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医療情報89

医療情報88
20140515~

高血糖だと急性腎障害に 心筋梗塞患者、死亡率高く

共同通信社 2014年5月30日(金) 配信

 心筋梗塞で緊急入院した患者の血糖値が高いほど、急性腎障害を起こしやすく、死亡率が高いことが分かったと国立循環器病研究センター(大阪府)のチームが29日、発表した。血糖値が治療の際の重要な指標になるという。

 チームの石原正治(いしはら・まさはる)心臓血管内科部長は「心臓と腎臓の機能には緊密な関係があると知られていたが、十分検討されていなかった。血糖値を下げて急性腎障害を予防できるかが今後の課題」と話す。

 石原部長によると、2007年1月~12年6月に、発症48時間以内でセンターに入院した急性心筋梗塞の患者760人を対象に分析した。

 13%に当たる96人が急激に腎臓の機能が悪くなる急性腎障害を起こしており、入院時の血糖値が高いほど発症の確率が高いことが分かった。

 急性腎障害を起こさなかった患者が入院中に死亡する確率は3%だったが、起こした患者は25%だった。治療法が進んだこともあり、近年急性心筋梗塞の平均的な入院中の死亡率は5%にとどまっているが、急性腎障害を併発すると死亡率が上がることが判明した。

脳の認知機能アップ、軽い運動10分で効果

読売新聞 2014年5月30日(金) 配信

 筑波大と中央大などの研究チームは、わずか10分間の軽い運動が、脳の認知機能を向上させるとする研究論文を、近く米オンライン科学誌で発表する。

 チームは「ジョギングなどができない高齢者でも、軽い運動で脳の機能向上が期待できそうだ」と話している。

 チームによると、運動と脳活動の関係はこれまで、少しきついと感じる程度の運動に効果があると確認されていた。しかし、息があまり乱れない程度の軽い運動の効果の研究は、ほとんど進んでいなかったという。

 筑波大の征矢(そや)英昭教授らは、遠赤外線より波長の短い近赤外線を頭部に当てて脳の活動を調べる手法に着目。19-25歳の男女計25人が10分間自転車のペダルをこいだ後の脳活動を調べた。その結果、こいだ後は何もしなかった時と比べて、認知機能に関わる脳内の二つの領域の活動が約2倍に増えた。判断力を調べる実験では、こいだ場合は反応スピードが約25%速かったという。

 ヨガや太極拳などの軽運動が認知機能の向上に効果がある可能性を示す研究結果で、チームは「今後は軽い運動を定期的に行った場合の効果を調べたい」としている。

理研論文に多くの不備 撤回して出直しを 村上陽一郎 「現論」

共同通信社 2014年5月30日(金) 配信

 STAP細胞については、あちこちで論評されて、うんざりという気分もあるかもしれないが、大事なことなので、やはり一度考えておきたい。ことの簡単なおさらいから始めよう。

 私たちの身体をつくっているすべての細胞は、受精卵というただ一つの細胞から派生してきたものである。つまり受精卵は、発生過程で、皮膚にも、神経にも、心筋にも、何にでもなり得るという意味で「万能」細胞である。

 しかし受精卵が発生を始めると、時間の経過とともに細胞は分化し、本来持っていた「万能性」は制限され、最後には特定の組織や器官をつ くる、特化した能力しか持たなくなる。ただ、私たちの身体には、分化の途上で時間が止まり、ある程度の万能性を維持して、非常時に備えている細胞が散在し ている。そうした細胞は幹細胞と呼ばれる。再生現象の鍵がここにある。

 ▽初期化

 そこで、普通の、分化してしまった細胞の時間を、人工的に巻き戻して万能性を取り戻させる「初期化」と呼ばれる試みがこのところ盛んに なった。胚性幹細胞(ES細胞)も、人工多能性幹細胞(iPS細胞)も、そうした試みの一つである。いわば自然の流れに逆らうのだから、困難は極めて大き い。

 とくにiPS細胞は、体細胞に特定の遺伝子を注入する、という非常に高度な方法で、「初期化」に成功した点が高く評価されている。今回のSTAP細胞は、それを単にある条件下に酸に浸すという方法で、初期化ができた、という報告だったので、騒然となったのである。

 もう一つ、その実験の責任者が若い女性だった、ということが、メディアの扱いを極端に大きくした。この点メディアの報道姿勢にも検証すべきところがあろう。

 さて、一読、問題のなさそうな論文で、それだから「ネイチャー」誌の査読者も通したのだろうが、精査すると、いくつもの問題が見えてくるし、それに対する責任者の対応は、少なくとも伝えられる限りでは、疑問をするだけの内容を著しく欠いている。

 そもそも、共著者が広報的な文章で書いている「コペルニクス革命に匹敵する」ほどの、画期的な内容を、しかも「ネイチャー」というまた とない媒体に発表するに当たって、使う映像を「うっかりミス」で、直接関係のない、酸に浸すという手法とは全く別の場面で行われたデータと入れ違える、と いうこと自体、研究者としてとても信じられないうかつさである。それだけでも、私なら恥ずかしくて、直ちに撤回し、あらためて書き直すだろう。

 あるいは、「200回以上(STAP細胞の樹立に)成功している」という発言もあったようだが、その数自体現実離れしているし、またそ の根拠となる諸情報(例えば実験ノート)も提示されていない。いずれにしても、最も善意に解釈しても「不備の多い」論文であったことは確実で、出直すほかはない。

 ▽知識の公有

 ただ、今回の出来事の背景には幾つか注目すべき点がある。第一に、大方も指摘する通り、生命科学の領域に問題が起こりやすいという点が ある。米国で起きた「ボルティモア事件」をはじめとして、生命科学では、とかく不明朗な事件が目立つ。理由の一つは、確実な因果性とは離れたところで実験 が行われ、再現性に限界が伴うので、不正の歯止めとなる「追試」も決め手にならないことが多いという点にある。

 だからこそ、問題の手法を使った実験を何度も反復して、少なくともその手法と結果との間に、現象面での(理論面でなくとも)因果的つながりが確立されなければならない。しかも、その手法は誰もが再現できるように、できる限り詳細に公開されなければならない。知識の公有性を土台とする科学 の世界では、そこに秘密はあり得ない。

 しかし、今度の事例もそうだが、生命科学では、この点が曖昧にされることが少なくない。

 もう一つ注目すべきは、インターネットの役割である。いわば「ネット査読」のように、数多くの人々がレフェリーの役割を演じている。時 代とはいえ、また決してマイナスばかりではないとはいえ、今後どのようにネット査読が展開するのか、見守る必要があろう。(東大名誉教授)

心臓:機能保つ仕組み解明 岡大院研究グループ、世界初

毎日新聞社 2014年5月30日(金) 配信

心臓:機能保つ仕組み解明 岡大院研究グループ、世界初 /岡山

 岡山大大学院の片野坂(かたのさか)友紀助教らの研究グループは、心臓を形成する心筋細胞内にある特定のタンパク質が、心臓の動きを感知し、心臓のポンプ機能を維持するのに必要であることを明らかにした。日々の心臓の動きを反映し、心臓の形や機能を保つ仕組みを解明したのは世界で初めてという。臓器移植以外に根本的な治療法がない心臓疾患に対し、この仕組みを利用して新しい治療法につながることが期待される。【原田悠自】

 心臓は、全身に血液を送るポンプの役割を持ち、日々の心臓の動きに応じて形状や収縮力を調整する。だが、その変化を感知するものが何なのかは、これまで分かっていなかった。

 片野坂助教らは、心筋細胞同士をつなぐ介在板と呼ばれる部位にある「TRPV2」という特定のタンパク質に着目。薬を使ってTRPV2を取り除くマウス実験をしたところ、マウスは数日後に重い心不全に陥ったという。このマウスを調べると、心筋細胞内に多数ある情報伝達経路のうち、特定の経路が正常に働いていないと分かった。そこで、別の薬を投与し、この情報伝達経路を活性化すると、心臓の形や機能が回復したという。

 これらのことから、片野坂助教らは、人の心臓の動きを常に感知しているTRPV2が、日々の心臓の動きに合わせた指令を細胞内に出し、心臓の形や機能を維持していると結論づけた。

 成果は29日付の英オンライン科学誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に掲載された。片野坂助教は「血圧の変化などによる心臓の動きの変化は、心不全発症の経緯や原因の一つとして挙げられる。心機能を正常に保つ仕組みを解明したことで、心臓疾患についての新たな治療法につながれば」と話した。

日焼けベッドに警告表示 米FDA、皮膚がん防止

共同通信社 2014年5月30日(金) 配信

 【ワシントン共同】米食品医薬品局(FDA)は29日、人体に紫外線を照射する「日焼け用ベッド」などの器具に、18歳未満は使用すべきではないとの警告を表示するよう義務付けると発表した。

 紫外線で皮膚がんのリスクが高まる恐れがあり子どもの被害を防止する狙い。人の健康影響リスクに応じた3段階の製品分類のうち、最もリスクが低いクラス1から、販売前の承認手続きが必要な中リスクのクラス2に変更する。

 FDAは日焼け用ベッドなどの使用で皮膚がんの一種、悪性黒色腫(メラノーマ)の発症リスクが59%高まるとの研究結果を紹介。「繰り返し使えばさらにリスクが増える。若年層や家族に皮膚がんにかかったことがある人がいる場合は最もリスクが高くなる」と指摘している。

子どもの病名、「障害」の多くを「症」に変更

読売新聞 2014年5月29日(木) 配信

 読み書きが困難な子どもの「学習障害」は「学習症」に--。日本精神神経学会は28日、精神疾患の病名を変更すると発表した。分かりやすい言葉を使うとともに、患者の不快感を減らすのが狙い。

 米国精神医学会が作る精神疾患の診断基準「DSM」が昨年5月に改定されたのを機に、関連学会で病名や用語の和訳を検討してきた。

 「障害」が付く子どもの病名の多くを「症」に変えた。親子がショックを受けたり、症状が改善しないと思われたりすることに配慮した。

 対人関係などに問題が生じるアスペルガー障害や、自閉性障害は、「自閉スペクトラム症」に統一。衝動的に行動しがちな「注意欠如・多動性障害」は「注意欠如・多動症」にする。

 大人に多い病気で、障害を症に変更した病名もある。動悸(どうき)や身震いなどの発作を繰り返す「パニック障害」は「パニック症」に。体の性と自ら感じる性が一致しない「性同一性障害」は、より分かりやすい「性別違和」に変える。

撤回「近く結論出す」 STAP論文で英科学誌

共同通信社 2014年5月29日(木) 配信

 STAP細胞の論文2本を掲載した英科学誌ネイチャーのニュースサイトは日本時間の29日未明、理化学研究所の小保方晴子(おぼかた・はるこ)氏が論文1本の撤回に同意したことに関して「独自に評価を進めており、近く結論を出したい」との広報担当者のコメントを紹介した。手続きの状況や著者とのやりとりの詳細は明かさなかった。

 一方で、著者の一人である米ハーバード大のチャールズ・バカンティ教授はこれまで、所属する米ブリガム・アンド・ウィメンズ病院を通じて論文取り下げに反対する声明を発表している。同病院は28日も、共同通信の取材に対し「バカンティ博士の新たな声明はない」とメールで回答した。

 ネイチャーのニュースサイトによると「通常、撤回には著者全員の同意が必要だが、そうでなくても撤回が可能な場合はある」という。

 撤回を申請したのは、STAP細胞が胎盤にも変化できる特殊な性質を持つと主張した論文。マウスの細胞からSTAP細胞を作製したとする主要な論文については、小保方氏は撤回に同意していない。同サイトは「皮肉にも、撤回に同意したのは理研が不正を認定したほうの論文ではない」と指摘した。

「野外排せつ」根絶を 国連、疾病リスク啓発

共同通信社 2014年5月29日(木) 配信

 【ニューヨーク共同】国連は28日、衛生的なトイレのない発展途上国で行われている川や野原での「野外排せつ」が疾病をまん延させ、多くの病死者を出しているとして、その危険性を啓発し、根絶を呼び掛けるキャンペーンを始めた。

 ウェブサイトやツイッターなどのソーシャルメディアを通じ、トイレの重要性についての国際的な意識向上を目指す。

 国連本部で開かれた記念イベントで、エリアソン副事務総長は「世界の10億人の男女や子供が、健康に悪影響を及ぼす(野外排せつの)選択を強いられている」と指摘。

 その上で、トイレの問題をタブー視せずに「話し合うことが解決への第一歩だ」と呼び掛けた。

 国連は毎年11月19日を「世界トイレの日」に定めるなど、トイレの普及を「世界の開発の優先事項」(潘基文(バン・キムン)事務総長)として取り組んでいる。

エボラ熱「依然深刻」 WHO専門家が指摘

共同通信社 2014年5月29日(木) 配信

 【ジュネーブ共同】世界保健機関(WHO)の感染症の専門家フォルメンティ博士は28日、ジュネーブで記者会見し、ギニアなど西アフリカで3月以降流行したエボラ出血熱について「依然として深刻な状況だ」と指摘、今も終息に向かっていないとの見解を示した。

 フォルメンティ氏は最近ギニアからジュネーブに戻ってきたばかり。「地理的に感染が広がっており、憂慮すべきだ」と警告、地元住民にエボラ出血熱の危険性を周知させることが最優先課題だと強調した。

 WHOによると、感染が確認されているのはギニア、リベリア、シエラレオネ。現段階で死者はギニアに集中しており、これまでに同国で180人以上が死亡している。

 エボラ出血熱は高熱に加え、皮膚などからの出血を伴う感染症。致死率が極めて高い。

新型義手、卵もつかめる 米で製造・販売を承認

朝日新聞 2014年5月29日(木) 配信

 卵のような割れやすいものをつかんだり、カギを開け閉めしたりする細かい動作も使う人の意思で自由にできる新型義手の製造と販売を、米食品医薬品局(FDA)が承認した。米国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)が2006年に始めたプロジェクトの支援で開発された。

 この義手は、腕を動かそうとしたときに筋肉を流れる微弱な電気信号を利用して動かす。立ち乗り型の電動二輪車「セグウェイ」を開発した米国の発明家ディーン・カーメン氏が立ち上げたベンチャー「DEKA」が開発した。

 動きと力を検知するセンサーやスイッチなどが詰め込まれているが、人間の大人の腕とほぼ同じ重さにまとめた。臨床研究では、料理をする、ジッパーを上げ下げする、ブラシをかける、髪を結うなど、今の製品では不可能な動作を9割の人ができるようになった。FDAは「複雑な動きが可能で、腕を失った人にとって革新的な製品」と評価する。

 DARPAの開発は、負傷兵への応用を名目に始まった。義足は人間の能力を一部超えるものもあるが、義手の開発は遅れているという。

 DARPAはこの義手で卵を容器に移す様子を、動画サイトに投稿している。(http://www.youtube.com/watch?v=wIvyiM5nFb0

 (ボストン=嘉幡久敬)

健康食品、品質は大丈夫? 国立研究所、103製品分析

朝日新聞 2014年5月29日(木) 配信

 「健康にいい」とうたわれている健康食品だが、質の悪い製品も出回っている。その実態の一部がこのほど、専門家の分析で明らかになった。買おうとした人が外装の表示を見ても優劣を判別できず、国の規制も不十分だ。健康食品を購入するなら、注意点を知っておこう。

 ■2割、表示成分含まず

 分析したのは、国立医薬品食品衛生研究所の合田幸広・薬品部長だ。2005~12年、国内で流通する健康食品のうち、103製品を分析した。その結果、21%にあたる22製品で、表示されている成分が含まれていなかった。

 対象とした表示成分は「コンドロイチン硫酸」「イチョウバ」など10種類だ。

 例えば、女性ホルモンのような作用があるといわれる「プエラリア」は、表示のある17製品のうち9製品で含まれていなかった。

 また、103製品の12%にあたる12製品では、表示されていない成分が混入していた。例えば、目に良いとされる「ビルベリー」の表示がある製品に、より安価な原材料が入っていたが、その表示はなかった。

 合田部長の別の研究でも、質の悪い健康食品の存在が明らかになっている。

 08~13年度、「グルコサミン」「イチョウバ」などが表示された32製品(カプセル・錠剤)について行った調査だ。腸内で吸収される状態に形が崩れるかを調べると、半数の16製品で形が崩れなかった。崩れなければ、吸収されずにそのまま排泄(はいせつ)される。

 これらの結果から、合田部長は「利幅を増やすために粗悪品を作る業者がいる可能性を捨てきれない」と話す。

 日本健康食品規格協会の池田秀子理事長は「メーカーに十分な技術力がないことも要因の一つ」と指摘する。カプセルや錠剤は、有効成分に添加物を混ぜ、圧力をかけるなどして作られるが、混ぜ方や圧力のかけ方が悪いと、成分にばらつきが出たり、体内で崩れなかったりするという。

 国内で健康食品は2万種類あると言われている。合田部長の調査は、主に医薬品の規格作りを目的に、ごく一部の製品を調べただけだが、低品質な商品が出回っている現状がデータで裏付けられた。消費生活アナリストの板倉ゆか子さんも「業界全体で見ても実態は同じだろう」とみる。

 ■国、有効な規制策なし

 なぜ低品質な製品が出回っているのか。

 健康食品の中でもトクホ(特定保健用食品)には一定の規制がある。健康増進法や関連規定で、発売前に人に製品を食べてもらう実験をし、そのデータに基づいて国が有効性や安全性を確認することなどが決まっている。

 しかし、トクホなどを除く多くの健康食品は、一般食品と同じ扱いとなる。食品衛生法やJAS法で、衛生面や製造元の記載などは義務づけられているが、他の特別な規制はなく、企画製造から販売まで企業判断に任されている。そのため、低品質な商品があっても、国は把握できない。

 板倉さんは「技術力が低くても、もうけ主義で低品質なものを作っても、製品が流通してしまうのは問題。監視が追いついていないので、規制強化を求めたい」と話す。

 一方、国は、健康食品が体にどうよいのかを示す「機能性表示」の新制度を作ろうとしており、検討は大詰めを迎えている。表示する場合、成分量を確認し、品質管理の方法を情報公開するなど一定の品質条件を企業に求める方向だ。

 たとえば、これまでは「季節の変わり目に目や鼻が気になる方に」などとあいまいな表示しかできなかったが、新制度では「メチル化カテキンを含んでいるため、花粉が気になる方の目や鼻の調子を整えます」などと直接的な表現ができることになる。

 それでも、直接的な表現をするかどうかは企業の判断。健康食品全体の品質を正す効果は低いとみられる。

 ■選び方のポイントは 成分名・含有量を参考に/GMPマークも目安

 「バランス良く通常の食事をとっていれば、栄養がそれほど不足することはありません」。厚生労働省はリーフレット「健康食品の正しい利用法」=表=でこう説明している。

 注意点としては「成分名や含有量を見る」を挙げている。表示で品質の優劣がわかるわけではないが、手がかりにはなる。また、「薬と併用しない」ことも大切だ。薬の効果が弱くなったり、副作用が強まったりすることがあるからだ。体験談が捏造(ねつぞう)されている可能性もあるので信じすぎないようにしよう。科学実験とは違い、それだけで有効性の証明にはならない。

 また、厚労省は製品の一定の品質を保つための製造工程管理基準(GMP)を設けている。基準を満たす工場を日本健康食品規格協会と日本健康・栄養食品協会が認証する。企業は認証工場で作られた製品に、協会ごとのGMPマークをつけることができ、消費者にとっては品質の見極めに役立つ。両協会によると、5月までに認証された工場は135、マークのついた製品は420あるという。

 健康食品の問題に詳しい高橋久仁子・群馬大学名誉教授は「『おいしくうるおう コラーゲン入り』と書かれた商品の製造元に表示の意味を問い合わせると、肌ではなく、のどがうるおうだけと回答した企業も実際にあった」と明かす。「広告で書かれたことを超えてイメージをふくらませず、明確に書いてあることは何かよく確かめて下さい」

 (小林未来、編集委員・大村美香)

インフル重症化の原因解明 徳島大、新薬開発に道 酵素が抵抗力弱める

共同通信社 2014年5月28日(水) 配信

 インフルエンザが重症化し、肺炎や多臓器不全などに陥る原因を徳島大の木戸博(きど・ひろし)特任教授(生化学)らのチームがマウスの実験で28日までに解明した。感染すると特定の酵素が増加し、細胞の機能や体の抵抗力を弱めていた。

 インフルエンザの重症化は、子どもや高齢者、糖尿病などの基礎疾患のある人で起きやすく、死亡することもある。

 チームは、症状を改善させる薬剤も特定しており、効果的な新薬の開発につながるとしている。成果は米オンライン科学誌に発表した。

 研究では、インフルエンザに感染したマウスの細胞内で著しく量が増える「PDK4」と呼ばれる酵素に注目。体内でエネルギーの生産に関わる別の酵素「PDH」の働きを弱めていることが分かった。この結果、細胞内のエネルギーが枯渇して抵抗力が落ち、肺炎や多臓器不全を招くという。

 PDK4の働きを抑える成分が入った薬剤を重症のマウス40匹に投与すると、2週間後の生存率は100%だったが、投与しなかった場合は約40%に低下した。

 重症化には、サイトカインと呼ばれるタンパク質が過剰に放出されるという免疫の異常反応が関わるとされるが、詳しい仕組みは不明だった。

 異常反応はサイトカインストームと呼ばれ、PDK4の増加もこの反応の影響とみられる。薬剤投与でエネルギー生産の改善やサイトカインの減少が促されたという。

 チームは、人でも同じ仕組みで重症化するとみており、「新薬の開発も進んでいる。重症化の予防や早期の治療に役立つ可能性がある」とした。

 ※サイトカインストーム

 免疫機能を強化したり抑制したりする生理活性物質「サイトカイン」が、過剰に放出される現象。免疫の暴走とも言われる。サイトカインは白血球など免疫機能に関わる細胞から分泌されるタンパク質の総称で、細胞間の情報伝達を担う。細胞の増殖や分化などに関わるインターロイキンや、ウイルスの増殖を抑制するインターフェロンなどが有名。

 ※米オンライン科学誌はプロスワン

軽い運動でも脳が活発に 10分のウオークでも効果

共同通信社 2014年5月28日(水) 配信

 ウオーキングと同程度の軽い運動を10分間すると、脳の認知機能をつかさどる部分が活性化することが分かったと、筑波大などのチームが27日、発表した。

 これまでも、健康な人がジョギングと同程度の運動をすると、脳の中で注意力や行動を制御する「前頭前野」が活性化することが分かっていた。今回は、より負荷の小さな運動でも効果があることが分かった。

 チームは、19~25歳の健康な男女計25人に参加してもらい、注意力や判断力を調べるテストを行った。その後参加者は、10分間ペダルをこぐ運動をするグループと、安静にするグループに分かれ、15分後に同様のテストを行うと、運動した人の回答時間は安静にしていた人の回答時間よりも短くなった。

 この時の脳の働きを、画像化して調べると、前頭前野の一部の神経活動がより活発化していた。

 チームは「ヨガや太極拳といった運動も、脳に有益であることを示唆している。健康な高齢者でも効果が得られれば、実際の患者での研究に進みたい」としている。

代表の東大教授が口止めメール J―ADNIデータ操作

朝日新聞 2014年5月27日(火) 配信

 アルツハイマー病研究の国内第一人者である岩坪威(たけし)東大教授が、自ら代表研究者を務める国家プロジェクト「J―ADNI(アドニ)」のデータ改ざん疑惑について東大が調査を始めた後に、証拠となるデータをJ―ADNI側が書き換えた事実を知りながら、関係者に口止めをするメールを送っていたことが朝日新聞の調べで分かった。岩坪氏は厚生労働省から調査中のデータ保全を要請されて承諾していたが、実際はデータの書き換えを知りつつ隠そうとしていた。

 厚労省は「保全を求めたものに少しでも手を加えるのはおかしい」として27日にも岩坪教授から事情を聴く方針だ。研究トップが調査妨害工作に加担した疑いが浮上し、研究体制が見直される可能性が出てきた。

 被験者の症状や検査時間を改ざんした疑惑を朝日新聞が1月に報じた後、厚労省は岩坪教授にデータ保全を要請し、東大に調査を依頼した。ところがその調査中、J―ADNIのデータセンター(データ事務局)に出向する製薬会社エーザイの社員が被験者要件を満たしていない14人に必要な例外申請書を事後的に作成するよう部下の非正規職員に指示し、データを書き換えさせていたことが今月26日の朝日新聞報道で発覚した。

 例外申請書は被験者を担当する病院が検査時に作成しなければならないが、データセンターは当初、14人分は不要と判断していた。岩坪教授は朝日新聞が関係者の取材を進めていた今月16日、該当する病院の研究者に「規定上は『例外申請』に記入いただくべきところ記載されていない例が何件かあったため、臨床サイト(病院)にご確認の上で修正を行った。問題のない通常業務の範囲内であった」と釈明するメールを送り、「以上内密の上にて」と口止めした。

 この研究者は病院の確認を取ったというのは虚偽だと反発し、「修正など一切関係していない」と返信。岩坪教授は「実際には各ご施設との交信があったわけではなく、中央のデータベース上で事務的な微修正が行われた」と返信し、データセンターが病院に無断で事後的に例外申請書を作成したことを認めた。

 この研究者は「被験者を預かる病院に無断で書き換えるのは臨床研究の基本をないがしろにする行為だ。『微修正』で許される話ではない」と話す。

 岩坪教授は1月にも病院の研究者らが朝日新聞の取材を受けたと知り、「受ける理由はないと申し渡し当方に通報を」とメールで呼びかけていた。

 岩坪教授は今月26日、「回答を差し控える」と取材に答えた。(渡辺周、青木美希)

疑惑データを不正更新、隠蔽工作か アルツハイマー研究

朝日新聞 2014年5月26日(月) 配信

 アルツハイマー病を研究する国家プロジェクト「J―ADNI(アドニ)」のデータセンターが、臨床研究データの改ざん疑惑の調査中は証拠となる被験者データを触らないよう求めた厚生労働省の要請に反し、少なくとも14人のデータを書き換えたことが朝日新聞の調べで分かった。被験者の要件を満たしていなかったため、研究データとして使うのに必要な例外申請書を事後的に不正に作成していた。このほかにも全データの約2割にあたる613件で一部削除などの更新記録があり、隠蔽(いんぺい)工作が幅広く行われた可能性がある。

 改ざん疑惑は1月に朝日新聞報道で発覚。厚労省は代表研究者の岩坪威東大教授にデータ保全を要請して承諾を得た上、東大に調査を依頼した。しかし、調査委員会のメンバーを公表せず、調査も大幅に遅れているため、真相究明に後ろ向きとの批判が出ていた。新たにデータの書き換えが発覚し、東大の調査への信頼が一層揺らぐのは必至だ。

 データセンターはJ―ADNIのデータ事務局。認知症治療薬を売るエーザイの出向者が室長格として非正規職員約10人を使い、38病院から軽度認知障害などの高齢者545人の検査結果を登録してきた。関係者によると、書き換えを指示したのもこのエーザイ社員だという。

 朝日新聞が入手した内部資料によると、データセンターは3月19、20、26日に14人分の例外申請書を事後的に不正に作成した。内規では病院が作成するものだが、データセンターが申請は不要と指示したため提出されていなかった。研究データとして使えないことが東大の調査などで発覚する恐れがあり、手続きを経たように装ったとみられる。

 該当する病院の関係者は「データセンターから申請は不要と言われた後は連絡はない。厚労省の保全要請を無視してデータをいじるのは信じがたい」と話す。

 朝日新聞はこれに加えて調査開始後の2~3月に613件のデータが更新されたことを示すデータセンターのパソコンの記録を入手した。データセンターから病院への依頼文を削除したケースなどがある。関係者は「削除された記録の回復は難しい」という。

 予算の大半を出す経済産業省は朝日新聞から指摘を受け、研究データをまとめる事業をJ―ADNIに発注している新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)にデータの復旧を指示したが、難航するとみている。厚労省は岩坪教授に事実を確認するという。

 岩坪教授と東大は「調査中」として取材に応じなかった。エーザイの内藤晴夫社長は理事長を務めるJ―ADNI会計事務局を通し「東大の調査委員会に真摯(しんし)に協力し、データ保全も実施している」と回答したが、社員の指示については答えなかった。(渡辺周、青木美希)

     ◇

 〈J―ADNI〉 米国のアルツハイマー病研究「ADNI」を追って2007年に開始。早期治療や新薬開発が目的で、これまで経産省など3省が計24億円、製薬会社11社が9億円を投じた。データ改ざん疑惑が発覚し、今年度予算の5億円は凍結されている。

健康寿命、浜松1位 「生活に支障ない期間」20都市集計

朝日新聞 2014年5月27日(火) 配信

 「健康寿命」の20大都市別データを厚生労働省研究班(主任研究者=橋本修二・藤田保健衛生大教授)がまとめた。2010年時点で最も長いのは男女とも浜松市で、最も短いのは男性が大阪市、女性は堺市だった。これまでは都道府県別しかなかった。

 健康寿命は、生活に支障なく過ごせる期間の平均を示している。75万人を抽出した厚労省の国民生活基礎調査で、「健康上の問題で日常生活に影響がない」と答えた人の割合から計算する。厚労省は、平均寿命(10年は男性79・55歳、女性86・3歳)との差を縮めることを目指している。

 研究班が集計した20大都市別データによると、健康寿命が1位の浜松市は男性72・98歳、女性75・94歳。20番目は大阪市の男性68・15歳、堺市の女性71・86歳だった。都道府県別のトップは、男性が愛知の71・74歳、女性が静岡の75・32歳。都市別では健康寿命の最長と最短の差が男性では4・83歳あり、都道府県別の2・79歳より大きかった。

 研究班の辻一郎・東北大教授(公衆衛生学)は「都道府県別では、浜松市のある静岡県など健康寿命が長いところは就業率が高く、喫煙率は低い傾向があった」と話す。(辻外記子)

 ■20都市別の健康寿命(歳)

         男性    女性

札幌市   69.55 73.18

仙台市   70.42 74.42

さいたま市 71.50 73.92

千葉市   71.93 73.06

東京都区部 69.71 73.13

横浜市   70.93 74.14

川崎市   69.29 73.06

相模原市  71.43 73.68

新潟市   69.47 73.59

静岡市   71.28 74.63

浜松市   72.98 75.94

名古屋市  70.48 73.68

京都市   70.14 74.34

大阪市   68.15 72.12

堺市    69.55 71.86

神戸市   70.10 73.33

岡山市   69.01 72.71

広島市   70.01 72.23

北九州市  68.46 72.20

福岡市   70.38 71.93

全国    70.42 73.62

神経活動調節のメカニズム解明 群馬大大学院グループ

上毛新聞 2014年5月26日(月) 配信

 群馬大大学院医学系研究科の柴崎貢志准教授らの研究グループは、脳内で最も数の多い細胞「アストロサイト」が神経細胞の活動を調節する分子メカニズムを突き止め、23日付(米国時間)の米国科学誌「The Journal of Biological Chemistry」に発表した。脳梗塞の治療薬開発やうつ病の原因解明への貢献が期待される。

 脳の容積の大半は神経細胞以外の細胞で占められている。中でも最も多いアストロサイトは、神経細胞に対して栄養を補給したり、老廃物を除去することなどが知られていた。近年、神経細胞の活動を調節することも明らかになっていたが、メカニズムは分かっていなかった。

 柴崎准教授らは、細胞表面で脂質などを感知するタンパク質「TRPV4」が一部のアストロサイトだけにあることを発見。マウスを使った実験で働きを調べたところ、この特殊なアストロサイトは、神経細胞が活動すると生み出される脂質の一種に反応して伝達物質(ATP)を放出、これを受け取った他のアストロサイトが別の伝達物質(グルタミン酸)を出して神経細胞の活動を増強することが分かった。

 脳梗塞などでは神経活動が過剰になると次々に神経細胞が死んでしまうが、アストロサイトの活動を止める薬を開発できれば防げる可能性がある。

 アストロサイトからのATP放出量が減るとうつ病を発症することも分かっていたが、今回の研究でATPを放出するアストロサイトを特定できた。柴崎准教授は「特殊なアストロサイトをさらに解析することで、うつ病発症の分子メカニズムの解明がかなり進むのではないか」としている。

HIV感染者・エイズ患者 過去最多に

毎日新聞社 2014年5月24日(土) 配信

HIV:感染者・エイズ患者 過去最多に

 厚生労働省のエイズ動向委員会は23日、2013年の1年間に新たに報告されたエイズウイルス(HIV)感染者とエイズ発症患者数の確定値を発表した。感染者、患者合わせ計1590人で、5年ぶりに過去最多を更新した。内訳は新規感染者が1106人で過去2位、発症患者が484人で過去最多。発症患者が増えた理由について、岩本愛吉委員長は「00~08年に急増した感染者がエイズを発症したのでは」と分析。50歳以上の発症者が増えており、「ぜひ検査を受けてほしい」と呼びかけた。

##不特定相手との性行為が多すぎることと、コンドームをつけても性行為には、全く違いはないのに。

免疫細胞活性化が原因か 慢性疲労症候群の痛み

共同通信社 2014年5月26日(月) 配信

 名古屋大大学院医学系研究科の木山博資(きやま・ひろし)教授(機能組織学)らの研究グループは23日、慢性疲労症候群(CFS)患者が感じる痛みは、脳や脊髄内の免疫機能を担う細胞「ミクログリア」の活性化が原因の一つとなって引き起こされる可能性が高いとの研究結果を、国際科学誌電子版に発表した。

 CFSは痛みや強い疲労感が半年以上続き、睡眠障害などを引き起こすが、痛みの原因は不明だった。木山教授は「ミクログリアの活動を抑制すれば、CFS患者の痛みを和らげられる可能性がある」と治療法開発に期待している。

 研究グループは、ラットを水深1センチのケージに入れてストレスを与え、皮膚や筋肉に炎症や損傷がないのに足などに痛みを感じるよう、CFS患者と似た症状をつくり出した。

 このラットの脊髄を調べた結果、脳に感覚を伝える後角(こうかく)と呼ばれる領域で、ミクログリアが活性化して増殖していることを確認。薬を投与しミクログリアを減少させると、痛みの反応を確認するため糸を足に当てても嫌がらなくなった。

 ※国際科学誌は「グリア」

糖尿病患者、年間8%が受診中断 失明・突然死の恐れも

朝日新聞 2014年5月25日(日) 配信

 糖尿病患者で受診を中断してしまう人は年間8%で、約22万人にのぼるとの推計を厚生労働省研究班がまとめた。治療を勝手にやめると、自覚しないうちに病気が進んで失明や足の切断、突然死につながりかねない。研究班はかかりつけ医に向け、中断を防ぐ手引書をつくった。

 大阪市で開かれた日本糖尿病学会で24日発表した。全国11地域の医師会の協力を得て2009~10年、生活習慣が原因とされる2型糖尿病患者約2200人(40~64歳)を調査。予定された受診日から2カ月の間に来院しなかった人を受診の中断として集計すると8・2%が該当した。厚労省の患者調査(11年)の受診者数にあてはめると約22万人になった。

 中断の理由は「仕事で忙しい」や「体調がよい」、「経済的に負担」が多かった。手引書は、多忙な患者への受診時間の配慮や知識の啓発、価格の安い後発医薬品の使用の検討などを勧めた。電話や郵便物、メールなどで受診を促すのも「有効な手段」とした。

 厚労省の推計では、糖尿病患者は約950万人(受診していない人を含む)。糖尿病は進行すると、視力が落ちる網膜症や足の切断につながる神経障害、腎不全に陥る腎症などが起きる。

 研究代表者の野田光彦・国立国際医療研究センター糖尿病研究部長は「気付かないうちに血糖値が上がって合併症が進むことはしばしばある。継続的に受診してほしい」と話す。(武田耕太)

##盲人の2割強が糖尿病患者です。
そのほとんどが食事の華燭によるものです。ジャンクフードもその要員です。

カラーコンタクト、15製品で目に異常 国民生活センターが注意呼びかけ

毎日新聞社 2014年5月23日(金) 配信

カラーコンタクト:15製品で目に異常 国民生活センター、注意呼びかけ

 瞳の色や大きさを変えられると若い女性などから人気があるカラーコンタクトレンズについて、国民生活センターは22日、通常の透明なレンズより目のむくみなどの症状を起こしやすい製品が多いとする実験結果を発表した。特に水分が少なく酸素を通しにくいものや、角膜側に着色した製品でより症状が悪化するといい、同センターは「必ず医師の処方を受け、異常を感じなくても定期的に眼科を受診してほしい」と呼びかけている。

 国の承認を得て販売されている17製品の着色状況などを調べたところ、11製品がレンズの表面を着色していたほか、うち9製品は「着色はレンズ内部」と事実と違う表示をしていた。そのうち4製品が角膜側に着色していた。また、市販のカラーコンタクト16製品を10人が8時間装着して、目への影響を実験したところ、15製品で角膜がむくむなどの異常が生じ治療や使用中止が必要だった。水分が少なく酸素を通しにくいレンズと、角膜側に着色したレンズでは異常が発生する割合が高かった。

 度なしのカラーコンタクトは2009年、「高度管理医療機器」に指定され、国内で販売する場合は規制の対象となったが、今回の調査では国の基準に適合していないものが6製品あった。また、同センターが10~20代の使用者1000人に行ったアンケートの結果、約43%は購入時に眼科を受診しておらず、異常があった約23%のうち半数が受診していなかった。【野村房代】

ピロリ菌見逃しません 高精度検査薬、岡山大開発

共同通信社 2014年5月23日(金) 配信

 胃がんや胃潰瘍の原因になるとされるピロリ菌の新たな検査薬を開発したと、岡山大の横田憲治(よこた・けんじ)准教授(細菌学)らのチームが22日発表した。

 日本人が多く感染するタイプの菌を利用して作っており、欧米人の菌を使った検査薬より見逃しを減らせ、精度を高められるとしている。

 ピロリ菌を持っているか確認する手段の一つは、ピロリ菌の細胞を抗原として利用し作った検査薬で、血液中の抗体の量を調べる方法だ。

 チームによると、ピロリ菌には遺伝子の違いによりさまざまなタイプがあり、人種によって感染するタイプが違う。抗体は多くのタイプにある程度反応するため、欧米人の菌を使った検査薬でも大半が検出できるが、4~5%は陰性と誤判定される可能性がある。

 日本人の菌を使った検査薬の方がより高い精度で検出できるため、新検査薬は日本人の菌のうち8~9割を占めるタイプを使用。約200人の血液で調べた結果、誤判定を全体の1%以下に抑えられた、としている。

 ピロリ菌は、保菌者の全てが胃がんになるわけではないが、除菌が効果的といわれる。

 新検査薬は既に厚生労働省の承認を受けており、横田准教授は「胃がん予防に役立つ。ぜひ使って」と話している。

「混乱招き拙速」と医師会 人間ドック学会の検査値

共同通信社 2014年5月22日(木) 配信

 日本人間ドック学会が「健康な人」の血圧やコレステロールなどの検査値を公表したことについて、日本医師会(日医)と日本医学会は21日、「多くの国民に誤解を与え、医療現場の混乱を招いており、拙速だ」とする見解を発表した。

 日医によると、人間ドック学会が公表した値は、各専門学会などが設定している基準値とのずれから「健康基準の緩和」と誤解され、医療現場に混乱が広がっているという。

 日本医学会の高久史麿(たかく・ふみまろ)会長は、人間ドック学会が147以下とした収縮期血圧について、「世界の常識からかけ離れたものだ」と批判。将来の脳卒中や心筋梗塞の発症など、危険性の評価には長期間の追跡調査が必要になると説明した。

 日本人間ドック学会は4月、2011年に人間ドックを受診した約150万人を分析し、高血圧の治療薬を飲んでいないなどのいわゆる「健康な人」約1万人の検査値の範囲を公表した。同学会は「研究報告は6月に正式にまとまる。その後、どのように活用していくのか検討しながら、関係学会に詳しく説明したい」としている。

##140くらいがいいのでは。130で降圧剤を飲むのは賛成できません。

子宮筋腫の手術に注意を 切除装置にがん広げる恐れ

共同通信社 2014年5月22日(木) 配信

 子宮筋腫の内視鏡手術で筋腫を細かく切る装置「モルセレーター」を使うと、がんを広げるリスクがあることが分かり、日本産科婦人科内視鏡学会は21日、医師や患者に注意を呼び掛けた。

 装置は、製薬大手ジョンソン・エンド・ジョンソンなどが販売。子宮に想定しなかったがんがあった場合、装置を使うと子宮以外の場所にがんをまき散らすリスクがあるとして、米食品医薬品局(FDA)が4月、「装置の使用を奨励しない」との通知を出し、同社は販売を停止した。

 学会は医師に対し、がんがないかを見極めるためMRI検査を手術前に実施し、こうしたリスクを回避するよう要請。過去に手術を受けて心配な人や、これから手術を受ける患者には、主治医と相談するよう求めた。

 吉村泰典(よしむら・やすのり)理事長は「国内ではこれまでにもMRI検査がされており、指摘されたリスクの頻度は低いと思う。だが国内のデータが少なく、今後調査したい」と話した。

 子宮筋腫は良性の腫瘍だが、大きくなると月経痛が強くなるなどの症状がある。薬による治療のほか、筋腫や子宮を摘出する手術があり、近年は傷が小さい内視鏡手術が広がってきている。

 学会によると、内視鏡手術の国内での実施件数は年間約1万件で、多くでこの装置が使われていたとみられる。

「小保方氏の担当でない」 新たな誤りに弁護士

共同通信社 2014年5月22日(木) 配信

 STAP細胞の論文に新たな画像の誤りが指摘された問題で、理化学研究所の小保方晴子(おぼかた・はるこ)氏(30)の代理人を務める三木秀夫(みき・ひでお)弁護士が22日、大阪市内で記者団の取材に応じ「(誤りが指摘された)写真は小保方氏ではなく別の著者の担当分野で、違っているかどうかも彼女には理解できない」と述べた。

 三木弁護士によると、小保方氏は新たな誤りについて報道で初めて知り「何ですかそれは」と話していたという。三木弁護士は「あたかも小保方氏が(画像を)ごまかしているようになっている点に憤慨している」と指摘した。

 三木弁護士は「理研の調査委員会の調査は終わっている。報告書で取り上げなかった話が、なぜ正式な発表でない形で出るのか」と理研の対応を批判した。

 理研は情報提供によって、別の実験結果を示す2匹のマウスとした写真が、同じマウスの別カット写真だったことが判明したとしている。

大腸がんの関連たんぱく質発見 杏林大の助教ら発表

朝日新聞 2014年5月22日(木) 配信

 大腸がんができるときに、腸の細胞で働いているたんぱく質を発見したと、杏林大の仲矢丈雄助教(病理学)や自治医科大の永井良三学長らの研究グループが発表した。

 ヒトの腸の内側にあるひだのくぼみの部分には、腸の内側表面の細胞が作られるもとになる幹細胞がある。腸にできるがんなどの腫瘍(しゅよう)のほとんどはこの幹細胞から発生すると考えられている。しかし、がんができるきっかけは何か分かっていなかった。

 研究グループは、この幹細胞があるひだのくぼみ部に多く存在する「KLF5」というたんぱく質に注目した。マウスの実験で、腸の幹細胞でKLF5が働かないようにしたところ、腸の表面の細胞の一部が増殖しにくくなったり、死滅したりするようになった。

 また、腸にがんができやすい状態にした特別な実験用マウスの腸の幹細胞からKLF5を取り除くとがんができなくなった。KLF5は腸の幹細胞がもとになってがんが作られるスイッチの役割を果たしていたと考えられるという。

 研究者の一人、杏林大の仲矢助教は「将来的に大腸がんの新しい治療につながるかもしれない」と話す。(今直也)

「たばこより大きな脅威」 不健康食品で国連警告

共同通信社 2014年5月21日(水) 配信

 【ジュネーブ共同】国連のデシューター特別報告者(食料問題担当)は20日までに、高カロリーで栄養バランスが悪いジャンクフードなど不健康な食品について「地球規模で、たばこより大きな健康上の脅威となっている」と警告、課税などの規制を急ぐよう各国に促した。

 新興国や発展途上国の経済発展に伴い、肥満が世界的に深刻な問題となっていることを受けた発言。

 デシューター氏は19日、ジュネーブでの会合で「世界はたばこの規制で団結したように、適切な食事に向けた大胆な枠組み条約に合意する必要がある」と提言した。

 さらに「国際社会は深刻な問題となっている肥満や不健康な食事について十分な注意を払っていない」と苦言を呈した。

 デシューター氏は2012年に国連人権理事会に提出した報告書でも、不健康な食品への課税やジャンクフードの広告の取り締まりなどを実施するよう提言していた。

##それよりも人口増加問題を最大の問題にするべきです。
死亡率を下げたら、増加を助長する。

脳梗塞 悪化防止に光 阪大准教授ら、仕組みの一部を解明

毎日新聞社 2014年5月20日(火) 配信

脳梗塞:悪化防止に光 阪大准教授ら、仕組みの一部を解明

 脳梗塞(こうそく)になった後に脳内に炎症が広がって悪化する仕組みの一部をマウスの実験で解明したと、大阪大の島村宗尚(むねひさ)准教授(健康発達医学)らが発表した。脳の血管が詰まり神経細胞が死ぬと、周辺に炎症を促す物質が出て次々と別の神経細胞が死ぬという。炎症を抑えるたんぱく質も見つかり、新たな治療薬の開発につながる可能性がある。19日付の米科学アカデミー紀要に掲載される。

 脳梗塞で脳の血管が塞がると脳の機能の一部が損なわれる。ダメージを受けた部位や広さによって症状は異なり、国内では年約7万3000人が死亡するとされる。

 島村准教授らのグループは、重症患者の血液に特定のたんぱく質が多く含まれることに注目。このたんぱく質が別のたんぱく質「RANKL(ランクル)」と結合し、炎症の広がりに関与していることを突き止めた。一方、RANKL自体は炎症を抑える働きがあることが分かった。

 グループは、マウス9匹を人工的に脳梗塞にし、脳内に微量の「RANKL」を注射して3日後にダメージを受けた範囲を調べたところ、注射しなかった9匹と比べ、範囲が平均で約37%狭かった。島村准教授は「5~10年で後遺症を軽くする新たな治療薬の開発につなげたい」と話している。【斎藤広子】

66%が1ミリシーベルト未満 外部被ばく線量の推計

福島民友新聞 2014年5月20日(火) 配信

 福島医大は19日の県民健康調査検討委で、原発事故後4カ月間の外部被ばく線量を推計する基本調査の結果(3月31日現在)を明らかにした。放射線業務従事者を除く47万1565人のうち、66%が1ミリシーベルト未満だった。同大では「これまでの疫学調査で100ミリシーベルト以下での明らかな健康への影響は確認されていない」として、「推計値ではあるが、放射線による健康への影響があるとは考えにくい」と従来の評価を繰り返した。

 地域ごとにみると、1ミリシーベルト未満の割合は県北31.1%、県中58.7%、相双78%、県南90.5%、会津、南会津、いわき各地域は99%以上だった。最高値は相双25ミリシーベルト、県北11ミリシーベルト、県中といわき5.9ミリシーベルト、会津3.6ミリシーベルト、県南2.6ミリシーベルト、南会津1.6ミリシーベルトで前回集計(昨年12月31日時点)から変動はなかった。

##宇宙飛行士の若田さんは、宇宙船(放射線と同等)を一日1mシーベルト浴びています。今回で、188日滞在して、通産で、300日以上です。ガン発症は大丈夫なのですかね。

2巡目で頻度上昇見極め 甲状腺がん検査

共同通信社 2014年5月20日(火) 配信

 福島県立医大などは「県民健康調査」の甲状腺検査の1巡目を現状把握のための「先行検査」としてとらえ、4月に始まった2巡目で放射線の影響によってがんの頻度が上がるかを慎重に見極める。一方、1巡目で見つかったがんについても被ばく線量との関係を詳しく調べる。

 健康調査の検討委員会はこれまで、福島県内で見つかった甲状腺がんは、チェルノブイリ原発事故と比べ被ばく線量が低いことなどから、放射線の影響に否定的な見解を示してきた。8~9月には1巡目の検査結果が出そろう見通しで、がんが見つかった人の地域性や年齢分布などを分析し、放射線の影響かどうかをあらためて評価する。

 また、がんと確定した人や疑いのある人ら計90人のうち、事故後の行動記録から外部被ばく線量を推計する調査に回答した人は半数にとどまっており、今後は残りの人に回答を促すとともに、内部被ばくのデータについても集める予定だ。

子どもの甲状腺がん50人 放射線の影響は否定 疑い39人、福島健康調査

共同通信社 2014年5月20日(火) 配信

 東京電力福島第1原発事故による放射線の影響を調べている福島県の「県民健康調査」の検討委員会が19日、福島市で開かれた。実施主体の福島県立医大が、甲状腺がんと診断が「確定」した子どもは前回(2月)の33人から17人増え50人に、「がんの疑い」は39人(前回は41人)になったと報告した。

 検討委の星北斗(ほし・ほくと)座長は、チェルノブイリ原発事故では、事故から4~5年後に子どもの甲状腺がんが増加したというデータを基に「現時点では放射線の影響は考えにくい」と、これまでの見解を繰り返した。県立医大によると、確定した50人は全員手術を受け、通常の生活をしているという。

 甲状腺検査は、震災発生当時18歳以下の約37万人が対象。今年3月までに1巡目の検査が終わり、4月からは2巡目の検査に入った。1巡目に比べがんが増えるかを比較して、放射線の影響を調べる。

 1巡目では、約28万7千人の1次検査の結果がまとまり、2070人が2次検査の対象となった。1次検査は、超音波を使って甲状腺のしこりの大きさや形を調べ、軽い方から「A1」「A2」「B」「C」と判定し、BとCが血液や細胞などを調べる2次検査を受ける。

 県は4月から調査の名称を「県民健康管理調査」から「管理」を外し「県民健康調査」に変更した。県民や県議会から「上から管理するような表現だ」と指摘を受けたためと説明している。

中国からの菌類が原因か 乳幼児発症の川崎病

共同通信社 2014年5月20日(火) 配信

 乳幼児に血管の炎症を引き起こす「川崎病」は、日本の場合、中国北東部から気流に乗って運ばれてくる菌類が原因の可能性があるとの報告を、米国やスペインの研究機関、自治医大(栃木県)などの国際チームが19日付の米科学アカデミー紀要電子版に発表した。

 川崎病は1967年に小児科医の川崎富作(かわさき・とみさく)氏が初めて報告し、国内では年間約1万人が発症するが、原因は特定されていない。

 チームは、日本で川崎病が大流行した1979、82、86年で、発症者が多かった日の気流を解析したところ、中国北東部の穀倉地帯付近から流れてきたと推計された。87~2010年でも同様の結果だった。

 発症の多い3月に日本の上空2千~3千メートルの大気中のちりを集め、微生物を調べたところ「カンジダ」と呼ばれる菌類が54%を占めていた。カンジダはかびの仲間で、体内や空気中にも存在することが知られている。

 これまでの研究で、カンジダから抽出した物質をマウスに投与すると、川崎病に似た症状を発症することが知られており、川崎病の原因の候補と考えられてきた。

 中国北東部の穀倉地帯ではとうもろこしや米、小麦が主に作られているが、カンジダとの関係は不明という。

 チームに発症データを提供した中村好一(なかむら・よしかず)・自治医大教授は「気流と川崎病の関連を証明するにはさらなる検証が必要だ」と話している。

 ※川崎病

 主に4歳以下の乳幼児がかかる病気で1967年、小児科医の川崎富作(かわさき・とみさく)氏が世界で初めて報告した。全身の血管に炎症が起きるのが特徴で、心臓の血管にこぶができることもある。主な症状は5日以上続く熱や両目の充血、発疹など。国内では年間約1万人が発症し、近年増えている。米国、韓国などでも報告がある。原因は分かっていない。夏と冬に発症が多く、何らかの病原体が引き金となって、患者の遺伝的な要因と絡んで発症するのではないかとの見方がある。

炎症抑え脳梗塞悪化防ぐ 大阪大、マウスで成功

共同通信社 2014年5月20日(火) 配信

 大阪大のチームは、脳内の炎症を抑えて脳梗塞の進行を防ぐことにマウスを使った実験で成功し、19日付の米科学アカデミー紀要電子版に発表した。治療薬の開発につながる可能性がある。

 チームの島村宗尚(しまむら・むねひさ)准教授(健康発達医学)によると、脳梗塞の初期治療で、炎症を抑える方法はこれまで十分な効果が得られていなかった。

 チームは、RANKLというタンパク質が、脳梗塞を発症した後の脳内の細胞で炎症を起こす物質が作られるのを抑え、神経細胞の死滅を防ぐことを突き止めた。

 さらに、OPGという別のタンパク質が、RANKLに結合してその働きを抑え、症状を悪化させていることも明らかにした。OPGは脳梗塞患者の血液中にあり、症状が重くなるほど値が高くなることが分かっていた。

 脳梗塞のマウスの脳内にRANKLを投与したり、OPGを欠損させてRANKLの働きを強めたりしたところ、脳梗塞の範囲が、治療をしなかった場合の約6割の大きさにしかならなかった。

 RANKLは骨粗しょう症を悪化させる物質として知られていた。

【兵庫】ステントグラフト治療 大動脈瘤破裂で意識不明の89歳、1カ月弱で社会復帰 淡路医療センター

毎日新聞社 2014年5月20日(火) 配信

ステントグラフト治療:大動脈瘤破裂で意識不明の89歳、1カ月弱で社会復帰--淡路医療センター /兵庫

 腹部大動脈瘤(りゅう)破裂で意識不明に陥り、県立淡路医療センターで最新のステントグラフト(バネ付き人工血管)治療を受けた南あわじ市の女性(89)が、元気に回復し、退院した。同センターは「高齢者の重症例を救命し、短期間で社会復帰できたのは全国的にも極めてまれなケース」とし、10月に岡山県で開かれる日本脈管学会で発表する。

 女性は4月6日夜、自宅で腹痛を訴え、救急車で洲本市塩屋の同センターに搬送された。意識がなく貧血状態だったため気管内挿管し、急速輸血をした。CT(コンピューター断層撮影装置)で重症の腹部大動脈瘤破裂と診断された。

 手術室に運ぶ余裕はなく、心臓血管外科部長の杉本貴樹副院長や魚谷健祐・放射線科医長らのチームが血管造影室で緊急治療した。大腿部の付け根からカテーテルを挿入し、透視装置を見ながら破裂している大動脈瘤の上部をバルーン(風船)を膨らませて出血量を少なくし、もう一方からカテーテルでステントグラフトを挿入し、破裂している大動脈瘤の部位でバネを拡張させて血管を補強した。女性はリハビリをし、今月2日に退院した。

 同センターでは、昨年5月の開院以来、大動脈瘤や大動脈損傷患者にステントグラフト治療を導入、これまでに40件の治療をしている。10月の学会では杉本副院長らが発表する。杉本副院長は「通常では大動脈瘤は直径5センチ以上になると破裂する恐れがあるが、女性のは直径9センチもあり、高齢のために大量輸血で体力が低下するなど、処置が少しでも遅れると生命が危険な状態だった」と話している。【登口修】

〔淡路版〕

福島第1原発事故 甲状腺がんの子、17人増え50人に 福島県調査

毎日新聞社 2014年5月20日(火) 配信

東日本大震災:福島第1原発事故 甲状腺がんの子、17人増え50人に--県調査

 東京電力福島第1原発事故による放射線被ばくの影響を調べる福島県の県民健康調査の検討会が19日、福島市であり、甲状腺がんの診断が確定した子ども(震災当時18歳以下)が、前回の検討会(2月)から17人増の50人になったと報告された。これまでに約30万人が受診し、がんが確定した50人のほか、「がんの疑い」がある人も39人で、計89人(0・03%)となった。【深津誠】

子宮筋腫、内視鏡手術に壁 切除装置、がんをまき散らす恐れ 学会が対応協議へ

朝日新聞 2014年5月20日(火) 配信

 多くの女性が悩む子宮筋腫で、内視鏡手術ができなくなる恐れが出てきた。筋腫を細かく切る装置について、がんがあった場合にがんをまき散らすリスクがあるとして、米国が使用を控えるよう求めたためだ。日本でも企業が自主的に販売を止めた。だが、手術前に詳しく検査する日本では状況が異なるとして、日本産科婦人科内視鏡学会は21日、緊急に対応を協議する。

 この装置は「モルセレーター」というカッターで、筋腫などを細かくして吸い取る。ただ、筋腫と見分けにくいがんもあり、米食品医薬品局(FDA)によると、子宮筋腫の手術を受ける患者の0・3%にがんがあったという。

 FDAは4月に使用を勧めないと医師に呼びかけた。日本で装置を販売しているのは2社で、2000年に承認された米国製がシェアの大半を占める。米国製は5月上旬に日本でも販売が停止された。もう1社のドイツ製も一時停止した。消耗品のため、在庫がなくなれば、この装置での内視鏡手術ができなくなる。

 子宮筋腫は成人女性の1~2割が重い症状に苦しんでいる。内視鏡手術はおなかの傷が1センチほどで、入院期間も数日ですむ。実施件数は年々増え、12年では約9千件。ほとんどでこの装置が使われた。はさみなどによる内視鏡手術も可能だが、方法が変わることで、ほかの臓器を傷つけるリスクが高まるという。

 厚生労働省によると、この装置でがんが飛び散った事例は日本では報告されていないという。筋腫とがんの判別は日本では精度の高いMRI検査が普及しており、米国とは異なるとして使用中止を求めていない。

 順天堂大の菊地盤先任准教授(産婦人科)は「患者にきちんとリスクと選択肢を示して選んでもらうことが大切だ」と話す。

 (阿部彰芳、岡崎明子)

貧血薬臨床試験 販売元に個人情報提供 札幌東徳洲会、陳謝

毎日新聞社 2014年5月17日(土) 配信

貧血薬臨床試験:販売元に個人情報提供 札幌東徳洲会、陳謝

 貧血治療薬の臨床試験を巡り、札幌東徳洲会病院(札幌市)で腎臓内科部長の医師=諭旨退職処分=による国の指針違反があった問題で、この医師は販売元の協和発酵キリン(東京)の社員に患者の個人情報を渡していた。病院が発表した。個人情報保護法違反の可能性がある。社員は試験の関連書類の作成やデータ解析などで不適切に関与していた。

 臨床試験は薬の投与による血液中のホルモンの変動を調べる目的で、2012年から13年にかけて行われた。

 16日の病院の記者会見によると、13年6月に試験計画の変更の申請があったことを機に経緯を調べたところ、医師は病院の倫理審査委員会が承認する2週間以上前から試験を始めていたことが発覚。当初予定の2倍にあたる30人の患者を対象にしていた上、患者の氏名などの個人情報を社員に提供していた。

 試験の実施計画書では社員が関与するとの記載は無かったが、複数の社員が試験の実施計画書や患者の同意説明文書の作成を行っていた。また、同社から50万円の奨学寄付金を受けていた。清水洋三院長は記者会見で「社会的な信頼を大きく損ねたことを厳粛に受け止め、深くおわびする」と陳謝した。

 一方、協和発酵キリンも東京都内で記者会見。社員の関与を営業部門が13年9月に確認しながら、今年4月までコンプライアンス(法令順守)の担当役員に届け出ていなかったことを明かした。社員の関与は、社内や業界団体の規則に違反する可能性があるとの認識を示した。社外調査委員会を設置し、再発防止策を検討する。【八田浩輔、江連能弘】

 ◇厚労省が対応批判

 厚生労働省経済課の担当者は「製薬社員の不適切な関与があったことは大変遺憾だ。構図は、ノバルティスファーマの降圧剤バルサルタンや白血病治療薬の臨床試験問題と同じ。協和発酵キリンが、社員の関与を把握していたのに、調査せず放置していたのもまずい対応だ」と批判した。

MERS感染、18カ国に WHO、警戒強化呼び掛け

共同通信社 2014年5月19日(月) 配信

 【ジュネーブ共同】サウジアラビアを中心に猛威をふるう中東呼吸器症候群(MERS)コロナウイルスの感染が、中東だけでなく米国やオランダなどにも飛び火、これまでに感染が確認された国は18カ国に達した。世界保健機関(WHO)は、感染国だけでなく日本を含む全ての国に、医療施設での感染防止策など警戒を強めるよう呼び掛けた。

 MERSコロナウイルスはラクダが人への主要な感染源と疑われており、ワクチンはまだ開発されていない。WHOの15日時点のまとめでは、報告のあった感染例は世界で計572人。うち約3割に当たる173人が死亡した。

 WHOによると、サウジで3月以降、感染者が増え始め、4月に急増。4月中旬にはマレーシアでサウジから帰国した男性が死亡し、アジア初の死亡例となった。

 米国では今月、サウジから渡航した計2人の感染が確認された。17日には、1例目の感染者と接触したイリノイ州の男性の血液から、ウイルス感染があったことを示す抗体が見つかったことが明らかになった。オランダでもサウジから帰国した男性の感染が判明。オランダで初の確認例となった。

 感染が確認された国はほかにヨルダン、クウェート、オマーン、カタール、アラブ首長国連邦(UAE)、イエメン、エジプト、チュニジア、フランス、ドイツ、ギリシャ、イタリア、英国、フィリピン。

 WHOは今月13日、緊急委員会を開き、感染状況を討議。人から人への継続的な感染が起きている証拠がないことなどから「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」には至っていないと判断したが、状況は急激に深刻さを増しているとの認識も示した。

 WHOのフクダ事務局長補はジュネーブでの記者会見で、世界中からサウジを訪れるイスラム教徒の巡礼者らに「ウイルス感染についての注意を喚起することが特に重要だ」と強調した。

 ※中東呼吸器症候群(MERS)

 新型肺炎(SARS)を引き起こすウイルスと同じ仲間であるコロナウイルスの新種による感染症。2012年に発見され、サウジアラビアを中心に中東に広がった。感染すると、発熱やせき、呼吸困難、腎不全などの症状が出る。ほとんどで肺炎が起き、多くが下痢を伴う。現段階では特別な治療法やワクチンはなく、対症療法しかない。人への感染力はそれほど強くないとされている。(ジュネーブ共同)

血管ネットワーク作製 再生臓器のライフラインに

共同通信社 2014年5月19日(月) 配信

 大阪大の境慎司(さかい・しんじ)准教授(基礎工学)らのチームは16日、人の毛細血管状の複雑なネットワークを体外で作り出すことに成功したと発表した。

 チームによると、人工多能性幹細胞(iPS細胞)や胚性幹細胞(ES細胞)から作った組織や臓器に酸素や栄養分を供給するライフラインとして利用。立体的な臓器にして移植する再生医療に役立てたいという。

 研究では、血管内皮細胞で覆った、肝臓由来の細胞とゼリー状のチューブ(直径約0・3ミリ)を容器に入れると、自発的に血管同士がくっつきネットワークを形成。チューブの主管部分に培養液を流すと、血液が流れるようにネットワーク内を流れた。

 成果は東京大で20日にある国際シンポジウムで発表する。

福島の甲状腺がん50人に 子ども37万人調査 1巡目の検査終了

共同通信社 2014年5月19日(月) 配信

 福島県の全ての子どもを対象に東京電力福島第1原発事故による放射線の影響を調べる甲状腺検査で、対象者の約8割の結果がまとまり、がんの診断が「確定」した人は県が今年2月に公表した数より17人増え50人に、「がんの疑い」とされた人が39人(前回は41人)に上ることが17日、関係者への取材で分かった。

 検査は県内の震災当時18歳以下の約37万人を対象に県が実施。今年3月までに1巡目の検査が終わり、4月から2巡目が始まっている。

 チェルノブイリ原発事故では4~5年後に子どもの甲状腺がん増加が確認された。このため県は1巡目の結果を放射線の影響がない現状把握のための基礎データとし、今後、2巡目以降の検査でがんが増えるかどうかなどを確認、放射線の影響の有無を調べる。

 1巡目では、1次検査として超音波を使って甲状腺のしこりの大きさや形状などを調べ、大きさなどが一定以上であれば2次検査で血液や細胞などを調べた。3月までに約30万人が受診、全対象者の約8割に当たる約29万人分の1次検査の結果がまとまった。

 2070人が2次検査に進み、がんと診断が確定した人は50人、疑いは39人だった。手術で「良性」と判明した1人を加えた計90人は、震災当時6~18歳。このうち34人は、事故が起きた2011年3月11日から4カ月間の外部被ばく線量が推計でき、最も高い人は2・0ミリシーベルト以上2・5ミリシーベルト未満で、21人が1ミリシーベルト未満だった。

 国立がん研究センターによると、10代の甲状腺がんは100万人に1~9人程度とされてきた。一方で、環境省は福島県外の子どもの甲状腺検査を実施し、約4400人のうち、1人ががんと診断。「福島と同程度の頻度」として、福島での放射線の影響を否定している。

 ※甲状腺がん

 甲状腺は喉にある小さな臓器で、成長などにかかわるホルモンを分泌する。原発事故で出た放射性ヨウ素が呼吸や飲食を通じて体内に取り込まれると甲状腺にたまりやすく、内部被ばくしてがんになる危険性が高まる。特に子どもが影響を受けやすく、1986年のチェルノブイリ原発事故後、周辺では子どもの甲状腺がんが急増した。早期に治療すれば高い生存率が期待できる。

##関連はないといっているが、100倍の確立で出ているのだからそうともいえないだろう。

理研資料にマウス購入記録なし 万能性証明実験前 STAP論文問題

毎日新聞社 2014年5月19日(月) 配信

万能細胞:STAP論文問題 理研資料にマウス購入記録なし 万能性証明実験前

 「STAP細胞」の万能性を示す証拠として理化学研究所の小保方晴子・研究ユニットリーダー(30)側が「2012年1月24日」に実施したとするマウス実験を巡り、正規の予算で必要なマウスを購入した記録がないことが、毎日新聞が入手した理研の会計システムの資料から分かった。理研調査委員会は実験の結果として論文に掲載された画像を「捏造(ねつぞう)」と認定しているが、その元となる実験の存在や適正な実施、成功が疑われる事態となった。

 問題の実験はSTAP細胞を免疫不全マウスの皮下に移植し、体のさまざまな組織を含むテラトーマ(腫瘍)ができることを確認するもの。小保方氏側は実験ノートの記載を根拠に「12年1月24日」にマウスからテラトーマを取り出したと主張している。

 ところが理研の会計システムに残る物品購入記録によると、小保方氏が客員研究員として若山照彦氏(現山梨大教授)の研究室に入った11年3月以降、この実験に使える運営費交付金で若山研が初めて免疫不全マウスの購入手続きをしたのは12年1月24日。6週齢の雄のマウスを受け取ったのは3日後の27日だった。理研によると全予算の出納は会計システムで厳格に管理されており、記録を残さずに物品を買うことはできない仕組みだ。マウスを管理する動物施設の記録とも一致しており、実験日には必要なマウスが届いていなかったことになる。

 理研が許可した動物実験計画によると、テラトーマに関する実験は11年10月~13年3月に行い、必要とする免疫不全マウス150匹は全て業者から購入することになっていた。理研広報室によると、若山研は12年1月末以降、6月までの間に21匹を購入。これとは別に科学研究費補助金(科研費)で、11年12月と12年10月に計6匹を買っている。

 理研を所管する文部科学省によると、STAP細胞研究の予算は国の運営費交付金だけ。科研費など他予算は充てられない。小保方氏の弁護団も毎日新聞の取材に「理研の購入記録に記載されたマウスで実験した。他予算の流用や自家繁殖、別ルートでの購入など許可されていない方法で行われた事実はない」と流用などを否定している。

 調査委は、小保方氏からの不服申し立てを退けた審査報告書で「実験ノートの該当ページに日付がなく、1月24日に実験が行われたとは確認できない」としている。一方、小保方氏の弁護団の三木秀夫弁護士は、審査報告書が出た後も「(日付は)実験ノートで確認している。全体を見ていけば十分に分かる話」と説明している。マウス購入記録を調べたかどうかについて、調査委は毎日新聞の取材に「回答できない」とした。小保方氏の弁護団は「小保方氏自身が調査委から、調査や問い合わせを受けた事実はない」と回答した。

 弁護団は、12年1月24日より前のマウス購入記録がないことについて「主治医からの指示もあり、マスコミの質問への個別回答は控えさせていただく」とコメントしている。【浦松丈二】

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 ◇テラトーマ実験を巡る経緯

2011年 3月    小保方氏、理研客員研究員に

     10月 4日 理研が動物実験計画を承認

     12月    「マウスにSTAP細胞を移植」

2012年 1月24日 「マウスからテラトーマを取り出す」

        27日 最初の免疫不全マウス受け取り

        31日 2回目のマウス受け取り

      2月27日 「テラトーマの切片を染色」

      3月上旬  「画像が撮影された可能性高い」

      4月    STAP論文を最初にネイチャー誌に投稿(却下)

        18日 3回目のマウス受け取り

      6月 9日 「正しい画像を撮影」

        19日 4回目のマウス受け取り

2013年 3月 1日 小保方氏、研究ユニットリーダーに

        10日 ネイチャー誌に論文を再投稿

        31日 マウス実験期間が終了

2014年 1月30日 論文掲載

 ※「」は小保方氏側の主張

解説 理研調査報告に疑問 矛盾放置許されぬ

毎日新聞社 2014年5月19日(月) 配信

解説:STAP論文 理研調査報告に疑問 矛盾放置許されぬ

 今回明らかになったマウス購入記録の問題は、実験の成功だけでなく、それを前提とした理化学研究所の調査報告書の信頼性に疑問を投げかけるものだ。

 報告書は、小保方晴子・研究ユニットリーダー1人の不正行為と認定。指導した共著者2人について「データの正当性などに注意を払わなかった過失」から責任重大と判断した。しかし、その実験に使われたはずのマウスの出所が確かめられないとすれば、調査委は再度、小保方氏や共著者に事実関係を確認すべきだろう。

 小保方氏側は否定するものの、別の研究予算で購入されたマウスが実験に流用された可能性も否定できない。研究予算や動物実験の扱いは法律や内規で厳格に管理され、客員研究員だった小保方氏の一存で流用できたとは考えにくい。流用なら理研の研究管理体制に穴があったことになり、小保方氏だけの問題に帰することはできない。

 同実験を巡っては他にも疑問がくすぶる。捏造(ねつぞう)と認定された画像とともに論文に掲載された別の画像について「未熟なテラトーマ(腫瘍)ではなく、成熟した臓器の組織にみえる」と多くの研究者が不自然さを指摘している。また他の実験も、胚性幹細胞(ES細胞)が混入したのではないか、などと研究者のブログやネットで議論が続いている。STAP細胞に増殖能力を持たせた幹細胞株やテラトーマ組織の切片が理研に保管されていることは、理研自身も認める。理研が確認、公表に消極的に見えるのは疑惑拡大を恐れてのことではないか。

 マウスなしにマウス実験はできない。問題の実験について、調査委は「存在は確認された」としながらも詳しい実施日などは明らかにしていない。国内トップ級の研究機関といわれる理研が、矛盾を放置したまま関係者を処分し幕引きを図るなら、日本科学界の信頼回復はさらに難しくなろう。【浦松丈二】

157感染症 例年上回る - 食中毒の予防徹底を

薬事日報 2014年5月19日(月) 配信

 腸管出血性大腸菌(EHEC)O157感染症の今年に入っての報告数が、第16週(4月22日)までに126例と、この5年間で、2010年に次ぎ2番目に多くなっている。重篤な合併症である溶血性尿毒症症候群(HUS)の発症率は例年と変わらないが、発症人数は2番目に多い。国立感染症研究所は「感染症週報」に掲載し、流行期の夏を控えていることから、関係者に周知を図っている。

 今年に入って、13週までは毎週5例以下で推移していたが第14週に22例、15週が56例、16週が16例と、例年を上回る報告数で推移している。22都道府県から報告があり、累積報告数が10例以上あったのは福島県34例、東京都21例、山形県18例、新潟県10例など東北と関東に多かった。

 報告のあった症例のうち、「馬刺し」と関連した記述があったのは約半数の52例と多かった。山形県は全てが「馬刺し」関連で、東京都12例、福島県10例、新潟県9例だった。年齢別では20歳代が11例と最も多く、次いで10歳未満と10歳代、30歳代が9例ずつで、比較的若年層で多かった。こうした症例には喫食(疑いを含む)に加え、馬刺しを喫食して下痢、血便などの消化器症状のあった成人の家族の二次感染が疑われる症例も含まれていた。

 HUS発症数は3例(発症率2・4%)だった。ここ5年間の同期をみると、09年3例(同2・9%)、10年5例(同2・8%)、11年1例(同1・5%)、12年1例(同1・5%)、13年3例(同4・5%)と発症率は例年と変わらない。14年の馬刺し関連症例のうち1例でHUSが確認されている。

 感染症週報では、「O157感染症は例年を上回る報告数で推移しており、夏期の流行期に備え食肉の十分な加熱処理などによる食中毒予防の徹底、手洗いの励行、ヒトからヒトへの二次感染を予防することが重要。HUSなど重症な合併症発症リスクが高い小児に特に注意を要する」と注意を促している。

減量 ゆっくり食事に効果 かむほどカロリー消費 東工大教授ら「年に脂肪1.5キロ分」

毎日新聞社 2014年5月19日(月) 配信

減量:ゆっくり食事に効果 かむほどカロリー消費 東工大教授ら「年に脂肪1.5キロ分」

 同じ食事をしても、ゆっくり食べた方が食後にエネルギーを多く消費し、ダイエット効果が高いことが分かったとの論文を、林直亨(なおゆき)・東京工業大教授(応用健康科学)らの研究グループが欧州の肥満学会誌に発表した。早食いは過食につながるため太りやすいと考えられているが、同じ量でも食べるペースで違いが出ることが裏付けられたとしている。【清水健二】

 平均25歳の男性10人に300キロカロリーの栄養調整食品を食べてもらい、食前20分から食後90分までの酸素摂取量を測ってエネルギー消費を算出した。

 できるだけ早く食べた場合(完食まで平均1分43秒)、消化・吸収活動に伴うエネルギー消費量は平均0・4キロカロリーだったのに対し、できるだけゆっくり食べた場合(同8分17秒)は同10キロカロリーと大差があった。1年間の食事に換算すると、脂肪1・5キロに相当する1万1000キロカロリーの差になるという。

 研究グループは2008年、かむ動作をするだけで消化管の血流量が増えるとの研究結果を発表している。今回、早食いの時のかむ回数は平均137回、ゆっくりだと平均702回だった。

 かむ回数が多いほど、口の動きが刺激となって体内の消化・吸収活動が活発化し、消費エネルギーが増える仕組みがあると推測できるという。

 林教授は「かまずにのみ込む方が胃腸が一生懸命働くイメージもあるが、実際は逆。ダイエットのプログラムを組む際には、食事にかける時間も考慮に入れるといいのでは」と話す。

日本、長寿世界一キープ WHO統計、男性8位

共同通信社 2014年5月16日(金) 配信

 【ジュネーブ共同】世界保健機関(WHO)は15日、2014年版の「世界保健統計」を発表、12年の男女合わせた日本の平均寿命は84歳で、前年に続き首位を維持した。男女別では、日本の女性の平均寿命が87歳と首位だったが、男性は80歳で8位。首位はアイスランドの81歳だった。

 男女合わせた平均寿命が最も低かったのは西アフリカのシエラレオネで46歳。レソトが50歳、アンゴラ、中央アフリカ、チャドがそれぞれ51歳と、サハラ砂漠以南のアフリカ諸国で平均寿命の低さが目立った。

 WHOは「(過去20年間で)低所得国の平均寿命は大きく伸びているものの、依然として高所得国との格差は大きい」と指摘している。

 世界の平均寿命は70歳で、女性は73歳、男性は68歳だった。

手術は、同病院呼吸器外科長の伊達洋至(だてひろし)教授らが今年3月上旬に実施。患者は難病の特発性間質性肺炎を患う関西在住の40代女性で、昨年末から病状が悪化し、生体肺移植でしか助からないとされた。通常、患者の左肺を移植する場合は、提供者の左肺の一部(左下葉)を利用するが、夫の左下葉は必要な大きさに満たず、比較的大きい右下葉を代用し、女性の左肺として移植することにした。

 移植の際、右下葉の左右を回転させる必要があるが、縫合する気管支や血管の位置がずれてしまう。そこで名古屋市立大と協力し、3Dプリンターを使って事前に模型を製作し、縫合の可能性を確認。本来は上葉静脈につなぐ下葉静脈を、心臓の突起部に直接つなぐなど、通常とは異なる方法で縫合した。

 女性は手術後2カ月で酸素吸入が不要になるまで回復し、今月10日に退院した。伊達教授は「今後、より多くの患者に肺移植の可能性が広がるかもしれない」としている。【野口由紀】

iPS治療、サルで確認 臨床応用へ米NIH

共同通信社 2014年5月16日(金) 配信

 【ワシントン共同】アカゲザルに自分の人工多能性幹細胞(iPS細胞)から成長させた骨髄細胞を移植し、腫瘍を作らずに体内で骨を再生させることに成功したと、米国立衛生研究所(NIH)のチームが15日付の米科学誌セル・リポーツに発表した。

 拒絶反応の心配がない「自家移植」と呼ばれる手法の有効性を、人に近いサルのiPS細胞で臨床応用に近い手順で初めて確かめた。サルを使う動物実験には倫理的課題も残るが、チームは「iPS細胞を使った治療法の安全性を確かめるためのモデル動物として役立つ」としている。

 チームはサルの皮膚などからiPS細胞を作製。骨のもとになる骨髄細胞に成長させ、土台となるセラミック粉末と一緒にサルの皮膚下に移植すると、約2カ月後に骨になって定着しているのを確認した。腫瘍は数カ月たってもできなかった。

 骨髄細胞に成長させる前のiPS細胞を直接移植すると一部に腫瘍ができた。サイズは小さく増殖は遅かったという。

 NIHのチームは、心疾患や肝炎、慢性肉芽腫症などへの臨床応用に向け、多様な組織をサルのiPS細胞から作る研究を始めている。

 iPS細胞を使った臨床応用では、理化学研究所のチームが患者の目の網膜を再生する世界初の手術を年内に、京都大のチームがパーキンソン病の患者に神経細胞を移植する手術を来年にも、それぞれ実施する計画を進めている。

脳卒中の死亡率、高度施設では大幅低下 九州大など調査

朝日新聞 2014年5月15日(木) 配信

 脳卒中の患者の死亡率は、高度な治療ができる施設では大幅に低下するという調査結果を、九州大と国立循環器病研究センターなどの研究チームが米科学誌プロスワン(電子版)に発表した。脳卒中の治療体制が患者に与える影響を全国規模で調べたのは初めてという。

 脳卒中は国内で年間約12万人が死亡する。研究チームは、2010年度に脳卒中患者計5万3170人の治療にあたった全国の265病院について、血管内治療医などの専門医やリハビリ専門看護師の配置や専門の診断機器の有無など25項目で点数化し、五つのグループに分けた。患者の死亡率を分析したところ、24時間治療できるなど点数が最も高いグループは、最も低いグループに比べ26%低下していた。後遺症の割合も低かったという。

 九州大の飯原弘二教授(脳神経外科)は「脳卒中治療は時間との戦いなので、医療機関を集約化し適正な救急医療体制を整備する必要がある」と話す。(伊藤綾)

神経再生、歩けるように ラットに酵素投与、京大

共同通信社 2014年5月16日(金) 配信

 脊髄を損傷し後ろ脚がまひしたラットに、特定の酵素を投与して神経細胞を再生させ、歩けるようにすることに京都大のチームが成功し、15日付の英科学誌電子版に発表した。

 成熟した脊髄では新しい神経細胞が作られず、傷を負っても自然には治らないため、治療には人工多能性幹細胞(iPS細胞)から作製した神経細胞の移植などが有望と考えられている。

 チームの武井義則(たけい・よしのり)特定助教(細胞生物学)は「iPS細胞を利用しなくても、脊髄損傷を治療できる可能性が示された。今後は、どの程度の傷まで治るのか確かめたい」と話した。

 チームは、神経細胞のもとになる神経幹細胞の表面上に存在し、神経細胞の再生を抑えるタンパク質「NgR」に注目。

 NgRは、リン酸という物質と結合すると働きが弱まり、成熟した脊髄でも神経細胞が新しく作られるようになることを発見した。

 脊髄を傷つけ、後ろ脚が動かなくなったラットの損傷部位に、ポンプを使ってリン酸との結合を促す酵素を約2週間投与した。すると、まひが改善し、後ろ脚で体重を支えられ、歩けるようになった。

 ※英科学誌はサイエンティフィック・リポーツ

毎日の緑茶、認知症予防 金沢大の山田教授ら調査 米科学誌に発表

北國新聞 2014年5月16日(金) 配信

 金大医薬保健研究域医学系の山田正仁教授(神経内科学)らの研究グループは15日、緑茶をよく飲む人ほど、認知機能が低下しにくいとする研究成果を米科学誌に発表した。60歳以上の高齢者について、緑茶を飲む頻度別に比較した結果、毎日1杯以上飲む人の発症率は全く飲まない人と比べて約3分の1だった。メカニズムが解明されれば、有効な認知症予防法につながると期待される。

 研究は、七尾市中島町の住民が協力し、2007年から13年にかけて行われた。認知機能が正常な60歳以上の723人について、緑茶を「全く飲まない」「週に1~6回飲む」「毎日1杯以上飲む」の3グループに分け、継続的に認知機能検査や採血検査を実施した。5年間を通し、最終的に490人を調べた。

 この結果、認知症の発症や認知機能の低下がみられたのは、緑茶を飲む習慣がないグループでは138人中43人(31%)、毎日飲む習慣があるグループでは157人中18人(11%)だった。

 調査では、コーヒー、紅茶についても調べたが、飲む頻度と認知機能との関連は確認されなかった。

 研究は、性別や年齢、既往歴など、認知症機能に関連する可能性がある緑茶以外の要素を統計学的に排除して行われた。

 山田教授は「緑茶に含まれるカテキンやミリセチンといったポリフェノール類に予防効果がある可能性がある」と話している。

がん発症、年80万人超 2010年推計

朝日新聞 2014年5月14日(水) 配信

 1年間に新たにがんにかかった人は、2010年の推計値で80万人を超えたことが、国立がん研究センターがん対策情報センターの最新統計で明らかになった。記録が残る35年前の約4倍で、80万人を超えたのは初めて。高齢化の影響が大きいとみられる。生涯でがんにかかる確率は男性60%、女性45%と試算している。

 全国の地域がん登録事業を実施している自治体のデータをもとに推計した。その結果、10年にがんにかかった人は男性が46万8048人、女性が33万7188人の計80万5236人。1975年の計20万6702人の約4倍だった。

 部位別でかかった人が多いがんは、男性が(1)胃がん(2)肺がん(3)大腸がん、女性は(1)乳がん(2)大腸がん(3)胃がんで、ここ最近は順位に変化はない。

 一方、がんによる死者は2012年の人口動態統計によると、男性21万5110人、女性14万5853人の計36万963人。がんで死亡する確率は男性26%、女性16%になる。死亡数が多いがんは、男性が(1)肺がん(2)胃がん(3)大腸がん、女性は(1)大腸がん(2)肺がん(3)胃がん、の順だった。

 (桜井林太郎)

 

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