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最新医療情報41

最新医療情報40

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「サンキュー」と木村さん 男性長寿世界一115歳に

共同通信社 4月20日(金) 配信
 男性長寿世界一で、国内最高齢の木村次郎右衛門(きむら・じろうえもん)さんが19日、京都府京丹後市の自宅で115歳の誕生日を迎え、自宅には福岡市や京都市からひ孫や玄孫がお祝いに駆け付けた。
 長生きの秘訣(ひけつ)について、木村さんは「てんとうさまのお恵みのたまもの。毎日、空を仰いでいますから」と話し「サンキュー」と言って、手を合わせた。
 福岡市から来た生後11カ月の玄孫、小田彰一(おだ・あきかず)ちゃんを膝に乗せると「優しい子どもを抱っこすると、天にも昇る気持ち」と感無量の様子を見せていた。
 京丹後市によると、木村さんは食事やベッドから起き上がるときに介助が必要。たまに新聞も読むといい「現在の状況を失わないよう、吸収を図っているつもりでいます」と話した。
 木村さんは長男の妻(83)と孫の妻(59)の3人暮らし。孫14人、ひ孫25人、玄孫13人がいる。

花粉飛散、5月上旬まで 昨年に比べ全国的に少なく

共同通信社 4月20日(金) 配信
 環境省は19日、今年のスギ・ヒノキ花粉の飛散量は非常に多かった昨年に比べて全国的に少なく、予測では中四国以西で4月中、近畿より東の地域でも5月上旬には終息すると発表した。終息の時期はほぼ例年並みの見込み。
 スギ花粉の飛散は、九州と中国の一部で既に終息。近畿から関東南部にかけては4月中に、北陸、関東北部、東北、北海道南部でも5月上旬には収まる見通し。
 ヒノキ花粉は、近畿、東海、甲信、関東で4月中旬が飛散のピークとなるが、九州、中四国では4月中、近畿から東北にかけては5月上旬には終わるという。
 都道府県ごとの代表地点で行った飛散量の実測調査では、例年よりも多かったのは、高知、佐賀、長崎、熊本の4市のみ。昨年との比較でも、四国、九州以外では半分以下だった。
 一方、スギ・ヒノキ花粉の終息とともにイネ科の花粉が飛び始めることから、環境省は引き続き注意を呼びかけている。

ES細胞 国内初、臨床研究 国立成育医療研究センター、新生児肝臓病で計画

毎日新聞社 4月18日(水) 配信
ES細胞:国内初、臨床研究 国立成育医療研究センター、新生児肝臓病で計画
 さまざまな体の組織になりうる胚性幹細胞(ES細胞)を使い、新生児の重い肝臓病の治療を目指した臨床研究を、国立成育医療研究センター(東京都世田谷区)が計画している。今後、マウスやブタの実験で効果と安全性を確かめ、数年後の実施を目指す。実現すれば国内初となる。
 同センターの阿久津英憲幹細胞・生殖学研究室長が17日、文部科学省の会合で報告した。計画では、有毒物質アンモニアを分解する酵素のない「高アンモニア血症」の患者の肝臓へ、ES細胞から作った正常な肝臓細胞を移植する。
 この病気は約1万4000人に1人の割合で発症し、重篤な場合は死にいたる。根治には肝移植しかないが、一般的に生後半年たたなければならず、それまで人工透析で血液中からアンモニアを除去する。新生児は透析器具を付けるのが難しく、継続できないことも多い。ES細胞でも根治はできないが、阿久津室長は「肝移植までの間の『つなぎ』の治療にしたい」と話す。
 ES細胞の臨床研究は米国で先行している。アドバンスト・セル・テクノロジー社が目の網膜の病気治療に向け実施。一方ジェロン社による脊髄(せきずい)損傷患者の研究は財政難で中止された。ES細胞は、受精卵から作られる倫理上の課題と、移植時に人体に与える影響を検討する必要性から、日本での利用は基礎研究に限られる。厚生労働省が臨床研究に関する指針を策定中だ。
 同じようにさまざまな組織になる人工多能性幹細胞(iPS細胞)では、網膜の病気の進行を遅らせる臨床研究を、理化学研究所発生・再生科学総合研究センター(神戸市)が計画している。【野田武】

有識者懇談会設置へ 運転免許制度改正を検討

共同通信社 4月19日(木) 配信
 警察庁の片桐裕(かたぎり・ゆたか)長官は19日、てんかんなど運転に支障を及ぼす病気がある人の免許取得について、免許制度の法改正などを検討するため有識者による懇談会を設置する方針を明らかにした。
 片桐長官は「道路交通の安全と、病気を持つ人の社会参加、プライバシーの保護には極めて慎重な検討を要する」とし、有識者から幅広く意見を集める必要があるとの認識を示した。

拡張型心筋症 iPS使い細胞作成 米大チーム、原因究明に道

毎日新聞社 4月19日(木) 配信
拡張型心筋症:iPS使い細胞作成 米大チーム、原因究明に道
 人工多能性幹細胞(iPS細胞)を使い、原因不明の難病「拡張型心筋症」の患者の皮膚から、心筋細胞を作成することに米スタンフォード大のチームが成功した。患者の心筋細胞を大量に作って発症のメカニズムを解明したり、開発中の薬の効果を試すことにつながる成果といえる。18日付の米医学誌「サイエンス・トランスレーショナル・メディシン」に掲載された。【斎藤広子】
 拡張型心筋症は、心臓の筋肉が衰えてポンプ機能が低下し、肺や全身にうっ血を引き起こす。突然死を引き起こすこともある。患者は国内に2万人程度とみられているが、補助人工心臓の埋め込みや心臓移植以外にはほとんど治療法がない。患者から心臓の筋肉を大量に採取することが難しいため、発症原因は不明な点が多く、原因究明や再生医療による治療への期待が高まっていた。
 スタンフォード大チームは、家族3世代の中で、遺伝子の一部が変異して拡張型心筋症を発症している患者4人と、変異がない健康な3人の計7人の皮膚からiPS細胞を作り、そこから心筋細胞を作って比較した。その結果、患者のiPS細胞から作られた心筋細胞は収縮が弱いなどの異常があり、チームは症状の再現に成功したとしている。

動脈疾患治療を効果的に 血管新生の素材開発

共同通信社 4月19日(木) 配信
 生活習慣病などで手足の末端の血管が詰まり血流が悪くなる末梢(まっしょう)動脈疾患の患者に、骨髄の細胞などを注射して新たに血管を作らせ血流を回復する治療が、より効果的に実施できる素材を大阪市立大医学部と近畿大生物理工学部(和歌山県)が開発、19日付米オンライン科学誌に発表した。
 細胞だけを注射しても拡散し効果が落ちることがあるため、細胞を吸着し患部にとどめる微粒子を作製した。マウスに一緒に注射すると、治療効果が向上した。
 福本真也(ふくもと・しんや)大阪市立大講師は「3年後にはヒトでの臨床試験を始めたい。血管の異常が原因の心筋梗塞や脳梗塞治療にも応用できるかもしれない」としている。
 チームによると、末梢動脈疾患は糖尿病や動脈硬化などにより発症。手足の末端に血液が届かず、重症になると壊死(えし)して切断に至る。国内の推計患者は100万人以上。
 微粒子は、細胞とくっつきやすい物質「ハイドロキシアパタイト」の直径約0・05マイクロメートル(マイクロは100万分の1)の粒で別の物質の表面を覆ったもの。これが"足場"となり新たな血管が作られる。
 この微粒子を、血流をなくしたマウスの後ろ足に骨髄細胞と混ぜ注射した結果、細胞だけの注射と比べ、1週間後で4~5倍の細胞が患部にとどまり、血管の量が7倍になり、壊死も減った。
 ハイドロキシアパタイトは骨と同じ成分で安全性が高いという。
※米オンライン科学誌はプロスワン

骨の健康守るタンパク質 形成促進、破壊は減らす

共同通信社 4月19日(木) 配信
 体内で骨を作る細胞を増やす一方、骨を壊す細胞を減らして骨の健康を守るタンパク質を、高柳広(たかやなぎ・ひろし)東京医科歯科大教授らのチームがマウスの実験で特定し、18日付の英科学誌ネイチャー電子版に発表した。
 骨の新陳代謝の過程で形成と破壊のバランスが崩れると、骨粗しょう症などになる。現在の治療は骨の破壊を抑える薬が中心だが、形成も同時に阻害されてしまうのが問題だった。今回、特定されたタンパク質は人間にもあり、高柳教授は「骨の破壊を減らすとともに形成を増やす新しい治療法の開発につながる」と話している。
 チームはマウスの骨を作る細胞から分泌されるタンパク質を解析。そのうち神経細胞の成長などに関わる「セマフォリン3A」というタンパク質が、骨の形成を促進すると同時に、骨を壊す細胞を作りにくくして骨破壊を抑制することを確認した。遺伝子操作でこのタンパク質が働かないようにしたマウスでは、通常と比べて骨を壊す細胞は2倍増加し、骨量が3分の1以下になった。
 マウスの大腿(だいたい)骨にドリルで小さな穴を開け、このタンパク質を穴周辺に投与して骨の再生度を調べると、投与していない場合と比べて骨量は1・5倍ほど増加。骨粗しょう症のマウスの実験でも、投与で骨量が正常近くまで回復した。

集団かぜ 青森県南部を中心に、小中高12校で インフルか

毎日新聞社 4月19日(木) 配信
集団かぜ:県南部を中心に、小中高12校で インフルか /青森
 県内の小中高校12校で16~18日、インフルエンザとみられる集団かぜが相次ぎ、患者数が308人に上っている。各校は学級閉鎖や授業打ち切りなどで対応。県は今後も感染が継続するとみて、注意を呼びかけている。
 県スポーツ健康課によると、集団かぜは十和田市やおいらせ町など県南部の小中学校を中心に発生している。12校の患者のうち欠席者は18日までに177人に達した。
 昨年は6月まで集団かぜが発生しており、同課は「手洗いやうがいをして、外出時にはマスクを着用してほしい」と話している。【高橋真志】

輸入前でも規制へ 脱法ドラッグで厚労省

共同通信社 4月19日(木) 配信
 厚生労働省は18日、麻薬に似た幻覚症状や興奮作用がある脱法ドラッグを規制する「指定薬物制度」の運用を見直し、海外で流通、規制されている新種のドラッグは、国内での流通が確認できなくても指定薬物とする方針を決めた。輸入前に先んじて規制する狙い。
 成分構造が似ている脱法ドラッグを一括で規制対象とする「包括指定」の導入に向けた本格的な議論も始めた。
 厚労省は、指定薬物を規制しても成分構造を一部だけ変えた新種が横行する「いたちごっこ」を断ち切る方策を検討。この日の薬事・食品衛生審議会の部会で協議した。
 脱法ドラッグには海外から輸入されるものが多いが、従来は国内での流通を確認した上で成分構造を調べる必要があり、指定に時間がかかっていた。年1~2回だった指定の頻度も増やし、必要なデータがそろったものから順次指定する方法にあらためる。
 包括指定については既に導入している英国や米国の事例を参考に、成分構造が「類似している」と判断する目安などについて検討を進める。
 脱法ドラッグはお香やハーブと称して販売されており、健康被害や異常行動を起こすケースもある。指定薬物にされると治療や研究目的以外での製造、販売、輸入が罰則付きで禁止される。

(埼玉)自立支援法廃止見送り

読売新聞 4月17日(火) 配信
障害者「約束ないがしろ」 弁護団、来月にも集会
 政府がいったん約束した、障害者自立支援法の廃止を見送り、改正にとどめる方針を決めたことから、県内の障害者や違憲訴訟の埼玉原告・弁護団が「約束違反だ」と批判を強めている。改正案は「障害者総合支援法」と名称変更し、福祉サービスの対象に難病患者を含めることを盛り込んで、民主、自民、公明の3党合意により今国会で成立する見通し。原告弁護団は5月にも集会を開き、今後の対応を協議する。
 「“国約”がないがしろにされた。認めるわけにはいかない」。長女・育代さん(39)が重度の障害を抱える川口市の新井たかねさん(65)は声を荒らげた。
 育代さんは蓮田市の障害者支援施設「大地」に入所して9年。当初は施設利用料として月額3万4100円を負担していたが、2006年の自立支援法施行以降、食費や水道使用量、光熱費が実費となり、毎月5万円前後の出費が重くのしかかるようになった。
 新井さんと夫は既に現役を退き、月8万円弱の障害基礎年金でまかなうのは容易ではない。「私たちがいなくなったら、いったい誰がこの子を守っていくのか」。新井さんは不安げに話す。
 新井さんは、3月13日の閣議決定の前に開かれた、訴訟原告団向けの説明会に参加した。新井さんによると、約300人の参加者の中で政府の提案に賛同する人はおらず、「(政府が廃止の約束を受け、新法制定に向けてまとめた)骨格提言が、まったく生かされていない」と主張したが、「これが事実上の廃止」と説明されたという。
 新井さんは「信じられなかった。政府は私たちの意見をどう受け止めているのか」と憤りを隠さない。
 厚労省の担当者は、「廃止にして新法にすると、現在受け入れているサービス事業者の指定などを一からやり直すことになり、自治体や事業者が混乱を起こす」と説明する。
 同省によると、10年4月から低所得者の自己負担を原則無料としたことで、総給付費1兆6000億円のうち、3-5%だった障害者の負担率は0・38%に引き下がったといい、「(自立支援法は)実質的には廃止」とする。
 だが、現行法下では、低所得者かどうかは配偶者の収入も考慮して判断される。同省の担当者は「日本の法体系では、扶養義務の考えが根幹にあり、自立支援法だけを切り離して考えることはできない」としている。
 弁護団の柴野和善弁護士は「難病患者まで対象を広げたことは評価できるが、基本合意は守られていない。これからも世論に訴えていく」と話している。
◆障害者自立支援法◆ 身体、知的、精神の各障害種別で分かれていた制度を一本化した、医療・福祉サービスの総合法。障害者の人格を尊重し自立を促す目的で、自民党政権下の2005年10月に成立、06年4月に施行された。
 福祉サービスを受けるのに、原則1割が自己負担となることなどから、「憲法の保障する生存権の侵害だ」などとして、08年10月-09年10月、全国の障害者ら71人が計14地裁に違憲訴訟を起こした。
 同法廃止をマニフェストにうたった民主党に政権が移り、10年1月、当時の鳩山内閣が「13年8月までに同法を廃止し、新たな総合的福祉制度を定める」などとする基本合意を原告側と締結。同年3月のさいたま地裁を手始めに、14地裁すべてで和解が成立していた。

皮膚に貼って効果長持ち インフルワクチン

共同通信社 4月13日(金) 配信
 皮膚に貼る方法でインフルエンザの不活化ワクチンを接種すると、従来の筋肉注射よりも効果が強いまま長持ちさせられることを、米国の研究チームがマウスの実験で確かめ、11日付の英科学誌に発表した。
 病原体を攻撃する免疫応答に関わる細胞が、筋肉よりも皮膚に多くあるためとみられる。
 接種して9カ月後も、ウイルスを防ぐ抗体のレベルを高く保った。チームは「注射だと、抵抗力のない子どもや高齢者で早く効果が薄れる。貼るタイプを使えばインフルエンザが関係する死亡率を減らせるのではないか」としている。
 実験では、長さ約0・7ミリの微細な金属製の針が計50本並んだ小さなシートにワクチンをつけ、マウスの背中の皮膚に5分間貼り付けた。別のマウスには同量のワクチンを脚の筋肉に注射した。
 9カ月後に比較すると、注射で接種したマウスのほぼ4割では、感染を防ぐことができないレベルまで抗体の強さが落ちたが、皮膚で接種したマウスは全てが強い抗体を維持した。
※英科学誌はサイエンティフィック・リポーツ

iPSからがんのもと作製 岡山大、マウスで成功 安全性の向上に道

共同通信社 4月13日(金) 配信
 さまざまな組織や臓器になる能力を持つ人工多能性幹細胞(iPS細胞)から、がん細胞を生み出すもとになる「がん幹細胞」を作ることに岡山大大学院自然科学研究科の妹尾昌治(せのお・まさはる)教授(生物工学)らのグループがマウスで成功し、13日付の米オンライン科学誌プロスワンに発表した。
 再生医療などでの利用が期待されるiPS細胞はがん化することが懸念されているが、今回、iPS細胞ががん幹細胞になり、さらにがん細胞になる一連の状況を確認。
 妹尾教授は「iPSががん幹細胞になる根本原因を突き止めれば、がん化を防げ、安全性を向上できる」とした。
 グループは、iPS細胞がどんな環境でがん化するかに着目した。
 以前にがん細胞を増やすのに使った培養液で、マウスのiPS細胞を4週間体外培養。この中から、組織などに分化していないiPS細胞をマウスの皮下に移植した。するとほぼ100%がんができ、分化途中のがん細胞もあったことから、この未分化iPS細胞ががん幹細胞と分析した。
 通常の培養液で同様に培養したiPS細胞を移植してもがんはできず、がん細胞と一緒に培養した場合はiPS細胞の多くが死ぬか、残ったものを移植しても、がんはほとんどできなかった。
 妹尾教授は「iPSのがん化にはがん細胞の破片や外に排出された分泌物が影響するのかもしれない」としている。
 発がんの過程やがん細胞の特質が詳しく分かれば、がんの予防や治療にも役立つという。
※人工多能性幹細胞(iPS細胞)
 神経や筋肉など、さまざまな組織や臓器の細胞になる能力を持つ新型万能細胞。通常は、皮膚などの体細胞に遺伝子を導入して作る。京都大の山中伸弥(やまなか・しんや)教授が2006年にマウスで、07年にヒトで作製したと報告。自分の細胞を使うので移植しても拒絶反応がなく、再生医療や新薬開発への応用が期待される。一方で、がん化が懸念され、安全性を高める研究が進められている。

成長促進での利用見直し 米、家畜の抗生物質に対策

共同通信社 4月12日(木) 配信
 【ワシントン共同】米食品医薬品局(FDA)は11日、家畜の成長を促進するために与えている抗生物質の削減に乗り出す方針を発表した。
 抗生物質を医療目的以外で与え続けると、薬剤耐性菌ができて、薬の効かない菌が人に感染し、重い病気を引き起こす恐れがあることが理由。
 法的拘束力はないが、医学的な問題に対処する時にだけ抗生物質を使用するよう生産者や製薬業界に求めていく。
 同日発表された指針案によると、獣医師のみが薬を処方できるようにするほか、製薬会社に対しては、薬のラベルから成長促進作用があるという記述を削除するよう求めることも検討している。
 AP通信によると、米国ではペニシリンなどの抗生物質が、豚や鶏などの家畜を感染症から守り、成長も促す目的で定期的に餌や水に混ぜて与えられている。米国で販売されている抗生物質の約80%は家畜の生産者に渡っており、多くが医療目的以外で使われているという。
 FDAは何年も前から対策を検討してきたが、抗生物質は現代の食肉生産に欠かせないものになっており、対策が遅れてきたとしている。

中国で未承認の幹細胞治療 「効果ない」と専門家

共同通信社 4月12日(木) 配信
 胎児のへその緒などから採取した幹細胞を使い、高額で未承認の難病治療を行うクリニックが、中国各地に広がっているとの報告を、12日付の英科学誌ネイチャーが掲載した。
 一部のクリニックは幹細胞の注射でアルツハイマー病や自閉症の症状が改善したと宣伝するが、同誌は「治療効果が期待できないだけでなく、深刻な副作用の恐れもある」との専門家の見方を紹介して注意を呼び掛けている。
 同誌によると、クリニックは経済成長が続く北京や上海などに拠点を置き、海外からの医療ツーリズムを呼ぶ狙いもあるとみられる。治療を受けたとする患者の体験談をホームページに掲載。アルツハイマー病治療では、1回当たり60万~100万円の注射を4~8回実施。自閉症の場合は種類が異なる幹細胞を使って500万円近い出費を求めるケースもある。
 中国政府は2009年に幹細胞治療の事前審査を義務付け、今年に入って実施機関の登録を求めるなど規制を強化したが、未承認の治療は水面下で広がったままだ。
 アルツハイマー病の専門家は「注射された幹細胞が体内で数日生き残るかどうかも不明だ」と同誌にコメント。自閉症の専門家は「幹細胞で自閉症が改善するとの根拠はない。むしろがんや自己免疫疾患を引き起こす可能性がある」と指摘している。
 幹細胞は多様な組織に成長する能力を持ち、再生医療への応用が盛んに研究されている。

認知症 2050年、100人に1人 新興国で高齢化急進 WHOが初推計

毎日新聞社 4月11日(水) 配信
認知症:2050年、100人に1人 新興国で高齢化急進 WHOが初推計
 【ジュネーブ伊藤智永】世界保健機関(WHO)は11日、認知症に関する初の報告書で、地球全体の高齢化に伴い、世界の患者数が20年後に今の2倍、40年後には3倍に増えるという予測を発表した。国連の人口推計に当てはめると、2050年の人類は100人に1人以上が認知症患者という時代を迎える。WHOは今後、認知症対策が多額の予算を必要とする大きな政治課題になると警告している。
 世界の認知症患者は、現在3560万人。世界人口70億人の約0・5%、200人に1人の割合だ。
 患者数はWHOの予測で、毎年770万人ずつ新たな患者が発症し、30年に6570万人、50年には1億1540万人に達する見通し。国際アルツハイマー病協会は01年に、年460万人ずつ新たに発症すると予測していたが、WHOが10年のデータを基に大幅に上方修正した。
 国連推計の50年の世界人口は約91億人(うち60歳以上が20億人)なので、患者の割合も約1・27%に上昇する計算だ。
 これは新興国で急激に高齢化が進んでいくためで、特に中国、インド、中南米諸国で急激に増えると見られ、50年時点の患者の7割は、新興国に偏る見通しだ。
 データに差はあるが、認知症の2~10%は60歳未満で発症し、65歳以上では5年ごとに倍々で増加する。
 認知症対策にかかる世界全体のコストは、10年の推計で約6040億ドル(約50兆円)。そのうち医療費は16%だけで、低所得国ではコストの大半が家族など無報酬の介助に依存している現状だ。
 世界ではまだ認知症への理解が浅く、介助者は非常な困難を強いられているため、WHOは、さらに社会啓発を進め、多くの財政支援、成年後見制度など法律の制度作りが必要だと指摘している。
 報告書は、2000年から施行されている日本の介護保険制度を特別記事で紹介し、先進的な取り組みと評価している。
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 ■ことば
 ◇認知症
 脳血管や脳細胞の障害で記憶力、判断力が低下し、日常生活に支障が生じる程度にまで至った状態を指す言葉。日本では以前は「痴呆症」と呼ばれていたが、侮蔑的で誤解を招きやすいとの理由で04年12月、厚生労働省が行政用語を変更した。最近40~50代の発症も増えている。

海藻食べすぎで甲状腺がんリスク 閉経後の女性3.8倍 がんセンター・5万人調査

毎日新聞社 4月11日(水) 配信
甲状腺がん:海藻食べすぎでリスク 閉経後の女性3.8倍--がんセンター・5万人調査
 閉経後に、ほぼ毎日海藻を食べる女性は、週2日以下しか食べない女性と比べ、首などにしこりができる甲状腺がんの一種の乳頭がんになるリスクが3・8倍になるとの研究成果を国立がん研究センターなどが11日、発表した。欧州のがん専門誌に掲載された。
 海藻に含まれるヨウ素は、生命維持に欠かせないミネラルだが、取りすぎると甲状腺がん発生の原因となる可能性が報告されている。
 研究チームは、9府県の40~69歳の女性約5万人を対象に90年代から約14年間、追跡調査した。この間、134人が甲状腺がんになり、うち乳頭がんが113人だった。
 海藻を食べる頻度を▽週2回以下▽週3~4日▽ほぼ毎日――の3グループに分け、甲状腺がんの発生率を比べた。その結果、海藻をほぼ毎日食べる女性が乳頭がんになるリスクは、週2日以下の女性と比べると3・81倍で、週3~4日でも約2倍となった。一方、閉経前の女性は海藻を頻繁に食べてもリスクは増えなかった。
 海藻を食べた量は調査していないが、研究チームの国立環境研究所の道川武紘研究員(公衆衛生・疫学)は「閉経後にリスクが高まるのは、女性ホルモンの濃度の変化などが関係していると考えられ、今後さらに研究を進めたい。海藻を必要以上に摂取しないよう気をつけた方がいい」と話している。【久野華代】

フリーズドライ精子で子 5年保存後、ラットで京大

共同通信社 4月10日(火) 配信
 フリーズドライ(凍結乾燥)技術を使って冷蔵庫で5年間保存した精子を卵子と受精させ、子を誕生させることに京都大医学研究科のグループがラットで成功し、10日付の米オンライン科学誌プロスワンに発表した。
 3年間保存したマウスの精子でも成功。マウスでは約3カ月間なら室温(25度)で保存できた。
 グループによると、東日本大震災では電源が喪失して研究施設の冷蔵庫が使えず、細胞が無駄になった例があった。今回の手法は多様な細胞に応用でき、金子武人(かねこ・たけひと)特定講師(生殖工学)は「災害や事故から守れる新たな方法。人や畜産動物でも活用が期待できる」としている。
 フリーズドライはインスタントの飲食品に利用され、栄養分や風味の変化が少ないとされる。
 グループは、ラットの精子に特殊な保存液を加えた上で急速に凍結させ、真空状態で約4時間乾燥させてフリーズドライにした。冷蔵庫で5年間保存後、この精子に水を加え、人工的に卵子と受精させ、受精卵を雌の卵管に移植し子を誕生させた。
 複数のラットで実施し、子が生まれた割合は10~15%で、フリーズドライしていない精子を使った場合と同程度だった。
 精子は液体窒素を補充しながらマイナス約200度で保存する技術があるが、低コストで簡易な方法が求められていた。
※フリーズドライ
 インスタントコーヒーやカップ麺、医薬品などの長期保存に活用される乾燥技術。食品は水や湯で簡単に元に戻せる。軽量化して保存でき、極地で過ごす日本の南極観測隊の食事や宇宙食に利用されている。東日本大震災では、津波に漬かった古文書を短期間で乾燥させるのに役立てられた。

微小がん光らせ早期発見 胃から転移、府立センター

共同通信社 4月10日(火) 配信
 胃がんから転移した肉眼では見えない小さながんを、蛍光物質で光らせて腹腔(ふくくう)鏡で早期に見つけることに成功したと大阪府立成人病センターが9日、発表した。
 石川治(いしかわ・おさむ)病院長は「小さな転移をより早く発見でき効果的に抗がん剤治療ができるため、多くの患者を救えるかもしれない。他のがんにも使える可能性がある」としている。
 同センターによると、進行した胃がんでは、切除しても再発することが多く、術後5年間の生存率は約30%と低い。再発原因の6割以上が腹膜への転移とされるが、転移した病巣は非常に小さく、手術時に肉眼で見つけるのは難しかった。
 同センターは、アミノ酸の一種「アミノレブリン酸」が、正常な細胞では短時間で代謝されてなくなるが、がん細胞では赤い蛍光を発する物質に変わって、蓄積することに着目。
 進行した胃がん患者20人に投与し、4時間後に蛍光も観察できる腹腔鏡で調べた。すると、肉眼では転移を確認できなかった14人のうち、4人で腹膜や肝臓の表面に微小な転移が見つかった。
 成果は、千葉市で開かれる日本外科学会で14日に発表される。

排卵と脳神経の関係解明 不妊治療に応用期待

共同通信社 4月10日(火) 配信
 卵巣にある「卵胞」から出る女性ホルモンが、脳神経にある遺伝子のタンパク質を変化させて排卵を促している仕組みを、名古屋大の束村博子(つかむら・ひろこ)准教授(神経内分泌学)らの研究グループがマウスを使った実験で明らかにし、米科学アカデミー紀要電子版に9日発表した。
 卵胞が発達しても排卵が起きない「多嚢胞性(たのうほうせい)卵巣症候群」は不妊症の主な疾病の一つとされ、排卵を促すホルモン剤などで治療されているが、効かなくなる場合があるという。束村准教授は「脳神経を狙ってホルモンを調節することで、人の不妊や家畜の繁殖障害を根本的に治療する技術につながる」と話している。
 卵胞から分泌される「エストロゲン」という女性ホルモンが、脳の「キスペプチンニューロン」という神経細胞を活性化。排卵を促すと同時に、卵胞が十分に成長するまで排卵を制御していることは知られていたが、詳しい仕組みが分かっていなかった。
 グループは、キスペプチンニューロンの遺伝子を収納しているタンパク質に着目。排卵間近のマウスと、卵胞が発育中のマウスのそれぞれで、タンパク質が変化し、この遺伝子が活性化しているか調べた。
 排卵間近のマウスは、キスペプチンニューロン前部の遺伝子が働くようにタンパク質が変化していたが、卵胞が発育中のマウスは、このニューロン後部の遺伝子が働くようになっていた。この変化がエストロゲンの働きによることも確かめた。

がん抑制遺伝子に新機能 微小物質作る、阪大解明

共同通信社 4月10日(火) 配信
 乳がんや卵巣がんの発生や進行を染色体の異常を修復して抑えるがん抑制遺伝子「BRCA1」は、マイクロRNAという物質を作り出すことでもがんを抑えていることを大阪大のチームが突き止め、9日付の米科学誌電子版に発表した。
 マイクロRNAは微小なリボ核酸で、さまざまな遺伝子の働きを調節している。河合伸治(かわい・しんじ)特任准教授は「いろいろながんでマイクロRNAの異常が見つかっている。BRCA1が関わっている可能性があり、新しい治療薬の開発につながるかもしれない」としている。
 チームは、がん抑制に関係する4種類のマイクロRNAの量をヒトの細胞で調べたところ、BRCA1を多く働かせた細胞では増え、BRCA1が働かないようにした細胞では減少した。
 マイクロRNAは、「マイクロRNA前駆体」と呼ばれる大きなRNAが小さく切断されて作られる。チームは、BRCA1の働きで作られたタンパク質がマイクロRNA前駆体とくっつくことを発見しており、がんを抑制する特定のマイクロRNAが作られるよう制御しているとみている。
※米科学誌はジャーナル・オブ・セル・バイオロジー

原因物質解明、九大チーム 「神経障害性疼痛」

共同通信社 4月6日(金) 配信
 九州大の津田誠(つだ・まこと)准教授(神経薬理学)らの研究チームは、がんや糖尿病で神経が損傷し、慢性的な激しい痛みに襲われる「神経障害性疼痛(とうつう)」を引き起こす原因物質が「IRF8」というタンパク質であることを突き止めたと、5日付の米科学誌セル・リポーツ電子版に発表した。
 津田准教授によると、神経障害性疼痛の患者は世界で約2千万人いる。服を着るなど肌に軽く触れただけでも激しい痛みを感じ、モルヒネなどの鎮痛薬も効果が薄く、有効な治療法がないのが現状という。
 これまでの研究では、神経が損傷すると、脳や脊髄にある免疫細胞「ミクログリア」が過度に活性化し、神経を興奮させる物質を作り出して痛みを引き起こすことは判明していた。ただ、ミクログリアが活性化するメカニズムは解明されていなかった。
 津田准教授らは、ミクログリアを活性化させる"スイッチ"として、同細胞だけに存在するIRF8に着目。神経が損傷するとミクログリアの核内でIRF8が増加し、活性化状態になることを、マウスを使った実験で実証したという。
 津田准教授は「IRF8の働きを抑えることで、慢性痛を緩和できる可能性がある」と指摘。既存薬を用いたIRF8の抑制などの研究を進めたいとしている。

遺伝子診断で重症度予測 難病の網膜色素変性症

共同通信社 4月6日(金) 配信
 目の網膜に異常が起きて視野が狭まり視力が落ちる難病「網膜色素変性症」の患者で、特定の遺伝子の型を調べれば今後重症になる度合いを予測できる可能性があるとの研究成果を国立障害者リハビリテーションセンター(埼玉県所沢市)の岩波将輝(いわなみ・まさき)医師が5日、東京都で開催中の日本眼科学会で発表した。
 難病情報センターによるとこの変性症は、4千~8千人に1人が発症。視野が狭くなるものの視力は残る患者から失明する場合まで、進行に幅がある。
 岩波医師は「重症度が予測できれば、個人に合わせて事前に歩行訓練をするなどの計画的な対応ができるかもしれない」としている。
 岩波医師らは、遺伝子を調べた日本人患者68人の約3割で遺伝子「EYS」に突然変異があることを発見。見つかった9種の突然変異を、遺伝子が途切れている短縮型(7種)と、一部が変化している点変異型(2種)に分類した。父と母から二つのEYSを受け継ぎ、どちらにも突然変異がある場合に発症する。
 患者15人で、突然変異の型と、2~12年間にわたる病気の進行との関係を調べたところ、両方とも短縮型の患者8人の方が、片方が短縮型でもう一方が点変異型の7人よりも視力の低下が著しかった。視野障害の進行に差はなかった。

岩手・宮城15万人、東北大が健康調査

読売新聞 4月5日(木) 配信
赤ちゃん含む3世代
 東北大は4日、岩手、宮城両県の被災者ら15万人を対象に大規模な健康調査を実施すると発表した。
 今後誕生する赤ちゃんとその家族も対象とし、震災後に発症する病気などを遺伝子レベルで解析することを目指す。震災が健康にどんな影響を与えるのか、生活環境の違いによって病気の発症に差が出るのかなど、最低10年にわたって追跡調査する。
 調査対象は、これから生まれる赤ちゃんとその両親、祖父母の3世代家族7万人と、被災地の住民8万人の計15万人。
 血液や唾液のほか、出産時のさい帯血を提供してもらい、遺伝子情報を収集・解析する。
 調査は、東北大の「東北メディカル・メガバンク機構」が行う。山本雅之機構長は「今の東北でしかできない世界最先端の試みになる」と研究の意義を強調している。

花粉症の主要原因を解明 新たな治療薬の開発も

共同通信社 4月5日(木) 配信
 くしゃみや鼻水などアレルギー性鼻炎の主要な原因が、花粉の刺激を受けて鼻の粘膜から出るタンパク質「インターロイキン33」(IL-33)であることを兵庫医科大や福井大、京都府立医科大などのチームが解明し、4日までに米アレルギー学会誌電子版に発表した。
 研究では、鼻粘膜の上皮細胞から放出されたIL-33が、アレルギー症状を引き起こすヒスタミンを増加させる働きなどがあることを突き止めた。兵庫医科大の善本知広(よしもと・ともひろ)教授は「花粉症の発症メカニズムは不明な点が多いが、今回の研究からIL-33の働きを抑えられる治療薬の開発が期待できる」と説明した。
 善本教授らが作製したブタクサ花粉のアレルギー体質を持つマウスは、5匹の平均で、花粉により10分間にくしゃみを約70回した。一方、同じ体質を持つがIL-33が欠損した5匹では平均約25回に減少した。
 IL-33が欠損したマウスは鼻水を分泌させる細胞の活性化も見られず、アレルギー性鼻炎の発症を抑える結果になったという。

(岐阜)ブルーベリー&コケモモ 紫外線から目守る効果

読売新聞 4月5日(木) 配信
岐阜薬科大の原教授共同研究
 目の健康にいいとされるブルーベリーとコケモモを併せて摂取すると、紫外線による目の網膜細胞の障害を防ぐのに効果があることを、岐阜薬科大学の原英彰教授(薬効解析学)が健康食品通販会社「わかさ生活」(京都市)との共同研究で突き止めた。紫外線は、日光だけでなくテレビやパソコンなどの画面からも出ているといわれる。紫外線が気になる季節を控え、研究成果は注目を集めそうだ。(大隅清司)
 今回の成果は、先月30日に北海道大学で開かれた日本薬学会で発表された。
 原教授は、緑内障や加齢性黄斑(おうはん)変性症など網膜の病気で、紫外線が原因の一つになっていることに注目。目の健康食品といわれるブルーベリーとコケモモの有効成分を調べるため、2年前から同社と共同で、マウスの網膜にある視細胞を使って実験を行った。
 その結果、視細胞に紫外線をそのまま当てた時には細胞が約80%死滅したが、ブルーベリーとコケモモのエキスをそれぞれ細胞に垂らすと約50%に、さらに2つのエキスを併用すると約40%に細胞死が抑えられることが分かったという。
 原教授によると、紫外線は可視光(目に見える光)と比べて波長が短く、エネルギーも高い。このため、一部は角膜や水晶体を通過して網膜にダメージを与えてしまう。一方、ブルーベリーやコケモモに含まれる数種類のポリフェノール成分には、視細胞を守る働きがあるといわれている。
 特にコケモモに含まれるレスベラトロールと呼ばれるポリフェノールは、長生きにつながる遺伝子を活性化させるものとしても注目されているという。原教授は「ブルーベリーとコケモモを毎日の生活の中で適切に摂取することで、紫外線から目を守る効果が期待できる」と話している。

腸からの尿酸排出も重要 痛風に新たな仕組み

共同通信社 4月4日(水) 配信
 激しい関節痛を起こす痛風の発症は、原因物質の尿酸を尿から出す機能だけでなく、腸から排出する機能が低下することも一因との新見解を、東京薬科大や防衛医大などのチームが3日付の英科学誌ネイチャーコミュニケーションズに発表した。
 痛風は、尿酸が体内で作られすぎたり、体外にうまく排出されなくなったりして、血液中の尿酸の濃度が高くなる「高尿酸血症」が続くと発症する。これまで、排出は腎臓だけが調整していると考えられてきた。
 チームの市田公美(いちだ・きみよし)東京薬科大教授は「腸からの排出も重要だと判明したことで、腸からの排出を促す生活習慣の検討や、原因遺伝子を対象にする新しい治療法の開発につながる可能性がある」と話している。
 チームは、尿酸を排出するポンプの役割をするタンパク質「ABCG2」は腎臓や小腸、大腸で働いており、高尿酸血症の患者644人の約8割で、このタンパク質をつくる遺伝子の変異により働きが低下していることを確認した。
 またマウスの実験で、ABCG2の機能が低下すると、腸管への排出が減る一方、別の仕組みが働き、腎臓から尿中に出る尿酸の量は増えることが分かった。
 このようなケースはこれまで、尿酸が体内で過剰につくられることで病気になったと考えられていた。しかしチームによると、ABCG2の機能低下と、それに伴う腸での排出減少が主要な原因だった可能性が高い。尿酸は3分の2が腎臓から、3分の1が腸から排出されるとみられるという。

がんが残る仕組み解明 再発防止に期待

共同通信社 4月3日(火) 配信
 がんのもととなり、体内でがん細胞をつくり続ける「がん幹細胞」は、生き残るのに必要なタンパク質を自ら分泌していることを、東京大医科学研究所の後藤典子(ごとう・のりこ)准教授(がん生物学)らのチームが見つけ、2日付の米科学アカデミー紀要電子版に発表した。この仕組みを妨害すれば、がんの再発防止につながる可能性があるという。
 現在のがん治療は、投薬や放射線などによって、がん細胞を死滅させるのが主流。しかし、がん幹細胞が生き残れば、がん細胞が再び増殖することも多い。
 チームは、乳がん患者のがん組織から、がん幹細胞を取り出すことに成功。幹細胞は、細胞分裂して自己を複製する際に必要なタンパク質や、養分を得るために新しく血管をつくるのを促すタンパク質など、生き残りに必要なさまざまな物質を分泌していることを突き止めた。
 がん幹細胞が分泌した物質は、血中に流れることも判明。後藤准教授は「血液検査で、がん幹細胞が増えているかどうかが分かる可能性がある。発病や再発の早期診断も期待できる」としている。

半身まひ回復の仕組み解明 反対側の神経が肩代わり

共同通信社 4月3日(火) 配信
 脳血管障害や脳挫傷などで左右の脳の片側が損傷して起きる半身のまひで、損傷しなかった側の神経が新しい回路を作って損傷側の機能を肩代わりし、まひの一部が自然に回復する仕組みを大阪大のチームがマウスで突き止め2日、発表した。
 山下俊英(やました・としひで)大阪大教授は「サルや人間でも同様の仕組みが働いているとみられ、運動障害の新たな治療法や効率的なリハビリ法の開発につながるかもしれない」としている。英科学誌ブレイン電子版に掲載された。
 左右の脳から伸びた神経は脳の延髄で交差し、右側の脳が左半身を、左側の脳が右半身をつかさどっている。そのため脳の片側が損傷を受けると反対側の手足にまひが起こる。
 チームはマウスの大脳の片側に損傷を与え、反対側の足にまひを起こさせたが、約4週間後、本来の半分程度まで運動機能を取り戻した。
 調べると、首の頸髄(けいずい)で、損傷しなかった側の神経が、損傷した側に多くの神経を伸ばし、前足の筋肉を動かすのに必要な新しい神経回路を作っていた。
 頸髄の神経では「BDNF」と「TrkB」というタンパク質の働きが活発だった。BDNFをより多く作らせると神経回路もたくさん作られ、BDNFが働かないようにすると回復の程度が低くなった。

日焼け「しみ」修復遺伝子を発見 紫外線に弱い患者、回復も 長崎大など国内外3チーム

毎日新聞社 4月3日(火) 配信
日焼け:「しみ」修復遺伝子を発見 紫外線に弱い患者、回復も--長崎大など国内外3チーム
 少しでも日光を浴びると皮膚が赤くなるなど、強い日焼けの反応を示す遺伝性の病気「紫外線高感受性症候群」を引き起こす遺伝子を見つけたと、長崎大とカネボウ化粧品(東京都中央区)のチームが2日、発表した。日焼けメカニズムの解明につながる成果で、1日付のネイチャー・ジェネティクス(電子版)に掲載された。大阪大や東北大などのチームとオランダの研究所などのチームも同じ遺伝子を発見、同時に同誌に発表した。
 皮膚が紫外線を受けると、細胞内のDNAが傷つく。ダメージを最小限にとどめるため、皮膚細胞には自らDNAを修復する仕組みがあるが、日焼けを繰り返すうちに修復が追いつかずしわやしみなどの老化につながるとされる。修復過程でどの遺伝子がどう働くかは謎だった。
 長崎大チームは、同症候群の患者2人の全遺伝情報(ゲノム)を解読して比較、原因遺伝子「UVSSA」を特定した。患者の細胞には、UVSSAによって作られるはずのたんぱく質がほとんど存在せず、DNAを修復する能力は通常の4~6割程度だった。そこで患者の細胞に正常なUVSSA遺伝子を入れたところ、修復能力が正常レベルまで回復することも確かめた。
 カネボウの高橋慶人主任研究員は「今後はこの遺伝子の役割を調べ、日焼けのしやすさの個人差を解明したい。UVSSAの機能を高める技術を開発し、日焼けしにくい皮膚づくりを提案したい」と話す。【斎藤広子】

はしか排除目安、19県達成 「医療新世紀」

共同通信社 4月3日(火) 配信
 はしかの年間の患者数が人口100万人当たり1人未満という国の「はしか排除」の目安を、2011年に青森、宮城など19県で達成したことが国立感染症研究所の分析で分かった。全国平均は3・45人だった。
 19県のうち、09年から3年連続で達成したのは秋田、石川、高知、熊本、宮崎の5県。10、11年の2年連続は富山、滋賀、島根、山口、大分、沖縄の6県。11年だけは青森、宮城、山形、福島、茨城、長野、和歌山、佐賀の8県。
 厚生労働省は、07年に高校生、大学生を中心にはしかが流行したことを踏まえ「12年度までにはしかを排除し、その後も排除の状態を維持する」ことを目標に掲げ、対策に取り組んでいる。

米、論文削除勧告を撤回 鳥インフル、研究重要と

共同通信社 4月2日(月) 配信
 【ワシントン共同】米政府の科学諮問委員会は30日、生物テロへの懸念を理由に米英の科学誌に求めていた鳥インフルエンザ研究論文の一部削除勧告を事実上撤回し、公表を認めることを決めた。ただちにテロの危険を招く内容はなく、流行を防ぐ上で研究の重要性が明らかになったとしている。
 論文は東京大医科学研究所の河岡義裕(かわおか・よしひろ)教授が英科学誌ネイチャーに、オランダ・エラスムス医療センターの研究者が米科学誌サイエンスにそれぞれ執筆。
 世界保健機関(WHO)が全文掲載を求めるなど、インフル対策とテロ防止のどちらを優先すべきかで議論になっていた。
 2人は遺伝子操作技術を使い、H5N1型鳥インフルエンザウイルスのどの遺伝子が変異すれば感染しやすくなるかを、哺乳類の実験動物で発見した。
 鳥インフルエンザは人に感染することはまれだが、感染した場合の致死率は高い。諮問委は論文が公表されればテロに悪用される恐れがあるとして、ウイルスの作り方などの部分の削除を求めていたが、今回の判断は最新の状況を盛り込んでまとめ直した論文を再検討した結果だとしている。
 諮問委の会議では、河岡教授の論文はメンバーの全員一致で、オランダの研究者の論文は賛成多数で公表を認めることが決まった。
 諮問委の決定について河岡教授は「われわれの研究成果の、公衆衛生上の有用性を理解したからだ」と話している。

しみ、そばかす招く遺伝子 日光過敏症の原因、大阪大

共同通信社 4月2日(月) 配信
 日光などの紫外線で皮膚が赤くなり、しみやそばかすが多発する日光過敏症の一つ「紫外線高感受性症候群」の原因となる遺伝子を大阪大や東北大、広島大のチームが突き止め、1日付の米科学誌ネイチャージェネティクス電子版に発表した。長崎大や熊本大、福島県立医科大のグループも同じ遺伝子を発見し、同誌に発表した。
 皮膚の細胞には、紫外線でDNAが傷ついても自分で修復する仕組みがあり、細胞死や突然変異、老化やがん化を防いでいる。原因遺伝子は「UVSSA」で、異常があると、DNAを修復するタンパク質の一つが分解され、細胞死が起きていた。
 田中亀代次(たなか・きよじ)大阪大教授は「しみやそばかすに悩む人は、この遺伝子の異常が原因かもしれない。遺伝子を解析し、日に当たる機会をできるだけ避けるように指導できる」としている。
 大阪大などのチームは、紫外線高感受性症候群の患者から採取した皮膚細胞にマウスの染色体を導入し、DNA修復が正常な細胞を作製。導入前後の遺伝子の違いからUVSSAを特定した。
 発育不全や早期老化などの症状が出る「コケイン症候群」も、同じDNA修復の仕組みの異常で起きるため、この治療や詳細な原因解明につながる可能性もある。

血中タンパクでうつ病診断 名城大、結合度分析

共同通信社 4月2日(月) 配信
 血液中にあるタンパク質の結合程度を分析し、うつ病を診断する検査法を名城大の鍋島俊隆(なべしま・としたか)教授(神経精神薬理学)らの研究グループが30日までに開発した。うつ病の診断は問診が一般的で、客観的な指標は少ない。鍋島教授は「非常に有力な指標の一つで、製薬会社などに呼び掛け、診断キットを実用化したい」と話している。
 うつ病は、神経細胞の接合部(シナプス)の間にある神経伝達物質セロトニン不足が原因の一つとされる。余ったセロトニンを取り除く「運び屋」である「セロトニントランスポーター」というタンパク質が分解されないと、働きすぎてセロトニンが過剰に取り除かれ、不足してしまう。
 セロトニントランスポーターが分解されるには「ユビキチン」という小さなタンパク質と結合する必要がある。グループは、血液中のリンパ球や血小板からもセロトニントランスポーターが検出できることに着目した。
 健常者、軽度のうつ病患者、重度のうつ病患者のそれぞれ6人から採血し、分離したリンパ球を増殖させ分析。健常者と比べて、軽度のうつ病患者は約2割、重度のうつ病患者は約4割、タンパク質の結合度合いが低かった。
 リンパ球から分析する手法は、結果が出るまでに2~3日程度かかる。より早く結果が出るよう、セロトニントランスポーターをより多く含む血小板から検出、分析する方法などの研究を進めている。
 グループは、今回の検査法の基になる研究成果を米科学誌ジャーナル・オブ・ニューロサイエンスに発表した。

神経細胞 iPSより早い、安全 皮膚から直接作成

毎日新聞社 3月29日(木) 配信
神経細胞:iPSより早い、安全 皮膚から直接作成
 ヒトの皮膚細胞から直接、神経のもとになる細胞(幹細胞)を作ることに、慶応大の赤松和土講師と岡野栄之教授が成功した。さまざまな組織になる能力を持った人工多能性幹細胞(iPS細胞)を作って神経幹細胞に分化させる方法では半年かかるが、約2週間に短縮でき、安全性も高い。脊髄(せきずい)損傷患者への治療に応用できる可能性が広がるという。28日付の米誌「ステム・セルズ」(電子版)に論文が掲載された。
 岡野教授らはiPS細胞作成に必要な4種類の遺伝子を皮膚細胞に入れ、培養に使う物質を7日後から3日間だけ別の物質に切り替えることで神経幹細胞を作った。
 これまでに、iPS細胞から作った神経幹細胞を、人為的に脊髄を傷つけて歩けなくしたマウスなどに一定期間後に移植し、歩けるようになることを確認している。効果が見込める移植時期はマウスの場合7~10日後、ヒトは2~4週間後とみられる。従来は神経幹細胞作成に半年かかったため、あらかじめ他人の細胞で作ったiPS細胞や神経幹細胞を用意しておく「細胞バンク」が不可欠とされた。今回の手法ならバンクは不要で、拒絶反応のない自分の細胞を使える利点もある。【野田武】

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