細胞も傷つけてしまい、皮膚がただれるなどの副作用が懸念されている。BNCTの臨床研究では、通常ならがん細胞が減るのに1か月かかるところを、2、3日に短縮できるとの成果がみられるという。

 治験では川崎医科大の患者が、京都大原子炉実験所に行き、中性子の照射を受ける。数十の症例を集めて安全性を確かめる方針だ。既に脳腫瘍の治験は2012年から大阪医科大(大阪府高槻市)と同実験所が始め、6件が進行中だ。

 中性子を発生させる加速器は、住友重機械工業が病院用に初めて開発した。ホウ素を使った薬剤は、半導体材料メーカー・ステラケミファの子会社が手掛け、日本が先行している。安倍首相が昨年の訪露時に、BNCTの治療ができる病院をロシアに建てると表明するなど、国も力を入れている。

 BNCT=Boron Neutron Capture Therapy

血糖値高いほど心不全に 早めの自己管理を

共同通信社 2014年4月22日(火) 配信

 血糖値が高い糖尿病患者ほど、心不全で入院する割合が高いとする調査結果を国立循環器病研究センター(大阪府吹田市)がまとめ、21日発表した。特に心筋梗塞など心臓の持病をもともと持っている糖尿病患者は血糖値の影響を受けやすかった。

 同センターによると、これまで血糖値と心不全の相関は明らかにされていなかった。糖尿病・代謝内科の岸本一郎(きしもと・いちろう)医長は「食事、運動、治療といった自己管理を早めにしっかりすることが、糖尿病にも心臓を守ることにも必要だ」と話した。

 調査対象は、2000~07年にかけて同センターに入院した糖尿病患者約600人。入院した際に血糖値「HbA1c」(ヘモグロビンエーワンシー)を測り、8・3%以下、8・4~9・5%、9・6%以上の3群に患者を分け、その後1~10年の間に心不全になっていたかを調べた。

 患者のうち、心不全で入院したのは約90人。HbA1cが高いほど、入院する率が高かった。

 さらに心臓病の有無や重症度を分け比較した。すると、HbA1cが9・6%以上で重い心臓病を持っている患者群は、心臓病がなく8・3%以下だった患者群より入院する率が9倍高かった。

小保方氏代理人、追加資料を提出 STAP論文問題

毎日新聞社 2014年4月21日(月) 配信

万能細胞:STAP論文問題 小保方氏代理人、追加資料を提出

 理化学研究所のSTAP細胞論文問題で、小保方(おぼかた)晴子・研究ユニットリーダー(30)の代理人弁護士は21日、理研に不服申し立ての追加資料を提出したと明らかにした。提出は20日付。弁護団は今後、さらに資料を提出する予定だが、小保方氏が入院中であることなどを理由に2週間の猶予を求めた。

 代理人の三木秀夫弁護士が公表した「不服申立についての理由補充書」要約版によると、「理研から実験データなど資料の開示を受けたのは今月8日と15日で、内容を十分に検討するためにさらに時間が必要」とした。

 新たに提出した資料は、理研調査委が捏造(ねつぞう)と認定した画像の実験について、弁護団が小保方氏から聞き取った陳述書(A4判4枚)。【吉田卓矢】

2~4割がメタボ脱出 保健指導後、腹囲も細く

共同通信社 2014年4月21日(月) 配信

 厚生労働省は18日、生活習慣病予防のため2008年度から始めた特定健康診査(メタボ健診)で、メタボリック症候群や予備軍と判定され保健指導を受けた人のうち、男性で約2~3割、女性で約3~4割が1年後に予備軍未満に数値が改善した、との調査結果をまとめた。

 問診や面接を受け、運動の頻度や食事などを見直したためだとみられ、腹囲も平均で男性が約1~2センチ、女性が約2~3センチ細くなっていた。メタボ健診の効果について、厚労省が詳しい分析結果をまとめたのは初めてという。

 調査は有識者グループが08~11年度の健診データなどを使って実施。保健指導のうち、医師や保健師らによるきめ細かい「積極的支援」を受けた人を調べた結果、08年度と09年度の比較で男性の約3割、女性の約4割がメタボ症候群や予備軍から脱出。10~11年度に支援を受けた人では男性の約2割、女性の約3割が脱出していた。

 積極的支援を受けた人は、腹囲も08~09年度に男性が平均2・2センチ、女性が同3・1センチ、10~11年度もそれぞれ1・2センチと1・7センチ細くなっていた。指導を受けなかった人と比べると、腹囲、体重、血糖値などがいずれも大幅に改善した。

 ただ、後年度になるほど改善幅が小さくなっており、厚労省は「健康意識の高い人ほど早期に健診を受けたためとみられる」としている。

 厚労省は来年3月までに医療費削減効果についても調査結果をまとめる予定。

 ※メタボ健診

 特定健康診査の通称名。内臓脂肪型の肥満が一因となって脳卒中や糖尿病などの危険性が高まるメタボリック症候群を予防するため、2008年に導入された。40~74歳を対象に、企業の健康保険組合や国民健康保険を運営する市町村などが実施する。原則として腹囲が男性85センチ以上、女性90センチ以上に加え、血圧、血糖、脂質の中で異常値が二つ以上ある人はメタボ該当者、一つの人はメタボ予備軍とされる。11年度の健診の受診率は44・7%で、17年度までの目標70%に比べ低迷している。

「捏造や改ざんない」 小保方氏、理研に補充書 事実認定誤りと再び主張

共同通信社 2014年4月21日(月) 配信

 STAP細胞の論文問題で、理化学研究所の小保方晴子(おぼかた・はるこ)研究ユニットリーダー(30)の代理人を務める大阪弁護士会の三木秀夫(みき・ひでお)弁護士が21日、不服申し立ての内容を補充する追加資料を20日にメールで理研に提出したと明らかにした。

 補充書では、理研の調査委員会が不正と認定した小保方氏の行為は捏造(ねつぞう)や改ざんに当たらず、調査委の事実認定は誤りだとこれまでの主張をあらためて記載。「捏造とされた画像は、論文を仕上げる過程で差し替えるのを忘れていただけ」と説明する小保方氏の陳述書や、正しいとする画像も出した。

 三木弁護士は「時間の猶予があればさらに補充書面を出せる。理研の調査にもきちんと答えられる」として、再調査するかどうかの審査結果が出るまでに2週間の猶予を求めた。

 調査委は、猶予を認めるかどうかも含めて審査し、再調査するか判断する。結論が出るまでに時間がかかる可能性も出てきた。

 三木弁護士によると、追加資料を作る打ち合わせの際、小保方氏は「(理研が資料を)よく理解していただけたらありがたい」と話した。

 小保方氏は、論文に不正があったと認定した調査委の調査は不十分として、再調査と不正認定の撤回を求め、8日に不服申立書を提出。理研は補足があれば追加資料を出すよう求めていた。

 再調査する場合、調査委はおおむね50日以内に結論を出す。だが再調査しないと判断した場合は、捏造や改ざんの不正があったと認めた調査報告が確定する。論文の撤回が正式に勧告され、関係者の懲戒処分に向けた手続きが始まる。

 ※STAP細胞の論文問題

 理化学研究所発生・再生科学総合研究センター(神戸市)の小保方晴子(おぼかた・はるこ)氏や笹井芳樹(ささい・よしき)副センター長らが1月、新たな万能細胞のSTAP細胞を作ったとする論文を英科学誌ネイチャーに発表したが、画像や文章の流用などが指摘された。理研の調査委員会は、小保方氏に画像の捏造(ねつぞう)や改ざんの研究不正があったと認定したが、小保方氏は「悪意のない間違いだ」と不正を否定し、不服を申し立てた。調査委は再調査するかどうか審査している。

##あくまでも理研の研究発表だろう。責任は、理研にあり、科学者なら責任を取れ。

「妊婦の知識不十分」6割 新出生前診断で医師ら回答 病院グループ調査

共同通信社 2014年4月21日(月) 配信

 妊婦の血液で胎児の染色体異常を調べる新出生前診断の際に、妊婦に遺伝カウンセリングをした病院の医師らの約6割が「妊婦の遺伝に関する基礎知識が不十分だ」と感じていることが19日、病院グループの調査で分かった。

 カウンセリングの申し込みが多く「十分に対応できていない」と答えた医師らも3割おり、親から子に伝わる遺伝の仕組みや病気、検査内容に対して適切なカウンセリングが実施できたか、検証する必要がありそうだ。

 検査を実施している病院でカウンセリングを担当している臨床遺伝専門医や認定遺伝カウンセラーらを対象にしたアンケートで、計115人が回答した。病院グループが東京都内で開かれている日本産科婦人科学会で発表した。

 検査希望者は遺伝に関する基礎知識を持っていると感じているかとの問いに、「不十分だ」と答えたのは64%、「妊婦によって差がある」は31%、「知識を持っている」は4%だった。

 何を困難と感じたか聞くと、23%が「検査の仕組みなどの説明や対応」を挙げた。妊婦側が最初から検査を受けると決めており「遺伝カウンセリングを求めていない」との回答も17%あった。

 カウンセリング申込者数への対応について聞くと、35%が「十分に対応できている」、35%が「おおむね対応できている」、29%が「十分に対応できていない」と答えた。対応できていない原因に「検査希望者が多い」「専門医が足りない」を挙げた。

 妊婦に陽性の検査結果を伝えた経験があるのは42%だった。「検査前に十分話しているので患者の理解が早い」との回答があった一方で「突然重い結果を聞かされたという感じだった」と回答し、ショックを受けていると感じた医師らもいた。

 新出生前診断は昨年4月に日本医学会が認定する医療機関で始まり、1年間で7775人が受診、うち1・8%に当たる141人で陽性の判定だった。

 ※新出生前診断

 妊婦の血液に含まれるDNA断片を解析し、胎児の3種類の染色体異常を比較的高い精度で調べる検査。21番染色体に異常があるダウン症と、心臓疾患などを伴う18番染色体の異常(18トリソミー)、同様の症状を伴う13番染色体の異常(13トリソミー)を判定する。陰性の的中率は99%と高いが、陽性と判定された場合、例えばダウン症である確率は35歳以上の妊婦で80~95%と開きがある。確定診断にはおなかに針を刺して子宮内の羊水を採取する羊水検査が必要。日本医学会が認定する医療機関で、染色体異常のある子どもの妊娠歴や高齢妊娠などの条件を満たした妊婦を対象に、昨年4月から臨床研究として実施されている。検査費約20万円は自己負担。

##産婦人科医がどれだけ理解しているかも、疑問である。
未熟児の聴覚異状の早期処置の遅れが問題であり、認識している産婦人科医が少ない。

新型出生前診断7775人、陽性判定は141人 開始1年

朝日新聞 2014年4月20日(日) 配信

 妊婦の血液から胎児の染色体異常を調べる新型出生前診断をしている病院のグループが19日、診断を始めた昨年4月から1年間の実績を日本産科婦人科学会で発表した。7775人が受診し、異常の可能性がある陽性と判定されたのは141人(1・8%)という。

 実施したのは37病院。対象は35歳以上の妊婦らに限られ、受けた人の平均年齢は38・3歳だった。陽性の場合、確定するには羊水検査などが必要になる。異常が確定した人数や中絶した人数は集計中としている。

 開始から半年間の集計では、3514人が診断を受け、異常が確定した56人のうち9割以上が中絶を選んでいた。(合田禄)

成人からクローンES作製 韓国研究者ら発表

共同通信社 2014年4月21日(月) 配信

 核を取り除いた人間の卵子に成人の体の細胞核を入れる「体細胞クローン技術」を使い、さまざまな組織の細胞になれる胚性幹細胞(ES細胞)を作ったと、韓国のCHA大学などのチームが17日付の米科学誌セルステムセル電子版に発表した。

 人のクローンES細胞は昨年5月、米オレゴン健康科学大の立花真仁(たちばな・まさひと)氏(当時)らが初めて作製に成功したと発表したが、胎児や幼児の細胞核を使っていた。今回はこの方法を改良し、35歳と75歳の男性の皮膚細胞から作製したとしている。使った39個の卵子のうち、ES細胞の作製まで到達したのは2個だった。

 クローンES細胞は、核の提供者と同じ遺伝情報を持った細胞を多数作れるため、細胞移植による病気の治療などへの利用が期待される。

ダウン症児の出生、15年で倍増 330病院調査から推計 高齢妊娠増が背景に

朝日新聞 2014年4月19日(土) 配信

 ダウン症で生まれる赤ちゃんの数が過去15年間で約2倍に増えているとする推計が、日本産婦人科医会の全国調査の分析をもとにまとまった。高齢妊娠の増加に伴い、ダウン症の子を妊娠する人が増えていることが背景にあるという。同医会が全国約330病院を対象に毎年実施している調査結果を、横浜市立大学国際先天異常モニタリングセンターが分析した。

 ダウン症で生まれた赤ちゃんの報告数は1995年が1万人あたり6・3人で、2011年は13・6人と倍増していた。

 また、ダウン症を理由に中絶をしたとみられる数も推計。95~99年の中絶数を基準とすると、05~09年は1・9倍に増えていたという。妊娠を継続していれば生まれていたとされるダウン症の赤ちゃんの数の推計では、11年は1万人あたり21・8人だった。調査では実数を出していないが、11年の人口動態統計の出生数に当てはめると、ダウン症の赤ちゃんは約2300人生まれるはずだったが、実際に生まれたのは約1500人となる。差の約800人の一部が中絶されたとみられる。

 この15年間で超音波検査による出生前診断などが広がっている。昨年4月には、妊婦の血液から胎児の染色体異常を調べる新型出生前診断が導入された。半年間の集計では、異常が確定した56人のうち9割以上が中絶を選んでいた。センター長の平原史樹教授は「今後、中絶数がどう変化するか、注意深く見守っていく必要がある」と話す。

 (岡崎明子)

特集ワイド続報真相 ぬるい理研の危機管理 トカゲのしっぽ切り?で泥仕合、「証拠」パソコンは確保せず

毎日新聞社 2014年4月18日(金) 配信

特集ワイド:続報真相 ぬるい理研の危機管理 トカゲのしっぽ切り?で泥仕合、「証拠」パソコンは確保せず

 「1人の未熟な研究者が……」。新たな万能細胞「STAP細胞」の論文不正問題が理化学研究所を揺さぶり続けている。調査委員会の最終報告に小保方晴子さん(30)が真っ向から反論し、事態は収拾に向かう気配すらない。理研の危機管理体制は一体どうなっているのだろうか。

 「率直に言えば、非常に心が痛んだ。ああいった場面に(小保方さんが)出ないといけなくなった原因は論文に過誤があったから。それを防止できなかったシニア(上級、年長)な共著者、アドバイザーとしての責任を非常に強く感じた」。16日、報道陣の前にようやく姿を見せた理研発生・再生科学総合研究センター(CDB)の笹井芳樹副センター長はそう吐露した。ちょうど1週間前、日本中の注目を集める会見をした小保方さんを気遣いつつも「アドバイザー」、すなわち助言者の立場にあったことをさりげなく言い添える。

 その笹井氏を「責任は非常に重い。第一に反省してもらい、今後、どのような態度を取るか、研究者として表明してもらう」(3月14日会見)と断罪したのが理研トップの野依良治理事長だ。小保方さんについても「未熟な研究者がデータをずさん、無責任に扱った。徹底して教育し直さなければならない」(同)と切り捨てた。だが、自らの責任になると「機関の所属長として(論文不正は)察知すべき問題ではない」(4月1日会見)と否定する。

 元NHK記者で科学コミュニケーションに詳しい隈本邦彦・江戸川大学教授は「会社の場合を考えてください。社員の不祥事が発覚した時、社長が『未熟でけしからん』と公に発言したらどう思われますか? 野依理事長の発言は不祥事を起こした研究機関トップとしてはあり得ない。名選手が名監督になれなかった典型例です」と語る。

 野依理事長の「未熟」発言は、小保方さん側から「未熟さゆえ」の悪意のないミスとして調査報告に不服を申し立てる足がかりを与えてしまったとも言える。

 STAP細胞論文の捏造(ねつぞう)、不正を認定した調査報告書に対しても、隈本教授の評価は辛口だ。「報告書は一方的に責任を指摘しただけで、けしからん若手を懲らしめてやろうというレベルです。本来、組織に所属する人間が起こした不祥事は徹底的に調査した上で、発表前に本人の同意を取るもの。発表後にひっくり返されたら泥仕合になるのは目に見えているからです」

 小保方さんは不服申立書で再調査を求めているが、その調査委員会に理研の研究者が入れば「派閥争いやトカゲのしっぽ切りなどさまざまな臆測が生じる」と述べている。現在の調査委も6人中3人が理研の所属であることを思えば、何とも皮肉が利いている。

 理研には“前科”がある。2004年に論文不正に関与したと理研が発表し、退職した研究員から名誉毀損(きそん)訴訟を起こされたのだ。裁判は「理研が発表内容をホームページ上から削除する」ことで10年に和解が成立したが、事態収拾まで5年以上かかっている。

 「小保方さんの私物なので……」。調査委の会見で石井俊輔委員長(理研上席研究員)が、小保方さんのノートパソコンを証拠として確保していない理由をそう語ると、記者席にため息が広がった。理研の規定では、調査に必要があれば研究室を一時閉鎖(ロックアウト)したり、物品を確保したりできることになっている。しかし、STAP論文の不正調査で強制的な調査は行われなかった。

 科学界の研究不正を調査しているサイエンスライター、片瀬久美子さんは「理研の調査は後手後手に回っています。小保方さんから実験ノートの提出を受けたのは本格調査開始の約1週間後。時間が空けば実験ノートの信頼性は損なわれます。その間に記載内容を細工したり、すり替え用ノートを作ったりすることも可能になるためです。小保方さんにとっても疑惑を晴らすための証拠の信頼性が失われ、双方に不利益が生じます」と指摘する。

 実験ノートは後で実験を再現するためにも必要なもの。不正を疑われた研究者が実験を適正にしていたことを証明する根拠になる。だがここでも、調査委は小保方さんの実験ノートが3年間で2冊しかなかったと発表し、小保方さんは4、5冊あると食い違う。

 パソコンの磁気記録も実験ノートと同じように重要な証拠だ。「調査委が捏造とした画像について、小保方さんはパソコン内のパワーポイントによる説明資料の画像を取り違えたと反論しましたが、それまで調査委はパワーポイントに言及していなかった。知らなかったのでしょう。小保方さんが素直に資料を提出してくれるからパソコンを確保する必要がなかったと調査委は説明していましたが、それが裏目に出た形です」(片瀬さん)

 パソコンはまだ小保方さんの手元にある。調査委としては「新証拠」がいつ出てくるか予測できない状態だ。「泥仕合」が現実になりつつある。

 ◇内部告発者、保護徹底が急務

 失われた信頼を取り戻すにはどうすればいいのか。技術を経営資源として戦略的・効率的に活用するための学問、技術経営(MOT)を研究する竹内健・中央大学教授は「論文を製品と置き換えると分かりやすい。クレームが寄せられたらいち早く経営トップに情報を伝え、真剣に調査し、安全に関わると判断したら発表してリコール(回収・無償修理)する。少しでも遅れればリコール隠しを疑われて信用を失う。大衆消費財を製造する世界中の企業が生き残りをかけて取り組む、危機管理の鉄則です」と解説する。

 危機管理の「お手本」とも言われる1982年の米国のタイレノール事件では、鎮痛剤カプセルを服用した12歳の少女が死亡し、シアン化合物の混入が疑われた。製造元企業は疑惑の段階から大々的にテレビコマーシャルを打って回収を呼びかけ、大きな損失を出す。しかし、その徹底した対応は消費者の信頼をつなぎとめ、混入を防ぐために開発した三重のパッケージも評価され、2カ月後には事件前の8割まで売り上げを回復した。

 竹内教授は「タイレノール事件では、トップのみならず現場の素早く果断な決断が危機管理につながった。研究教育機関のトップに権限と責任を持たせようとしても、横並び組織の日本の学術界では簡単ではないでしょう。むしろ一人一人の研究者が危機管理の意識を持つべき時代になっている」と意識改革を訴える。

 今回の論文不正問題はネット上での疑惑追及が先行したが、理研が重い腰を上げ調査委を設置したのは内部告発がきっかけだった。だが理研は告発者の存在を公の目から隠すどころか、調査報告書の冒頭で言及し「役員を通じて」と告発ルートまで明かしている。前出の隈本教授は「私が知る若手研究者も正義感から研究不正を内部通報し、そのことが周囲に知られて研究室を追われたケースがある。理研を含めて日本の研究機関には内部通報者保護の意識が欠けている」と話す。

 米国では80年代にバイオ分野で研究不正が相次いだことから「研究公正局(ORI)」という公的機関が92年に発足した。ORIは通報者保護を徹底し、不正の告発を呼びかけている。不正が認定された研究者には一定期間、公的機関からの研究資金配布が禁じられ、ORIのホームページで実名を公表されるなど厳しいペナルティーが科せられる。

 「成果主義が徹底され、研究費獲得競争の激しい米国では研究不正の誘惑は大きい。しかし、一度でも不正が認定されれば事実上、研究者生命が絶たれるORIの制度は大きな抑止力になっている。日本の若手研究者も同様の状況であり、製薬会社ノバルティスファーマの臨床研究不正など健康・人命に関わる大規模な不正が相次いでいる。安心して告発者が通報でき、それに基づき調査される仕組みができれば、抑止力になるはずだ」(隈本教授)

 論文不正問題を受けて、理研は10日から有識者会議を開き、5月の連休明けまでに改革案をまとめる方針だ。調査を棚上げし、改革案を急ぐのは、今国会に理研を「特定国立研究開発法人」に指定する法案を政府に提出してほしいからだろう。

 「倫理指針、規定を厳しくするだけの小手先の改革では不正がなくならないことを、そろそろ分かるべきだ。法制化の必要があることを今回の件は教えてくれている」。隈本教授はそう語る。

 「未熟な研究者」たちが繰り広げる騒動はいつ終わるのだろうか。【浦松丈二】

##理研の幹部が責任を取るべきでしょう。理研としての論文発表なのだから。

週明けにも追加資料提出 小保方氏側が理研に

共同通信社 2014年4月18日(金) 配信

 STAP細胞の論文問題で、理化学研究所の小保方晴子(おぼかた・はるこ)研究ユニットリーダー(30)の代理人弁護士が17日、不服申し立ての内容を補充する追加資料を、週明けにも理研に提出すると明らかにした。理研の要請を受け、資料作りを進めている。

 代理人の三木秀夫(みき・ひでお)弁護士によると、捏造(ねつぞう)とされた画像を取り違えて使った経緯について、本来載せるべきだった画像を添付し、詳しく説明する。また、切り貼りした画像については、改ざんの定義に当たらない、とあらためて主張する。

 理研の調査委員会が調査に使った小保方氏関連の資料のうち、弁護士らが開示を求めていた資料の一部が返却されており、これも参考にする。

 追加資料は小保方氏の体調などを踏まえ、段階的に提出する考え。三木弁護士は「資料作りは詰めの段階。不服申立書で言い足りない部分を補充する」と話した。

 三木弁護士は17日午前、「(再調査するかどうかの)調査委の審査結果は、今週中に出ることはないだろう」との見通しを示していた。

 小保方氏は、論文に不正があると認定した調査委の調査は不十分として、再調査と不正認定の撤回を求め、8日に不服申立書を提出した。

猿橋賞に決まった大分大教授の一二三恵美さん 「時の人」

共同通信社 2014年4月18日(金) 配信

 体内に侵入したウイルスや細菌を見分けてくっつく抗体の働きと、病原体を分解する酵素の働きを併せ持つ「スーパー抗体酵素」を作り、女性科学者を代表する猿橋賞に決まった。「研究者として免許をいただいた感覚」と喜ぶ。

 研究のきっかけは1996年、広島県立大(当時)の助手時代。エイズウイルスに対するマウスの抗体を調べていた学生が、奇妙な実験データを持ってきた。抗体がウイルスの一部を分解したと考えないとつじつまが合わない。「にわかに信じ難い現象だった」と振り返る。

 すぐに「自在に作ることができれば、治療薬につながる」と思い立つ。2年間かけて抗体の働きを確かめ、発表した国際学会では高く評価された。だが国内では「そんなことはあるはずがない」と厳しい反応が多く、論文も受理されなかった。「品ぞろえを増やして認めてもらおう」と別の抗体を探し出したほか、人工合成にも成功した。

 看護師だった母の影響で山口大医療技術短大に進学。周囲の勧めで地元の化学系企業の研究所に就職し、病気の検査キットなどを開発した。やがて研究に夢中になり「本格的に研究したい」と大学へ。スーパー抗体酵素をインフルエンザやがんなどの治療薬に応用しようと2007年、医学部のある大分大に移った。

 受賞の知らせを受けたのは深夜の研究室。平日は未明まで、週末も働き「女性のロールモデルにはなれません」と笑う。山口県出身、大分市在住の50歳。

猿橋賞に一二三恵美氏 病原体を分解する抗体開発

共同通信社 2014年4月18日(金) 配信

 自然科学分野の優れた女性科学者をたたえる「猿橋賞」を、大分大の一二三恵美(ひふみ・えみ)教授(50)に贈ると「女性科学者に明るい未来をの会」(米沢富美子会長)が17日発表した。

 一二三さんは、体内に侵入したウイルスや細菌などの病原体をつかまえる抗体を研究。つかまえた病原体を分解する能力を併せ持つ「スーパー抗体酵素」を開発した。インフルエンザなどの感染症やがんの治療薬を目指し研究を進めている。

 一二三さんは山口県出身。県立広島大助教授などを経て大分大教授に。贈呈式と受賞記念講演は5月24日に東京都内で開かれる。

「シネディ菌」動脈硬化促進 東北大グループ解明

河北新報 2014年4月18日(金) 配信

 東北大大学院医学系研究科の赤池孝章教授(細菌学)らの研究グループは、「シネディ菌(ヘリコバクター・シネディ)」に感染すると、血管内に脂肪が蓄積しやすくなり、動脈硬化が進むことを突き止めた。未解明な部分が多いシネディ菌の研究が進めば、動脈硬化症の予防法開発などにつながる可能性があるという。

 動脈硬化症のマウスにシネディ菌を感染させると、8週間後には感染していないマウスの約2倍の脂肪が蓄積していた。

 動脈硬化は、免疫細胞の一種であるマクロファージが、血管の内膜に侵入した酸化コレステロールを取り込み、大量にたまることで起きる。

 培養したマクロファージ細胞にシネディ菌を感染させたところ、コレステロールを細胞内に取り込むタンパク質が増え、コレステロールを排出するタンパク質が減ることが分かった。

 赤池教授は「予防や治療の薬剤が開発できれば、生活環境の見直しでは追いつかない動脈硬化症も改善できる。シネディ菌の病態解明へ今後の研究が重要だ」と話す。

 成果は15日、英学術誌電子版に掲載された。

卵子だけでなく精子も35歳から老化…不妊原因

読売新聞 2014年4月18日(金) 配信

 精子も年齢を重ねると、最近話題になっている「卵子の老化」と同様に、受精能力が低下する可能性があるという研究を、独協医大越谷病院(埼玉県)泌尿器科の岡田弘教授らのグループがまとめた。

 18日から東京都内で開かれる日本産科婦人科学会で発表する。

 岡田教授らは、男性不妊外来を受診した男性のうち、明らかに精子の形態や運動能力に異常が見つからない80人分の精子を採取。精子の能力を調べるために、マウスの卵子に顕微授精させて、分裂を促す活性化能力があるかどうかを調べた。

 その結果、35歳未満の男性の精子では約7割に活性化能力があったが、35~39歳では62%、40~44歳では52%、45~49歳では39%と、35歳を境に低下した。

鳥インフル、韓国と同型 国内初の「H5N8型」

共同通信社 2014年4月18日(金) 配信

 農林水産省は17日、熊本県の養鶏場で発生した高病原性の鳥インフルエンザウイルスを解析した結果、「H5N8亜型」と確定したと発表した。H5N8のウイルスが国内で確認されるのは初めて。韓国で今年1月以降猛威を振るうウイルスと同じ型という。

 感染が今後拡大する可能性について、農水省は「現地の防疫措置は完了し、病原体の封じ込めはできている」として危険性は低いとの見方を示した。検査した動物衛生研究所(茨城県つくば市)は、遺伝子解析をさらに進め、韓国で確認されたウイルスとどこまで近いかを調べる。

 解析結果を受け、農水省の「家きん疾病小委員会」で委員長を務める伊藤寿啓(いとう・としひろ)鳥取大教授(公衆衛生学)は「韓国からの渡り鳥などによって持ち込まれた可能性が出てきた。今後さらに調査を進め、その他の可能性も含めて感染経路を検討する必要がある」とのコメントを発表した。

##ウィルスは、埋めた状態で死滅するのですか?

5カ月で21人死亡 統合失調症治療薬で注意

共同通信社 2014年4月18日(金) 配信

 厚生労働省は17日、統合失調症の治療薬「ゼプリオン」について、販売開始の昨年11月から今年4月16日までの5カ月間で、投与後に21人が死亡したと発表した。薬との因果関係は不明だが、短期間での死亡例が相次いでいるため、販売元のヤンセンファーマに添付文書の使用上の注意を改訂するよう指示した。

 同社は複数の抗精神病薬の併用が必要な不安定な患者には使用しないよう文書を改訂、医師向けの注意喚起文書を配布した。

 厚労省安全対策課によると、投与後少なくとも4カ月は体内に成分が残る薬剤で、患者の筋肉に注射して使う。死亡した21人は、肺塞栓(そくせん)や心筋梗塞、肺炎など、死因が判明している症例もあるが、死因が不明な患者もあった。公表されている中では、使用開始から死亡までの期間は3~107日。ゼプリオンの投与前に、別の抗精神病薬を服用していた患者もいた。

 ゼプリオンは医師の処方が必要な薬で、発売以来、推計で1万900人が使用している。

微量の血液で大腸がん発見 国立がんセンターが開発

朝日新聞 2014年4月17日(木) 配信

 早期の大腸がんを数時間で見つける方法を、国立がん研究センターなどの研究チームが開発した。ごくわずかな血液で調べることができ、従来の方法よりも精度が高い。数年以内の実用化を目指すという。研究成果を英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズ(電子版)に発表した。

 センターの落谷孝広・分子細胞治療研究分野長らは、細胞が分泌する「エクソソーム」という微粒子に着目。大腸がん細胞のエクソソームに特異的に多く含まれる物質を発見し、0・005ミリリットルの血液からそれをとらえて光らせる方法を開発した。1時間半から3時間で検出できるという。

 大腸がん患者194人の血液を調べたところ、約5割から検出。健康な191人から検出されたのは、1人だけだった。大腸がん特有のほかの物質も特定し、検査の精度をさらに上げることを目指すという。

 国内で大腸がんになる人は胃がんの次に多く、近い将来に最も多くなると予測されている。がん患者のうち、女性では大腸がんで亡くなる人が最も多い。

 現在検診で利用される、便に含まれる血液を調べる便潜血検査は、陽性が出た人のうちがんだったのは約4%という調査もあり、精度が高くない。

 落谷さんは「新しい方法は早期の大腸がんを発見するのに優れ、簡単で精度が高く、患者の負担を減らせる。早期診断が難しい膵臓(すいぞう)がんや、がん以外の疾患の診断法にも応用できる可能性がある」と話している。(伊藤綾)

STAP実在に含み 責任逃れの発言も 理研の笹井氏会見

共同通信社 2014年4月17日(木) 配信

 STAP細胞論文の疑惑発覚後、沈黙を守っていた研究のキーマンが初めて公の場で口を開いた。「論文投稿の最終段階で参加した」と責任逃れと受け止められる釈明をする一方、STAP細胞の存在については「最も有力な仮説だ」と、実在に含みを残す見解を表明した。

 ▽最後の2カ月

 小保方晴子(おぼかた・はるこ)氏とともに論文の共著者となった理化学研究所発生・再生科学総合研究センター(神戸市)の笹井芳樹(ささい・よしき)副センター長(52)は記者会見で、研究の最後の2カ月余りで加わり、当初は「アドバイザー(助言者)の立場」で、共著者にも加わらないつもりだったと説明した。

 笹井氏によると論文作成には4段階ある。(1)着想や企画立案(2)実験の実施(3)実験データの解析と図表作製(4)文章にまとめる作業―だ。笹井氏が参加したのは最後の段階からだったという。いったん科学誌側に却下された論文の再投稿に向けた作業を手伝うよう理研幹部に依頼され、参加したとした。

 小保方氏はその当時、理研の客員研究員で、若山照彦(わかやま・てるひこ)氏(現山梨大教授)の研究室にいたという。実験の大半は若山氏の指導の下で行われ、「多くの実験結果は既に図表になっていた」と釈明した。

 通常は研究の立案から論文執筆まで一つの研究室で行われるが「今回は複数の研究室にまたがる複雑な環境だった。チェック機能を十分働かせられなかった要因だ」と話した。

 ▽混入説を否定

 STAP細胞の真偽はどうか。

 笹井氏はSTAP細胞を前提にしないと説明できない現象として、リンパ球がSTAP細胞へと変化する様子を撮影した動画を挙げた。動画は自動的に撮影する装置を使い「撮影後に画像データを改変することは不可能」で、自らも画像を確認したという。

 ほかの万能細胞、例えば胚性幹細胞(ES細胞)の混入ではないかとの疑惑がある。笹井氏は、他の万能細胞と違う点として、増殖する能力が低く、細胞が小さいことや、受精卵に移植して「キメラマウス」を作ると胎児と胎盤の両方に変化することを挙げた。「今まで知られている細胞ではないことは確かだ」と明言し、ES細胞の混入を否定した。

 「他の仮説を考えたときに、どこかでつじつまが合わない」「他の仮説として有望なものは見いだしていない」と繰り返し、STAP細胞が実在する可能性への強いこだわりを示した。

 ▽個人の手技

 小保方氏は200回以上作製に成功しているとした。ほかの研究者ができないのはなぜか。

 STAP細胞の作製過程には、(1)弱い酸性の溶液に浸すストレス処理(2)ストレスに耐えた細胞が万能性の兆候を示す弱い光を出す(3)小型の細胞が集合する(4)光が強くなり細胞のかたまりが大きくなる―との4段階があるという。こうした段階のどこで失敗してもSTAP細胞にはならないが、何がこの過程を左右するかは解明されていないとした。

 笹井氏は「実験手順には書き切れていないものがある。個人の手技、細胞の取り扱いなど、小保方氏は気付いていないが、ちゃんとやっていないと成功しないこつというものがある」と話した。

 世界的な幹細胞研究者である笹井氏は「STAP細胞は自分の中でも不思議だ。真偽をはっきりさせたいとの思いがある」と心境を述べた。「確実な証明には、第三者が実証することが必要だ」と期待感をにじませた。

会見受け「自責の念」 若山・山梨大教授

共同通信社 2014年4月17日(木) 配信

 STAP細胞論文の共著者の一人で、取り下げを呼び掛けた若山照彦(わかやま・てるひこ)山梨大教授は16日夜、共著者の笹井芳樹(ささい・よしき)氏が記者会見したことを受け、教授の研究所を通じて「共著者の一人として自責の念を覚える」と文書でコメントを発表した。

 若山教授は「残存試料や検証実験結果などについて理研と情報を共有している」とし、今後も全容解明に向けた調査に協力することを表明。「多くの方にご迷惑をお掛けし、深くおわび申し上げる」と結んだ。

 山梨大などによると、若山教授は体調不良のため静養中で、大学の研究室には姿を見せなかった。電話で会話をしたという研究室のスタッフによると、憔悴(しょうすい)した様子で、「若山氏がデータを見ていると思った」などと発言した笹井氏の会見内容には具体的には言及しなかったという。

バカンティ氏、来日して講演 STAP細胞言及

毎日新聞社 2014年4月15日(火) 配信

万能細胞:STAP論文疑惑 バカンティ氏、来日して講演 STAP細胞言及

 STAP細胞論文問題で、米ハーバード大のチャールズ・バカンティ教授と小島宏司准教授の共著者2人が15日、京都市で開かれている世界気管支学会議で講演した。報道関係者の入場が禁じられ、バカンティ教授らは取材に応じなかった。来日中の日程なども明らかにしていない。

 講演を聴いた男性(38)によると、バカンティ教授はSTAP細胞を移植した動物実験の結果に触れ、「(脊髄(せきずい)損傷で)歩けなかった犬が歩けるようになった」と報告したという。

 同会議組織委員会は1年以上前からバカンティ教授らに講演を依頼。ハーバード大側が「STAP細胞に関して一切コメントしない」ことを条件に講演を許可したという。【斎藤広子】

STAP、なお霧中 笹井氏「論文の仕上げに協力しただけ」

朝日新聞 2014年4月17日(木) 配信

 STAP細胞の論文に関する疑惑が浮上してから約2カ月。問題発覚後、主要著者で唯一、公の場で説明していなかった理化学研究所の発生・再生科学総合研究センター(CDB)の笹井芳樹副センター長がようやく会見に応じた。謝罪の言葉を繰り返す一方で、自身の関与について「論文の仕上げに協力しただけ」と語った。▼1面参照

 笹井氏の会見は16日午後、東京・御茶ノ水の会議場で始まった。約300人の報道陣が詰めかけ、約3時間半に及んだ。

 「日本の科学全体に対する信頼を損ねかねない状態になった」。冒頭、笹井氏は頭を下げた。スーツの胸には理研のバッジ。個人でなく、理研幹部としての謝罪の意味を込めたという。

 公の場で語るのは論文発表の1月末以来。「早くおわびしたい気持ちはあったが、調査委員会が動いていた。申し訳ない」と述べた。

 論文作成での自らの役割について説明。論文が完成するまでには(1)着想(2)実験(3)解析や図表作成(4)文章書き上げの4段階があるとし、自身が加わったのは、最後の論文の書き直しから、と主張した。それまでは小保方(おぼかた)晴子氏や若山照彦・山梨大教授、米ハーバード大のチャールズ・バカンティ教授が担当したという。論文で不適切な画像などが掲載された部分は、小保方氏と若山氏の2人による研究だとし、自身は関わっていないと語った。

 笹井氏は、理研CDBのセンター長に依頼されてアドバイザーになり、その後、バカンティ教授から要請を受けて共著者に加わったという。「私の仕事としてSTAPを考えたことはない」とも述べた。

 不適切な画像などをチェックできなかったのかとの指摘に、「生データをすべて確認するのは困難だ」。また、小保方氏は独立したユニットリーダーで直属の部下ではないとし、「大学院生に指導するように『ノートを見せなさい』というぶしつけなお願いはできなかった」と述べた。

 笹井氏は、小保方氏のユニットリーダーへの採用を決めた内部委員会のメンバーの一人だった。「通常は全員の同意で決まる」とし、自身の意向が強く働いたわけではないと説明した。

 奈良先端科学技術大学院大学の佐藤匠徳教授は「生データを見ていないことを自分には責任がないかのように説明していたことはおかしい。論文に自分の名前が入るなら、普通は生データを見るものだ。責任を持てないのなら名前を入れるのを断ればいい」と話す。

 ■細胞の存在「検証必須」

 STAP細胞の存在について、笹井氏はこの日の会見で、「データが過誤や不備で損なわれた以上、再検証が必須だ」と述べた。一方、笹井氏はSTAP細胞がないと科学的に説明がつかない現象を3点挙げた。

 一つは、STAP細胞があらゆる細胞や組織になる「万能性」をもつ可能性を示す様子を動画で確認できた、とすることだ。細胞の顕微鏡映像は全自動で撮影しており、都合が良くなるような作為的な操作は事実上できないという。

 二つ目は、やはり様々な細胞に分化するES細胞に比べてSTAP細胞は非常に小さく、見た目ではっきりと区別がつくという点。三つ目は、ES細胞と異なり、STAP細胞はマウスの胎盤と胎児を同時に作ることができた点だ。ES細胞の混入では起こり得ないと説明した。STAP細胞が存在することを証明するには、第三者がSTAP細胞を作ってみせることが必要だ。さらに、その特徴を証明する一連の確認作業に成功しなければならない。

 ただ、STAP細胞は簡単に作ることができない。この日、笹井氏はその理由について、STAP細胞を作るうえで欠かせない酸に浸すなど、細胞にストレスを与える加減が難しいことを挙げた。

 小保方氏はSTAP細胞の作製にはコツがあるという。これについて笹井氏は「(小保方氏)本人も気づいていない手技があると思う。自分では当たり前と思い(作製法を)文章にしていない」と話した。

 小保方氏は9日の会見で、STAP細胞の作製には200回以上成功していると述べた。これについて、笹井氏はSTAP細胞からマウスを200回作ったのではなく、万能性の可能性を示す印を確認しただけではないかと説明した。

 検証に小保方氏が参加することについて、笹井氏は「小保方さんはやりたいと言っている。それは一定の理解ができる」と述べた。

 ■ES細胞研究の権威/STAP発表会見で司会役 笹井・理研副センター長

 この日会見した理化学研究所の笹井芳樹氏(52)は京都大医学部卒。米カリフォルニア大ロサンゼルス校などを経て、36歳の若さで京都大教授に就任。ES細胞を目や神経などの組織に変化させる研究で世界に知られる。昨春、理研発生・再生科学総合研究センターの副センター長になった。

 STAP細胞の成果を説明した1月28日の最初の会見では司会進行役を務め、「25年間の研究生活の中で、一番すごい想定外のインパクトだ」と強調。横に並ぶ小保方晴子氏(30)を「真実に近づき、やり抜く力を示した」とたたえた。2月5日には報道陣向け勉強会を開催。「能力重視の採用をしている。目利きができなかったら、私たちがくびになる」と自信をみせていた。

 だが、論文の疑義が表面化してからは国内外の学会出席もキャンセルが相次いだ。生命科学分野の優れた業績に贈られる「上原賞」を受賞し、3月11日に都内であった授賞式に姿を見せたが、報道陣の問いかけには答えなかった。

 この日の会見では、小保方氏について「豊かな発想力と高い集中力がある。今もそう思っている」と述べる一方、「データを間違えるようなずさんさもあった。両極端が一人のなかにある」と話した。

 ■「申し訳ない」 小保方氏コメント

 理化学研究所の小保方晴子ユニットリーダーは16日、代理人の三木秀夫弁護士を通じ、「尊敬する笹井先生が私の過ちのために会見で厳しい質問にお答えになっている姿を見て、本当に申し訳ない気持ちでいっぱいになりました。申し訳なさ過ぎて言葉になりません」とのコメントを発表した。

     ◇

 若山照彦・山梨大教授は「共著者の一名として自責の念を覚えております。実験ノート、過去の若山研究室内での発表資料についてもすでに調査委員会に提出しております。調査に協力することで共著者としての責任を果たす所存です。論文の撤回についての考えに変わりはありません」とのコメントを発表した。

##小保方晴子は、和歌山研に行く前は、笹井研にいて、スタップをやっていたのだから、関与していないというのは、おかしいだろう。

理研の笹井氏が会見「実験ノート見る機会なかった」

朝日新聞 2014年4月16日(水) 配信

 STAP細胞の論文問題で、主要著者の一人、理化学研究所発生・再生科学総合研究センターの笹井芳樹副センター長が16日午後、東京都内で記者会見を開いた。STAP細胞について、「STAP現象を前提しないと説明できない」として、存在を否定はしなかった。

 笹井氏は、小保方晴子ユニットリーダーの指導役を務めた。会見で「論文に関して大変大きな混乱と、齟齬(そご)による多くのご心配、疑惑を招く事態となりましたこと、心からおわび申しあげます」と頭を下げた。

 論文の疑義については、自らが関わる前に小保方氏らが行った実験だったので、自分は見抜くことができなかったと説明。また、小保方氏が独立した研究室を持っているため、実験の生データやノートについて見る機会はなかったとした。

 笹井氏は「(小保方氏は)研究室の直属の部下ではない。大学院生にするような不躾な依頼は現実的に難しかった」とも語った。

東北大「原発性アルドステロン症」の新治療法2例臨床

河北新報 2014年4月16日(水) 配信

 国内で約4000万人と推定される高血圧症のうち、およそ1割を占める副腎の病気「原発性アルドステロン症」の新たな治療法を東北大病院の高瀬圭准教授(放射線診断)らのグループが開発し、臨床試験を始めた。副腎に針を刺して患部にできた腫瘍を焼き切る方法で、一般に行われている腹腔(ふくくう)鏡手術で切除するよりも体への負担が少ないという。

 原発性アルドステロン症は、副腎の腫瘍などからホルモンが過剰に分泌されて血圧が上昇する病気。原因の分からない多くの高血圧症に比べ、脳卒中や心筋梗塞、不整脈などの重い合併症を引き起こすリスクが高い。

 3種類以上の薬を飲んでも血圧が下がらない患者の約2割を占めるが、「発生頻度の割に知られていない。診断に至っていない患者が多い」(東北大病院)という。

 二つの副腎のうち片側だけに異常がある場合、外科的治療で改善が望める。診断には、ホルモン値の測定と専門医の詳しい検査が必要だ。

 グループが開発した治療法は、コンピューター断層撮影(CT)画像を見ながら、副腎に直径1.8ミリの電極針を刺して腫瘍を焼く。既に2例で実施し、いずれもホルモンの分泌が正常化した。

 高瀬准教授は「将来的には3、4日の入院で済む。安全で患者の負担が少ない方法だ」と話す。

 治療法開発は、厚生労働省の「東北発革新的医療機器創出・開発促進事業」の助成を受けた。

がんなど遺伝子病、酸化DNAが関与 九大など解明

西日本新聞 2014年4月16日(水) 配信

 九州大や理化学研究所などの研究グループは、がんなど遺伝子病の原因となる生殖細胞(卵子、精子)の自然突然変異に、遺伝子本体であるDNAの酸化が関与していることを解明した、と発表した。15日付の英科学誌サイエンティフィック・リポーツ電子版に論文を掲載した。

 九大生体防御医学研究所の作見邦彦准教授(分子遺伝学)によると、生殖細胞の突然変異は、受精卵の分裂過程で将来卵子や精子となる細胞に生じ、子孫に代々遺伝する。研究グループが、酸化DNAを除去する酵素をなくした雌雄のマウスを5~8世代にわたって交配したところ、最後の1世代当たりの突然変異発生率は通常のマウスより平均約18倍上昇。がんや水頭症などの病気となった個体も多く見つかったという。

 これまで、生殖細胞以外の体細胞の突然変異で酸化DNAが原因となることは分かっていたが、生殖細胞の突然変異にも関与していることを突き止めたのは初めてという。

 作見准教授は「マウスと同じ遺伝子で発病するヒトにも当てはまる実験結果。DNAの酸化は呼吸や炎症、放射線などが原因とされており、今後は親の性別、年齢が突然変異の発生に与える影響などを解明したい」と話した。

「悪意ない間違い」 バカンティ氏、京都で講演

共同通信社 2014年4月16日(水) 配信

 STAP細胞論文共著者のチャールズ・バカンティ米ハーバード大教授は15日、京都市で開催中の国際会議で講演し、論文に研究不正があったとされたことについて「悪意やだます意図のある間違いではない」と話した。出席者が明らかにした。

 バカンティ氏は、論文筆頭著者の小保方晴子(おぼかた・はるこ)・理化学研究所研究ユニットリーダーの元指導教官。出席者によると、バカンティ氏は「間違いは科学的なデータや論文の結論に影響せず、現時点で論文を撤回する正当な理由があるとは思わない」と説明。その上で「STAP細胞はある。小保方氏の研究は優れている」とも強調し、小保方氏に「(ハーバード大のある)ボストンに戻っておいで」と呼び掛けるスライドを示した。

 国際会議の運営事務局によると、「再生医療と幹細胞」と題し、動画などを見せながら約40分間基調講演し、約400人が聞き入った。

 出席した男性研究者(40)は「小保方さんを信じているのだなと思った」と話した。

 会議は報道陣の入場を認めず行われた。バカンティ氏は13日から開催中の気管支に関する国際会議に出席した。

個人の問題では済まない 構造的改革が不可欠 星槎大教授 鬼頭秀一 識者評論「STAP細胞研究問題」

共同通信社 2014年4月16日(水) 配信

 小保方晴子氏による「STAP細胞」研究問題が大きな注目を浴びている。

 ピンク色の壁や、かっぽう着など「リケジョの星」として過剰な広報を伴ってなされた最初の記者発表から異例だった。報道の質に批判が集まったが、報道の問題というより、内容的に多くの疑問を感じさせる理化学研究所による巧妙な広報に、メディアが引っ掛かったにすぎない。

 科学的知見に関する記者発表が、大型予算の獲得など研究費獲得のために重要なメディア戦略として使われるようになって久しい。これは大学や研究機関の独立法人化とともに加速している。

 今回の理研のメディア戦略は、経済効果が見込まれる再生医療への重点投資という安倍政権の科学技術政策とも関連し、華々しく展開しているiPS細胞関連研究を意識した、経済的、政治的な枠組みの中でなされた。

 近年は基礎研究の成果が、経済価値を生み出すものと認識されている。それ故の売り込み戦略であり、今回の記者発表のように本質的ではないところに焦点を当て、知的レベルを疑われるところまでいってしまったのである。「営業」を本気で徹底すれば「かっぽう着」に行き着いても不思議ではない状況だ。

 小保方氏が行った「悪意」なき改ざんや盗用などの不正行為は、その流れの中で理解しなければならない。博士論文における盗用問題などまで含めると、科学的な手続きを軽視してまで結果を出すことが優先される研究風土の中で育てられ、研究も行われていたことになる。これは構造的なものであり、一個人の不正として切り捨てるには大きな問題がある。

 理研が小保方氏一人に不正の責任を負わせ、幕引きを図るかのような姿勢を取ったことは、特定国立研究開発法人の指定への対応という組織の利害と結びついたものだとの疑いを禁じ得ない。

 輝かしい成果を前にすると倫理的な問題が後退する場合が多い。しかし、科学的知見の品質管理やその社会的影響について、それを最もよく知る立場にある専門家として、厳しい内部的な規律を持ち、社会への説明責任を負い、誇り高く振る舞うことが科学技術倫理の基本だ。その倫理の最も基本的なものが不正行為の防止である。

 社会的、政治的な利益から超越して科学的営為が行われることは、実際には幻想であり、その中で数多くの不正行為が行われてきた。それでも、科学が社会の中で信頼を得、高い知的営為の産物であることを主張する限りにおいては、科学の手続きを尊重し、不正行為を排除することは科学者の中でも最も重要な内部的規範として存在しているはずだ。

 にもかかわらず現在は、研究予算の極端な偏在と、若い研究者が非正規労働者に匹敵するような短い任期で雇用される不安定な身分の中で使い捨てにされた結果、過度な成果主義に偏った研究が横行し、丁寧な検証や倫理的高潔さより、安易な成果が求められている。

 これは今日の科学における社会的病理の氷山の一角であり、構造的な問題である。研究倫理の徹底が叫ばれているが、問題は道徳的な構えではない。社会構造的な問題と認識し制度的な解決を目指すことが求められる。

   ×   ×

 きとう・しゅういち 51年愛知県生まれ。東大大学院薬学系研究科博士課程中退、東大教授などを経て14年4月から現職。科学技術社会論が専門。

##この考えに賛同します。

心筋梗塞や脳卒中、MRIで発見 負担少ない検査法開発

朝日新聞 2014年4月16日(水) 配信

 心筋梗塞(こうそく)や脳卒中を引き起こす危険な血管内部のふくらみをMRIで見つける新しい手法を、国立循環器病研究センター(大阪府吹田市)と新古賀病院(福岡県久留米市)の研究チームが開発した。従来のCTでの検査より、放射線や造影剤を使わないために体への負担が少なく、繰り返し実施できるという。

 同センターによると、ふくらみはプラークと呼ばれ、脂肪などが血管内部でたまったもの。覆っている膜が破れて脂肪分が血管内に流れ出すと、血管をふさいで血流を止め、心筋梗塞や脳卒中を引き起こす。

 現在はCTを使って検査しているが、放射線で被曝(ひばく)したり、造影剤で吐き気やじんましんなどの副作用が出たりする。そのため、より体への負担が小さい検査方法が求められていた。

 研究チームは、呼吸で動く胸部の血管を詳細にMRIで測定する技術を2年がかりで開発。568人の患者にMRI検査を受けてもらって経過を2~6年間にわたって観察し、プラークの状態と発症との関係を分析。プラークがはっきり見えるほど心筋梗塞などになる患者の割合が高く、検査方法の有効性が確認できたという。

 目立った病気がなくても、心筋梗塞になる可能性が高いかどうか検査するのに役立つという。担当した同センターの野口暉夫(てるお)・冠疾患科医長は「病気の発症を予測して、発症を遅らせることができる」と話した。(福島慎吾)

     ◇

 〈CTとMRI〉 CT(コンピューター断層撮影)は、人体に照射して吸収されずに透過したエックス線をもとに、MRI(磁気共鳴断層撮影)は強い磁場のなかで電磁波を当て、「核磁気共鳴」という現象による信号から体内の様子を画像化する技術。

 CTは解像度が高くて細かいところまで見ることができ、検査にかかる時間も短い。MRIは骨に邪魔されなかったり、放射線被曝がなかったりする利点がある。

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