町田の鍼灸(ハリキュウ)マッサージの治療院です。肩こり、腰痛からギックリ腰寝違いなど痛みの改善あらゆる体の不調和、歪みの改善に努力しています。

最新医療情報35

最新医療情報34
20120116~

埼玉県が今冬初、インフルエンザ流行注意報

毎日新聞社 1月27日(金) 配信
インフルエンザ:県が今冬初、流行注意報 /埼玉
 インフルエンザが県内で流行している。県はこの冬初めての「流行注意報」を25日に出した。1月第3週(16~22日)だけでも県内の小中学校87校が学級閉鎖を実施した。上尾市の病院で患者と職員計39人が集団感染した疑いがあることも25日に判明し、このうち80代の女性患者1人が死亡した。県は小まめな手洗い・うがい、マスク着用の徹底を求めている。
 県疾病対策課によると、県内の医療機関246カ所で定点観測しているインフルエンザの患者数は、1月第3週に1カ所平均17・74人となった。前週の同4・10人から4倍超となる急増で、注意報の基準となる平均10人をこの冬初めて超えた。患者の半数以上が10歳未満の子どもで、A香港型の検出が増えているという。
 県医師会理事(感染症担当)の峯真人医師は、A香港型について「ここ数年流行が目立っていなかった型。免疫力がない人が多く、より流行しやすいのでは」と警鐘を鳴らす。
 また、インフルエンザは38度5分を超える高熱などの症状が一般的だが、高齢者は熱が高くならないことが多いという。峯医師は「(高齢者は)37度台でもインフルエンザを疑って医師に相談してほしい」と呼びかけている。【山本愛】

神奈川県がインフルエンザ流行注意報 注意喚起1週間で

毎日新聞社 1月27日(金) 配信
インフルエンザ:県が流行注意報 注意喚起1週間で /神奈川
 県は26日、インフルエンザの流行注意報を発令した。今月16~22日の定点当たりの患者報告数が13・61と、注意報の指標となる「10」を超えたため。注意報の発令時期は例年並みだが、先週に出した流行開始の注意喚起(目安「1・0」)から1週間で注意報を発令するのは異例の早さ。
 県によると、病原体を調べる医療機関での9月からのウイルス検出状況を見ると、A香港型が46件で最も多く、B型が3件。新型は検出されていない。
 保健所の管内別の患者報告数は、茅ケ崎の20・73が最も高く、川崎(9・93)と足柄上(6・8)を除くすべての地域で10を超えている。【北川仁士】

「インフル対策遅らせる」 悪用懸念で河岡教授反論

共同通信社 1月26日(木) 配信
 日欧の科学者による鳥インフルエンザウイルス研究について、米政府・科学諮問委員会が生物テロに利用される懸念があるとして論文の一部削除を求めるなどした問題で、東京大医科学研究所の河岡義裕(かわおか・よしひろ)教授は「新型インフルエンザ対策に必要な研究を遅らせる」と反論する意見を、25日付の英科学誌ネイチャーに発表した。
 河岡教授の研究論文は近くネイチャー誌に掲載予定。人から人には感染しにくいH5N1型鳥インフルエンザウイルスの遺伝子を操作し、実験動物のイタチ科のフェレット間で効率的に感染させる方法を示した。どういった遺伝子変異が起きれば人に感染しやすくなるかを調べるのが目的。
 委員会は研究の悪用を防ぐため、論文の詳しい内容へのアクセスを制限するべきだとしている。
 これに対し河岡教授は、ウイルスはフェレットを死なせるほど強力ではない上、既に公開されている情報を基に、作製方法にたどり着くことは可能などと反論。自然界のウイルスが人への感染力を獲得しつつある現状を踏まえると、内容を多くの研究者が共有し対策法を検討すべきで、委員会の提案は非現実的だとした。
 河岡教授を含め、同様の研究を行っている世界の科学者39人は20日、安全性を訴えるなどの目的で、自主的に60日間のウイルス研究を停止すると発表した。

iPS細胞で病状再現 アルツハイマー病

共同通信社 1月26日(木) 配信
 アルツハイマー病患者の皮膚細胞から作った人工多能性幹細胞(iPS細胞)を使い、有害なタンパク質の蓄積など、脳の神経細胞の病状を再現することに成功したと、米カリフォルニア大などのチームが25日付の英科学誌ネイチャーに発表した。
 チームは「iPS細胞が、アルツハイマー病の研究や治療薬の開発に大いに役立つことが実証できた」としている。
 この病気は、脳の神経細胞に毒性の強いベータアミロイドやタウというタンパク質が蓄積して細胞を傷つける。ただ、患者の脳から細胞を取れないため、発症メカニズムなどの研究は難しい。
 チームは、遺伝性の患者2人と遺伝に関係ない原因不明の患者2人、病気ではない2人の計6人の皮膚細胞から、山中伸弥(やまなか・しんや)京都大教授が見つけたのと同様の手法で、さまざまな細胞になる能力を持つiPS細胞を作製。
 神経細胞に分化させて調べたところ、患者からの細胞は、形状や性質に異常はなかったが、ベータアミロイドやタウが2倍以上増えていた。薬剤を投与すると、タウが分解され減少。チームは「どのような薬に効果があるかを探るのに有用だ」としている。
 アルツハイマー病患者からのiPS細胞は、日本でも慶応大などが作製しており、研究が進んでいる。

iPS細胞 培養の神経細胞、サル脳に生着 パーキンソン病治療に道 京都大

毎日新聞社 1月25日(水) 配信
iPS細胞:培養の神経細胞、サル脳に生着 パーキンソン病治療に道--京都大
 京都大iPS細胞研究所の高橋淳准教授(神経再生学)らのグループは24日、ヒトの人工多能性幹細胞(iPS細胞)から作った神経細胞をパーキンソン病のサルの脳に移植したところ、細胞は半年後も生き残り、神経が機能したと発表した。病気の原因となる神経細胞の減少を食い止められる可能性がある。ラットで同様の実験例はあるが、霊長類では初めて。人間への臨床試験に向けた重要なステップになる。オランダのパーキンソン病専門誌に掲載された。
 パーキンソン病は、脳の神経細胞が減って神経伝達物質のドーパミンが不足し、手足が震えるなどの症状が起きる進行性の難病。国内に約14万人の患者がいる。研究グループはヒトiPS細胞から神経細胞になる前段階の細胞を培養し、パーキンソン病を発病させたカニクイザル(3歳、オス)の脳に移植。MRI(磁気共鳴画像化装置)などを使って観察したところ、半年後も移植細胞は生き残り、ドーパミンを分泌していた。
 また、サルの行動を解析すると、運動量が約1割増加していた。ただ、移植したサルは1頭だけのため、症状の改善効果の有無を科学的に議論できる段階ではないという。【榊原雅晴】

クローン失敗の原因解明 染色体分配で異常、理研

共同通信社 1月26日(木) 配信
 体細胞クローンの成功率が低いのは細胞分裂時に染色体が正しく分かれないのが原因だと、理化学研究所発生・再生科学総合研究センター(神戸市)の若山照彦(わかやま・てるひこ)チームリーダーと畜産草地研究所(茨城県)のチームがマウスで突き止め25日、発表した。
 理研によると、1997年のクローン羊ドリーの報告以来、体細胞クローンは畜産業や再生医療、マンモスの復活など多様な応用が期待されているが、成功率が2~3%と非常に低かった。
 山縣一夫(やまがた・かずお)元理研研究員(現大阪大特任准教授)は「原因が分かったことで早く正常な胚を見分けられ、成功率を向上できる。染色体の分配異常は不妊の一因ともされ、その解明につながるかもしれない」としている。
 チームはマウスのクローン胚330個を対象に、それぞれの胚が細胞分裂する様子を観察。
 すると細胞分裂時に核内の染色体が二つに分かれる過程で、染色体の一部がどちらの核にも取り込まれないなどの異常が発生した。8個の細胞となるまでに約80%の胚で異常があり、子にならなかった。通常の胚では同時期の異常は約30%。
 クローン胚は核を除いた卵子に体細胞の核を移植して作るが、核を取り除く際に、染色体分配に必要なタンパク質などを壊している可能性がある。成果は米科学誌電子版に掲載された。
※米科学誌はデベロップメンタルバイオロジー

インフルエンザ診断速く 40分以内に検出、正確に判定 理研開発

毎日新聞社 1月26日(木) 配信
インフルエンザ:診断速く 40分以内に検出、正確に判定--理研開発
 インフルエンザウイルスを従来より速く正確に診断できる方法を、理化学研究所(横浜市)などのチームが開発し、25日付の米科学誌プロスワン(電子版)に発表した。乳幼児や高齢者など重症化する危険が高い患者の早期診断・治療につながる技術として注目される。【久野華代】
 従来の方法では、発症後24時間以上経過し、ウイルスが増殖してからでないと検出が難しかった。チームは、増殖にかかわる遺伝子を短時間で増やす技術を開発。検出まで約6時間かかっていたのを、40分以内に短縮できた。また、ウイルス量が少ない発症後6~24時間以内でも検出できた。
 一方、医療機関で使用されている簡易検査キットでは、たんぱく質の違いからウイルスの型をA~C型の3種類に判別するまでが限界だが、新しい方法は遺伝子配列まで検出できる。東京都と千葉県の14医療機関で実施した臨床試験(255例)では、簡易検査キットが110例を「A型」と診断したのに対し、新しい方法ではそれを上回る140例を、A型で09年に流行した「H1N1型」と判定できた。
 この技術を応用した検査装置はまだ実用化されていない。医療保険適用など制度的な仕組みが整えば、医療機関への導入は技術的には可能だという。一方、強毒性で感染力が強いとされ、世界的流行が懸念されるH5N1型についても、この方法が有効かどうか臨床研究中だ。
 チームの石川智久・理研上級研究員は「早期診断によって、将来の流行が懸念される感染力や毒性が強い新型インフルエンザウイルスの広がりを防げる可能性がある」と話す。

山梨・今季初のインフルエンザ注意報レベル 手洗いなどの徹底呼びかけ

毎日新聞社 1月26日(木) 配信
インフルエンザ:今季初の注意報レベル 手洗いなどの徹底呼びかけ /山梨
 県健康増進課は25日、16~22日の県内1医療機関当たりのインフルエンザ患者数が19・23人(前週4・43人)となり、今季初めて注意報レベル(1医療機関当たり10人以上)に達したと発表した。
 地域別では、富士・東部27・20人▽峡東23・00人▽中北17・69人▽峡北12・38人▽峡南11・33人――。年代別では、19歳以下が全体の7割以上を占め、若い世代の患者が多くなっている。
 同課によると、患者数の推移はほぼ例年並み。ピークは2月上旬の見通し。同課は手洗いやうがいの徹底、マスク着用などを呼びかけている。【曹美河】

インフルエンザ流行本格化 乾燥大敵、患者倍増 今季は「A香港型」、マスクで予防を

毎日新聞社 1月24日(火) 配信
インフルエンザ:流行本格化 乾燥大敵、患者倍増 今季は「A香港型」、マスクで予防を
 インフルエンザの流行が本格化している。1週間の患者数は最新の集計で前の週の2倍に急増、特に近畿地方では全国平均を上回っている。5~9歳を中心とした子どもの患者が多く、幼稚園や小中学校の学級閉鎖も増えている。乾燥した気候が影響しているとみられ、専門家は「マスクで予防に努めて」と呼びかけている。【須田桃子】
 国立感染症研究所感染症情報センター(東京都)によると、昨年10月以降、患者は増加。定点観測している全国約5000カ所の医療機関から報告があった患者数は、今月15日までの1週間で、平均7・33人。前週の報告数3・76人からほぼ倍増した。近畿地方は、和歌山12・84人(前週4・86人)▽滋賀11・75人(同8・85人)▽大阪8・91人(同4・54人)▽兵庫8・37人(同3・56人)▽奈良8・11人(同3・93人)▽京都7・55人(同3・53人)で、いずれも全国平均を上回っている。
 世代別では5~9歳の推計患者数が全体の2割に当たる約8万人。前週(約2万人)の4倍と急増した。0~4歳が約6万人(15%)で、0~14歳が全体の約45%を占める。厚生労働省によると、昨秋以降今月15日までに休校や学年・学級閉鎖があった小中学校などは全国で1048施設。近畿地方では大阪府102▽兵庫県85▽滋賀県33▽奈良県26▽和歌山県7▽京都府6--に上る。
 インフルエンザウイルスは低温で乾燥した環境で生存しやすい。今回は冬型の気圧配置で乾燥し、学校の冬休みが明けたことなど条件が整ったことがあると考えられる。大阪管区気象台によると、全国的に太平洋側で乾燥した日が多く、今後も近畿地方では特に中部・南部で乾燥しやすくなるという。
 患者から検出された主なウイルスは「A香港型」で、重症化しやすく、肺炎や脳症につながることもあるという。大阪府立公衆衛生研究所の高橋和郎・感染症部長は「主に、せきや鼻水の飛沫(ひまつ)(しぶき)などを吸い込むことで感染する。医療用のサージカルマスクでの予防が最も効果的だ。患者も感染を広げないため、必ずマスクを使ってほしい」と話した。

遺伝子つなぐひも発見 インフルのウイルス内部

共同通信社 1月25日(水) 配信
 A型インフルエンザのウイルスが持つ8本の遺伝子が、ひも状の物質で互いにつながれ一つの複合体を形成していることを、東京大医科学研究所の河岡義裕(かわおか・よしひろ)教授と野田岳志(のだ・たけし)准教授らの研究チームが発見し、24日付の英科学誌ネイチャーコミュニケーションズ電子版に発表した。
 遺伝子のつながりを阻害すれば、ウイルスの増殖を抑えることが期待できる。野田准教授は「ひも状の物質は、抗ウイルス薬が狙う絶好のターゲットとなる」と話している。
 チームは、イヌの細胞で増殖した直径約100ナノメートル(ナノは10億分の1)のウイルス(H1N1型)で、遺伝子の立体構造を電子顕微鏡で観察。
 1本の棒状の遺伝子を、7本の遺伝子が取り囲んで存在しており、それぞれの間をひも状の物質が、あみだくじのように橋渡しし、一つの複合体になっていることを突き止めた。ひもはリボ核酸(RNA)とみられるという。
 A型には、変異して人への感染拡大が危ぶまれる強毒性の鳥インフルエンザ(H5N1型)や、2009年に大流行した新型インフルエンザ(H1N1型)などがある。ウイルスが増える際には、8本の遺伝子がウイルスの殻の中に取り込まれるが、なぜ8本まとまって取り込まれるかが増殖メカニズムの謎だった。

筋肉骨化の難病、患者のiPS細胞で治療薬に道

読売新聞 1月24日(火) 配信
 京都大の戸口田淳也教授らの研究グループが、筋肉などが骨になる希少難病の少年から皮膚細胞の提供を受け、様々な組織の細胞に変化できるiPS細胞(新型万能細胞)をつくって、骨に変化させることに成功した。
 グループは、骨化を抑える初の治療薬の開発を進めており、臨床応用を目指す。これまで患者数の少なさで創薬の研究が進まなかった。iPS細胞の研究進展で、少年は「やっと光が見えた」と期待している。
 この難病は「進行性骨化性線維異形成症」(FOP)。傷ついた筋肉、腱(けん)、じん帯が再生する時に激痛を伴いながら骨になる。遺伝子の異常で起き、炎症や痛みを抑える以外の治療薬はない。製薬会社にとっては、国内で約50人という患者の少なさや、患者の筋肉や骨が大量に得られないことなどが治療薬開発の障壁だった。
 事態が好転しだしたのは、山中伸弥・京都大教授が開発したiPS細胞の登場がきっかけ。皮膚細胞を提供した少年は、8歳で発症した兵庫県明石市の中学2年生、山本育海(いくみ)君(14)。2008年3月、京大がiPS細胞を使った難病研究に乗り出すことを新聞記事で知り、09年に支援団体「FOP明石」とともに山中教授と戸口田教授らに会い、皮膚片の提供を申し出た。皮膚採取の刺激が骨化を進める恐れもあったが、「早く薬をつくってもらうため」と決意した。

iPSの神経細胞作用 サルの脳で初、京大 パーキンソン病治療に光

共同通信社 1月25日(水) 配信
 ヒトの人工多能性幹細胞(iPS細胞)から、神経伝達物質ドーパミンを出す神経細胞を作り、パーキンソン病のサルの脳内に移植したところ、少なくとも半年間にわたり生着し、ドーパミンも放出されたと京都大iPS細胞研究所などのグループが24日、発表した。
 霊長類での確認は初めて。iPS細胞を使ったヒトのパーキンソン病治療に向け一歩近づいた。
 移植を受けたサルは、体を動かす時間が移植前の運動量の約1割増えたが、グループの高橋淳(たかはし・じゅん)京大准教授は「今回は1匹だけの結果のため、今後多くのサルで効果や安全性を見るのが課題」としている。
 パーキンソン病は脳のドーパミン神経細胞が減ることで、手の震えや体のこわばりなどが起こる難病。現在、神経細胞の減少を根本的に食い止める方法はなく、iPS細胞を使った治療が期待されている。
 グループは、ヒトのiPS細胞から作ったドーパミン神経細胞を4週間と6週間培養。3歳のオスザルに4週間培養の細胞と6週間の細胞をそれぞれ移植し、いずれも半年間生着し続けた。
 さらに解析すると、6週間培養した方が、成熟した細胞がより多く脳に生着し、機能していることが分かった。
 また餌をつかむ実験をすると、6週間培養の細胞を移植した部位がつかさどる手の方が、もう一方の手よりも餌をつかむのがわずかに速かった。
 これまでの研究ではパーキンソン病のラットにiPS細胞から作製したドーパミン神経細胞を移植すると、症状が改善することが分かっていた。
 成果はオランダの科学誌電子版に掲載された。
※iPS細胞
 神経や筋肉、血液などさまざまな組織や臓器の細胞になる能力がある新型万能細胞。皮膚など分化が進んだ体細胞に遺伝子などを導入して作る。京都大の山中伸弥(やまなか・しんや)教授が2006年にマウスで、07年にヒトで作製を報告した。事故や病気で失われた組織や細胞の機能を回復する再生医療や病気の原因解明、創薬への利用が期待される。自分の細胞を使った「自家移植」が可能で、拒絶反応がない利点がある一方、がん化の恐れなど安全面で課題もある。
※オランダの科学誌はJournal of Parkinson's Disease

うがい効果あった…浜松医大助教ら調査

読売新聞 1月23日(月) 配信
子ども発熱割合低く
 「うがい」はやっぱり風邪に効く?--。毎日うがいをする子どもは、うがいをしない子どもより、風邪などの発熱性疾患にかかりにくかったという調査結果を、静岡県の浜松医科大の野田龍也助教(公衆衛生学)らがまとめた。
 うがいは日本特有の習慣とされ、風邪などの予防効果を疑問視する研究者も多いが、野田助教は「うがいには副作用もなく、安心して推奨できる」と話している。
 野田助教によると、うがいは日本では平安時代から行われている習慣だが、欧米では「下品」な行為とみられ、ほとんど行われていない。さらに、研究者の間では、風邪などの原因となるウイルスは短時間で細胞の中に取り込まれてしまうため水では洗い流せず、うがいは予防にならないとする意見が多いという。
 野田助教は、こうした研究者の見解に反して、国内でうがいが推奨され続けていることを不思議に思い、調査を実施した。
 調査は、2006年1-2月の20日間、福岡市の保育所145か所で、2-6歳の子ども1万9595人を対象に行った。保育所で1日1回以上、水道水や緑茶などでうがいを行ったグループと、行っていないグループに分け、37・5度以上の発熱をした子どもの割合に差があるかどうかを調べた。
 その結果、うがいをする子どもが発熱する割合は0・4%だったのに対し、うがいをしない子どもは1%が発熱していた。また、緑茶でうがいをした子どもが最も発熱しにくく、食塩水、水道水の順に発熱者の割合が増えた。野田助教は「うがいで口中の環境が変わることが影響しているのではないか」とみており、「緑茶うがいの効果が高いのは、(茶に含まれる)カテキンの影響だろう」と指摘した。
○×君 うがいは風邪予防に効果、調査結果どう思う? 投票受付中!

ES細胞で視力改善 世界初、網膜の病気に 米企業が臨床試験

共同通信社 1月24日(火) 配信
 【ワシントン共同】米バイオ企業アドバンスト・セル・テクノロジー社は23日、あらゆる組織に成長できる胚性幹細胞(ES細胞)を目の網膜の病気の治療に使う臨床試験で、治療を受けた2人の患者の視力が改善したと発表した。ES細胞を使った治療で効果が報告されたのは世界で初めて。
 臨床試験は安全性確認のために実施されており、医学的な有効性を確認するにはさらなる試験が必要だが、ES細胞による再生医療の可能性を示す結果として注目される。成果は英医学誌ランセットに掲載された。
 発表によると、同社と米カリフォルニア大ロサンゼルス校の研究チームは、網膜に関わる細胞が萎縮するなどの異常により視力が低下する加齢黄斑変性の78歳の女性とシュタルガルト病の51歳の女性の目に、ES細胞からつくった網膜色素上皮細胞を移植。2人はほとんど目が見えない状態だったが、文字が識別できるようになるなど改善がみられたという。
 ES細胞は、他人の受精卵からつくられたが、治療から4カ月たった時点で拒絶反応や腫瘍の形成などの異常は起きていないとしている。チームは安全性や有効性を確認するため、参加者をさらに増やし、臨床試験を続ける方針。
 同様の網膜の病気に関しては、日本では人工多能性幹細胞(iPS細胞)の利用を目指し、理化学研究所が臨床研究の計画を進めている。
 アドバンスト社は「幹細胞を使った今回の臨床試験の成果は画期的なものだ」と意義を強調している。
※再生医療
 培養した細胞や組織を体内へ移植するなどして、損傷した臓器や組織の機能を修復する医療。受精卵から作り、さまざまな臓器や神経、血液などに分化する能力がある胚性幹細胞(ES細胞)や、京都大の山中伸弥(やまなか・しんや)教授らが体細胞をもとに作る方法を開発した人工多能性幹細胞(iPS細胞)が有力な材料として期待されている。ただ治療に使う場合、がん化しないようにする課題があるほか、ES細胞は拒絶反応や倫理面での問題も抱える。
※加齢黄斑変性とシュタルガルト病
 加齢黄斑変性は、年を取るとともに、網膜の中央にあって物を見るために最も重要な「黄斑部」の働きに異常が起き、視力が低下したり、物がゆがんで見えたりする病気。中高年が失明する原因の一つ。シュタルガルト病も黄斑部に異常が起きるが遺伝性の病気。

受動喫煙にも目標値 家庭、飲食店は半減

共同通信社 1月24日(火) 配信
 厚生労働省は23日、家庭や飲食店で受動喫煙させられる人の半減を目指す方針を決めた。成人の喫煙率の数値目標とともに2013年度から22年度までの次期健康づくり計画に目標値を盛り込み、今後5年間の次期がん対策推進基本計画にも明記する。
 国が受動喫煙に関する目標値を定めるのは初めて。1月末に公表予定の10年の国民健康・栄養調査で「受動喫煙の機会がある」と回答した人の割合を基に、具体的な目標値を決める。
 08年調査では、受動喫煙の機会があると答えたのは家庭(毎日)で13・9%、飲食店(月1回以上)で62・3%。
 一方、市役所などの行政機関や医療機関、職場などでは受動喫煙ゼロを目標にする。
 厚労省は、プライベートな空間の家庭内や、禁煙による営業面の影響が大きい飲食店では、受動喫煙ゼロの目標は現実的ではないと判断。ただ、健康被害を防ぐには目標値を掲げて対策を進める必要があるとしている。
 こうした方針は23日、次期健康づくり計画を協議する厚労省の審議会の部会で了承された。

「GKB47宣言」に異論 自殺対策の政府標語

共同通信社 1月24日(火) 配信
 内閣府自殺対策推進室が3月の対策強化月間で使うキャッチフレーズについて、人気アイドルグループAKB48をもじって「あなたもGKB47宣言!」としたところ、有識者でつくる自殺対策推進会議の23日の会合で、委員から異論が相次いだ。内閣府は予定通り啓発ポスターで使う方針だが、物議を醸しそうだ。
 「GKB」とは、悩んでいる人を見守り、自殺を思いとどまらせる医師らを指す「ゲート・キーパー」、その役割を幅広く国民各層に担ってほしいとの願いを込めた「ベーシック」の頭文字から取った。「47」は自殺対策の取り組みを全国の各都道府県に広げたい意味合いを持たせている。
 ただ、内閣府が推進会議で説明すると、複数の委員から「自殺対策は重いテーマだ。違和感がある」との意見が出された。内閣府側が「(自殺対策に)関心の薄い一般国民向けには分かりやすさも必要だ」と理解を求めると、それ以上の反発はなかった。
 藤村修官房長官は記者会見で「若い世代に呼び掛けたいという意図だ」と述べた。標語はポスターをはじめ、電車の中づり広告で使う。自殺対策強化月間は今年で3回目となる。
○×君 政府の自殺対策標語、「GKB47宣言」どう思う? 投票受付中!

研究を自主停止 説明のためと科学者声明 テロ懸念の鳥インフル

共同通信社 1月23日(月) 配信
 【ワシントン共同】日欧の科学者による鳥インフルエンザウイルス研究について、米政府・科学諮問委員会が生物テロに利用される懸念から論文の一部を削除するよう求めた問題で、東京大医科学研究所の河岡義裕教授ら世界の科学者39人は20日、自主的にウイルスの研究を60日間停止するとの声明を発表した。
 声明によると、停止は一時的なもので、研究の重要性やウイルスが外部に漏れないように厳重な措置がとられていることを広く説明するのが目的。各国政府にも問題解決策の検討を求めている。
 英科学誌ネイチャーと米科学誌サイエンスに同時発表された声明などによると、河岡教授が教授を兼務する米ウィスコンシン大と、オランダ・エラスムス医療センターの研究チームは、H5N1型鳥インフルエンザウイルスがどういう遺伝子変異をすると、感染しやすくなるかを実験用動物のフェレットを使って突き止めたとされる。
 これに対し、諮問委員会はウイルスの作り方など一部を削除するよう論文掲載予定だった両誌に要請。両誌は要請に一定の理解を示したが、まだ論文を誌面に掲載していない。
 声明で研究者らは、研究の重要性とともに、「厳格に管理され、最も高い安全基準を満たした施設で研究している」と安全性を強調。一方で「外にウイルスが流出するのではないか」という不安にも理解を示し、国際会議などで研究による利益と危険への対応策を説明する考えも示した。
○×君 テロ懸念し、鳥インフル研究を自主停止、河岡氏ら 投票受付中!

難治の白血病に新治療…阪大病院など年内開始も

読売新聞 1月22日(日) 配信
 ウイルス感染が原因で発症する血液のがん、成人T細胞白血病(ATL)を「がんワクチン」で治療する国内初の臨床研究を、大阪大免疫学フロンティア研究センターと大阪大病院が計画していることが分かった。
 年内の開始を視野に、来月にも学内の倫理審査委員会に申請する。
 ATLは「HTLV-1」というウイルスに感染した人の約5%が発症する。潜伏期間は約60年と非常に長い。免疫を担うT細胞ががん化し、免疫力が急激に低下する。いったん発症すると進行が早く、急性型の患者は約半数が、1年以内に感染症などで死亡する。国内では毎年約1000人が亡くなっており、ウイルスの感染者数は国内で100万人以上、世界で1000万人以上とみられる。

喫煙率10%台前半に 厚労省が数値目標 健康づくりとがん対策

共同通信社 1月23日(月) 配信
 厚生労働省が2013年度から22年度までの次期健康づくり計画に、成人の喫煙率の数値目標を明記する方針を決めたことが23日、分かった。10%台前半で調整しており、09年の23・4%(国民健康・栄養調査)と比べると、半分に近い値となる見通し。併せて今後5年間の次期がん対策推進基本計画にも目標値を盛り込む方針だ。
 具体的な目標値は、1月末にも公表される10年の国民健康・栄養調査で、習慣的な喫煙者のうち「たばこをやめたい」と答えた人が全員禁煙すると仮定し設定。09年調査を基にすると目標値は約15%となるが、10年はたばこ値上げの影響などで喫煙率が下がる一方、約34%だったやめたい人の割合は40%前後になるとみられ、目標値は10%台前半となる見通しだ。 厚労省は過去にも、健康づくり計画やがん対策推進基本計画に、喫煙率の数値目標を設けようとしたが、たばこ業界を中心とした反対の声が根強く、断念した経緯がある。このため正式決定までには曲折も予想される。
 成人の喫煙率は03年には27・7%だったが減少傾向が続いている。09年の男女別喫煙率は男性38・2%、女性10・9%。
 厚労省は禁煙や分煙の意識が高まっていることから、今回は数値目標設定に理解が得られると判断した。2月1日に開かれるがん対策の協議会に具体的な目標値を提示する予定。パブリックコメント(意見公募)などを経て、4月以降に二つの計画を正式に策定したいとしている。
 日本たばこ産業(JT)は「喫煙するかしないかは個人が判断することで、国が介入すべきではない。喫煙率の減少が、がんによる死亡率の減少につながるかどうかも疑問だ」として、国による数値目標設定に反対の意向を示している。

乳児の複雑心臓病手術成功 静岡こども病院「世界初」

共同通信社 1月23日(月) 配信

静岡県立こども病院(静岡市葵区)は21日、三つの症状を伴う複雑な先天性心臓病を抱えた生後8カ月の男児の根治手術に成功したと発表した。同病院は「世界でも成功例の報告はない」と説明している。
 男児は東京都中野区、会社員有川拓(ありかわ・たく)さん(39)と由紀子(ゆきこ)さん(35)の次男護(まもる)ちゃん。由紀子さんは「手術後に抱いた時は涙が出そうになった。(同じ病気を持つ親に)治療できたことを知ってもらい、諦めないで希望を持ってほしい」と笑顔を見せた。
 昨年5月4日、由紀子さんは37週で破水し、滞在先の静岡県内からドクターヘリで搬送された同病院で護ちゃんが生まれた。胎児期の診断で心臓病があると分かっていた。
 生後の診断で、心臓の内部を仕切る壁に穴が開き、弁に問題がある「完全型房室中隔欠損症」、閉じた肺動脈の代わりに大動脈から枝分かれした4本の側副動脈で肺血流を維持する「肺動脈閉鎖症・主要体肺側副動脈」、大動脈が左右逆の心室につながる「大血管転位症」の三つの複雑な症状を抱えていることが判明した。
 護ちゃんは昨年9月に心臓カテーテル検査を受けた。坂本喜三郎(さかもと・きさぶろう)副院長が「症状ごとに手術するのも非常に難しく、一度に手術する方が成功の確率が高い」と判断、同12月に側副動脈を1本に統合し、心臓内部を修復する手術を一度に実施した。
 総手術時間は12時間22分で、そのうち約2時間半は心肺停止したが回復は順調で、21日に退院日を迎えた。

東京・インフルエンザ流行始まる 臨時休校・休園が7件に

毎日新聞社 1月21日(土) 配信
インフルエンザ:流行始まる 臨時休校・休園が7件に /東京
 1月9~15日に都内で発生したインフルエンザ患者が、1医療機関あたり3・22人に上ることが都のまとめで分かった。都は本格的な流行が予想されるとして注意を呼びかけている。
 都は、都内の419の定点医療機関から患者の報告を受けている。1医療機関あたり1・0人以上の患者が発生した場合、インフルエンザの流行開始と判断している。
 9~15日にインフルエンザで臨時休校した都内の小中学校、幼稚園は計7校・園に上る。都は予防対策として、手洗いの励行や室内の適度な加湿と換気などを求めている。【武内亮】
〔都内版〕

重症の無精子症患者から精子採取成功…山口大

読売新聞 1月20日(金) 配信
 自然には精子を作れない重度の無精子症患者から、ホルモン治療と手術によって精子を取り出すことに山口大チームが成功した。英医学誌「ヒューマンリプロダクション」電子版最新号(2月号)に掲載された。
 無精子症は男性100人に1人いる。精子の通り道(精管)に問題がある約3割を除き、精子が作られないか、ほとんどない。この場合、精巣から精子を直接採取する手術を行っても、うち約6割は採取できない。
 同大は、手術で精子が採取できなかった患者48人のうち28人に対し、性腺刺激ホルモン(hCG)を約5か月間注射するなどの治療を行った上で、再度採取を試みたところ、6人(21%)から精子を採取できた。ホルモン治療をしなかった20人は採取できなかった。精子を採取できたうち2人は、卵子と体外で受精させる顕微授精を行い、妊娠に至った。出産例はない。

神奈川・インフルエンザ 県内でも流行 県「注意喚起」出す

毎日新聞社 1月20日(金) 配信
インフルエンザ:県内でも流行 県「注意喚起」出す /神奈川
 県は19日、インフルエンザの流行が県内でも始まったとして、注意喚起を出した。9~15日の定点あたりの患者報告数は2・41で、流行の目安である「1・0」を超えた。県では、手洗いなどの感染予防を呼びかけているほか、重症化を防ぐワクチン接種を勧めている。
 今季の流行時期は例年より遅く、昨年9月からのウイルス検出では、A香港型が26件、B型が3件。新型は検出されていない。【北川仁士】

花粉シーズン2月中旬から 飛散量は去年よりまし?

共同通信社 1月19日(木) 配信
 日本気象協会は18日、今春のスギとヒノキ(北海道はシラカバ)の花粉飛散予測の第3弾を発表した。飛散開始は例年(過去10年の平均)並みか遅くなる見通しで、2月中旬の東海や関東などを皮切りに花粉シーズンが始まるとみている。
 飛散量は、記録的に多かった昨年春の3~7割程度で例年並みかやや少ない地域が多いが、北陸と東北、中国地方で例年を上回る所がありそう。
 協会は「気温が高い日や雨上がり後の晴れた日は飛散量が多い。日々の天気予報を確認し対策を」としている。
 1月下旬から2月にかけて冬型の気圧配置が続くため、飛散開始はやや遅い傾向と分析。飛散量に影響する昨年夏の天候は、おおむね花粉増加につながる高温傾向だったが、実際にスギの雄花を調査した結果、夏の気象条件から推定されるより少なかったという。
 各地域の飛散開始は次の通り。
 東北 2月下旬▽関東甲信 2月中旬▽北陸と新潟県 2月下旬▽東海 2月中旬▽近畿 2月下旬▽中四国 2月中旬▽九州 2月中旬
○×君 先生ご自身は花粉症? 投票受付中!

映画予告編の削除要請 「ハンセン病差別の表現」

共同通信社 1月19日(木) 配信
 米国などで今春上映予定のアニメ映画の予告編にハンセン病に対する差別的な表現があるとして、世界保健機関(WHO)のハンセン病制圧特別大使を務める笹川陽平(ささかわ・ようへい)・日本財団会長は18日、製作会社に修正や削除を求めた。
 日本財団によると、映画は「The Pirates! Band of Misfits」。予告編はインターネットで公開されており、アニメキャラクターが「らい病患者(leper)」と話し、腕が落ちるシーンがある。
 同財団は「leperという表現は国連人権理事会でも差別用語として指摘され排除勧告されている。腕がとれる症状はあり得ない」と指摘。誤解や偏見、差別を助長するとしている。
 笹川会長は同日、映画を製作したアードマン・アニメーションズ(英)とソニー・ピクチャーズ・アニメーション(米)に、英文でFAXと国際郵便を発送した。

重い肝硬変に新治療、骨髄液から細胞培養し点滴

読売新聞 1月19日(木) 配信
 肝硬変の患者から骨髄液を採取し、含まれている細胞を増殖させたうえで患者自身に点滴で戻す臨床研究を、山口大学の坂井田功教授らのチームが計画している。
 骨髄液の細胞が肝臓へ移動して正常な肝細胞に変化することで、症状の改善が期待できる。3年以内の開始を目指す。
 肝硬変はウイルス感染などで発症し、肝臓が本来の機能を失う。国内の患者は40万-50万人に達する。
 研究チームは2003年に、肝硬変患者から約400ミリ・リットルの骨髄液を採取して点滴する臨床研究を開始。これまで19人に実施し、15人の肝機能の改善や悪化抑制が確認された。骨や脂肪などの細胞に変化できる骨髄液中の「間葉系幹細胞」が肝細胞に変化したり元々あった肝細胞を刺激したりして、正常な肝細胞が増えた結果とみられる。

分子補充でがん細胞死滅  成人T細胞白血病で

共同通信社 1月18日(水) 配信
 血液のがん「成人T細胞白血病」(ATL)の細胞では、微小なリボ核酸(マイクロRNA)という分子の一種が正常な細胞に比べて激減しており、この分子を補充するとがん化した細胞を殺せたとの実験結果を、東京大などの研究チームが18日、米科学誌キャンサーセルに発表した。
 マイクロRNAが激減することで、がん細胞の増殖に関わる別の分子が活性化するといい、渡辺俊樹(わたなべ・としき)教授(血液腫瘍学)は「マイクロRNAを確実にがん細胞まで届ける薬を開発できれば、増殖の本丸をたたくことができる。新しい治療法につなげたい」と話している。
 チームは、ATLを発症した患者約200人のがん細胞を詳細に解析。全てで、マイクロRNAの一種が検出できる限界近くまで減っていることを発見した。患者からがん細胞を取り出し、この種のマイクロRNAを入れたところ、殺すことができた。健康な人の細胞に入れてもほとんど悪影響はなかったという。
 チームは、数年以内にマイクロRNAを体内のがん細胞に届ける方法を確立したいとしている。
 ATLは、主に母乳を介して成人T細胞白血病ウイルス(HTLV1)に感染するのが原因。HTLV1の感染者は国内で約110万人に上り、このうち約5%がATLを発症し、毎年約千人が死亡している。

カンガルーケアで脳障害 「観察怠った」病院提訴

共同通信社 1月19日(木) 配信
 出産直後に母親に新生児を抱かせる「カンガルーケア」で、病院が説明や観察を怠ったため子どもに重度の脳性まひが残ったとして、愛媛県今治市の夫婦らが病院側に計約2億3千万円の損害賠償を求める訴訟を19日までに松山地裁に起こした。
 訴状によると、母親は2011年1月に出産。十分な事前説明を受けずにカンガルーケアをした。約30分間、分娩(ぶんべん)室には両親と新生児の3人だけで、助産師が戻った際に新生児は一時心肺が停止。重度の脳性まひが残った。
 病院側は「誠実に対応していきたい」としている。

東京・インフルエンザ 今季初の学校閉鎖 東村山第五中

毎日新聞社 1月18日(水) 配信
インフルエンザ:今季初の学校閉鎖--東村山第五中 /東京
 都教育庁は17日、東村山市立東村山第五中学校でインフルエンザの症状とみられる欠席者が増えたため、19日までの3日間、学校閉鎖にしたと発表した。都内でインフルエンザとみられる疾患での学校閉鎖は今季初めて。
 同校の生徒591人のうち、発熱、悪寒、関節痛などの症状を訴えて16日に139人が欠席した。うち6~7割の生徒は医療機関でインフルエンザと診断されたという。【柳澤一男】
〔都内版〕

生活保護 医療費、電子レセプトで把握 厚労省、抑制へマニュアル

毎日新聞社 1月18日(水) 配信
生活保護:医療費、電子レセプトで把握 厚労省、抑制へマニュアル
 急増している生活保護受給者の医療費の抑制を図るため、厚生労働省は、電子化された診療報酬明細書(レセプト)を使い、受診回数が極端に多い受給者や、向精神薬の重複処方などが容易に把握できる「電子レセプト活用マニュアル」を作成し、自治体に配布した。今月から本格運用され、12年度には年間18億円(国費)の抑制効果を見込んでいる。
 生活保護の医療費に自己負担はなく全額が公費。12年度予算案では医療扶助は国・地方で計1兆7077億円に上る。厚労省は02年度から、同じ診療科で月15日かつ3カ月以上通院を続ける受給者への指導を強化。09年度には、こうした受給者が全国で1万8217人おり、福祉事務所が嘱託医と協議するなどし、3874人を過剰な診療を受けた頻回受診と判断した。
 電子レセプトのマニュアルを活用することで、頻回受診者の抽出や、転売が問題になった向精神薬など同一薬の重複処方、受給者に関する診療報酬の請求が突出して多い医療機関の把握が容易になる。厚労省は16日に各自治体に利用を求める通知を出した。同省保護課は「受給者が過去最多を更新する中で、不必要な医療の提供や不正の横行は許されず、適正化につなげたい」としている。
 一方で、一部自治体からはマニュアルの活用など運用改善だけでは抜本的な改革はできないとの指摘も上がっている。【石川隆宣】

新型インフル法案概要の要旨

共同通信社 1月18日(水) 配信
 新型インフルエンザ対策法案の概要の要旨は次の通り。
 ▽趣旨
 新型インフルエンザの脅威から国民の生命と健康を保護し、生活と経済の安定を確保する。
 ▽責務
 国と自治体、公共機関のほか、事業者や国民の責務を定める。
 ▽行動計画
 発生状況ごとに、国や自治体は行動計画を、公共機関は業務計画を作成する。
 ▽体制
 首相は政府対策本部を設置し、行動計画に基づいた基本的対処方針を作成、公表する。
 ▽対応
 一、国は、新型インフルエンザが国民の生命と健康、生活と経済に重大な被害や影響を及ぼす恐れがある時、区域と期間を定め、緊急事態を宣言する。
 二、緊急事態において(1)不要不急な外出の自粛要請、休校など学校活動や集会の制限要請・指示(2)医療関係者への先行的予防接種、国民への予防接種(3)医療関係者への従事要請・指示、臨時医療施設の開設(4)電気、ガス、公共交通機関などへの必要な措置(5)緊急物資の輸送・売り渡し、土地使用の要請-などを実施する。
 ▽その他
 (1)物資保管命令の違反者への罰則(2)同様の影響を持つ未知の新感染症にも適用。

放射性物質拡散予測、住民より先に米軍に提供

読売新聞 1月18日(水) 配信
 放射性物質の拡散を予測するシステム「SPEEDI」で得られた東京電力福島第一原子力発電所事故での予測情報を、政府が事故直後の昨年3月14日に米軍に提供していたことがわかった。
 福島県内の住民など一般に予測情報が公表されたのは、9日後の昨年3月23日だった。平野文部科学相が17日の閣議後記者会見で、明らかにした。
 平野文科相によると、米軍が東日本大震災の被災者支援活動などを展開していたため、外務省から情報提供の要請があった。
 これを受け、予測データを外務省を通じて米軍に提供した。平野文科相は「国民の皆さんに提供していなかったというご指摘については、真摯(しんし)に受け止めないといけない」と話した。

牛乳メーカーも検査、公表 消費者の健康不安受け 放射性セシウム検出問題

共同通信社 1月18日(水) 配信
 牛乳に含まれる放射性物質の健康への影響を心配する声が高まっていることから、大手乳業19社などでつくる業界団体の日本乳業協会(東京)は17日までに、行政の検査とは別に、メーカー各社が独自に牛乳を検査し、結果を公表する方針を固めた。
 行政側も検査の頻度を高め、これまで2週間に1回程度だったものを週1回にする方向。日本乳業協会は「給食の現場や消費者からニーズがある」として、検査機器の準備や検出限界値の設定など具体的な検査方法、メーカーからの公表開始時期を検討している。
 同協会には明治、雪印メグミルク、森永乳業など大手各社が加盟している。
 これまでは都道府県などが各地にある原乳のクーラーステーション(集荷場)で検査し、結果をHPで公開していた。しかし放射性物質が検出された牛乳の具体的なメーカー名や商品名、どこの学校給食で使用されるかなどは公表されていなかった。
 宮城県の一部地域では昨年12月、集荷された原乳に含まれる放射性セシウムが高い濃度を示し、飲んでもすぐに身体に影響はない値だが、1キログラム当たり最大22ベクレルが検出された。
 学校給食の牛乳も一部検査されており、東京都武蔵野市の小学校で出す予定だった牛乳から昨年10月、1キログラム当たり7ベクレルを検出。国の暫定基準値(同200ベクレル)を大きく下回るが、保護者からの要請で給食提供を取りやめた。
 厚生労働省は昨年12月末、日本乳業協会を含む乳業3団体に対し「子どもが毎日飲む牛乳は保護者の関心が高い」として、検査を実施し結果を公表するよう求めた。日本乳業協会と同様の措置を取るかどうかについて、全国乳業協同組合連合会(東京)と全国農協乳業協会(同)は「検討中」としている。
※牛乳の暫定基準値
 福島第1原発の事故後、国が設けた食品に含まれる放射性物質の許容数値(暫定基準値)は「牛乳・乳製品」で1キログラム当たり200ベクレル。その後、内閣府の食品安全委員会が「小児は放射性物質の影響を大人より受けやすい可能性がある」と答申したことから、厚生労働省は昨年12月、牛乳と粉ミルクや市販のベビーフードなど「乳児用食品」を同50ベクレルとする新基準値案を公表した。春をめどに基準値は下げられる方向。

月経困難症の痛み改善 抗アレルギー薬の効果確認

共同通信社 1月17日(火) 配信
 熊本大大学院の片淵秀隆(かたぶち・ひでたか)教授(産科婦人科学)と慶応大大学院の佐谷秀行(さや・ひでゆき)教授(腫瘍生物学)らの研究グループは16日、月経困難症の痛みを改善する治療薬として、既存の抗アレルギー薬が有効であることを確認したと発表した。既に特許を取得しており、長崎市で今月開かれる子宮内膜症の学会で発表する。
 子宮内膜症の患者10人に、抗アレルギー薬などとして使われている「トラニラスト」を半年間投与したところ、8人で痛みの改善がみられ、副作用も出なかった。
 片淵教授によると、月経時に腹痛や腰痛、吐き気などが起きる月経困難症は、女性の約7割が悩まされているが、大きな原因は子宮内膜症。
 トラニラストは、佐谷教授が2千種類以上の既存の薬をデータベース化した「薬の図書館」の中から抽出した。大きなけがをした後に傷痕ができるのを防ぐ効果があるが、傷痕が形成される仕組みが子宮内膜症の原因とみられるメカニズムと似ていることに着目した。
 実用化にはさらに多くの臨床試験が必要だが、片淵教授は「子宮内膜症以外による月経困難症にも効果が見込める。苦しんでいる多くの人の福音になるのではないか」と話している。

タミフル、効果に疑問…国際研究グループ報告書

読売新聞 1月18日(水) 配信
 【ワシントン=山田哲朗】医学研究の信頼性を検証する国際研究グループ「コクラン共同計画」(本部・英国)は17日、インフルエンザ治療薬タミフルが重症化を防ぐ効果を疑問視する報告書を発表した。
 タミフルは世界で広く使われ、特に日本は世界の約7割を消費している。各国が将来の新型インフルエンザの大流行を防ぐため備蓄を進めており、その有効性を巡り議論を呼びそうだ。
 報告書は、製薬会社に有利な結果に偏る傾向がある学術論文ではなく、日米欧の規制当局が公開した臨床試験結果など1万6000ページの資料を分析。タミフルの使用で、インフルエンザの症状が21時間ほど早く収まる効果は確認されたものの、合併症や入院を防ぐというデータは見つからなかった。報告書は「当初の症状を軽減する以外、タミフルの効果は依然として不明確」と結論、「副作用も過小報告されている可能性がある」と指摘した。

柔道、中高生114人死亡していた…名大調査

読売新聞 1月17日(火) 配信
 学校での柔道事故を巡っては、受け身の習得が不十分なまま投げ技練習に参加したり、頭を打った後に適切な救急措置を受けられなかったりした生徒が死亡するケースが後を絶たない。
 名古屋大の内田良准教授(教育社会学)によると、柔道事故で死亡した中学、高校生は1983-2010年度の28年間に全国で114人(中学39人、高校75人)。中高ともに1年生が半数以上を占め、計14人が授業中の死亡例。また、後遺症が残る障害事故も83-2009年度で275件あり、3割は授業中だった。
 中学の部活動における競技別の年間死者数(2000-09年度の平均、10万人当たり)を見ると、柔道が2・376人で、2番目のバスケットボール(0・371人)に比べても圧倒的に多い状況だった。死亡原因の大半は頭部外傷で、内田准教授は「首の筋力などが未発達なうちに、安易に立ち技や乱取りを行わせるのは危険」と警鐘を鳴らす。

powered by Quick Homepage Maker 5.3
based on PukiWiki 1.4.7 License is GPL. QHM

最新の更新 RSS  Valid XHTML 1.0 Transitional

「町田の鍼灸治療は成瀬鞍掛治療院 腰痛 ぎっくり腰 マッサージ 花粉症」更年期