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最新医療情報46

最新医療情報45

20120717~

エボラ出血熱で14人死亡 ウガンダ、他に6人感染

共同通信社 7月30日(月) 配信

 【ナイロビ共同】アフリカ東部ウガンダからの報道によると、同国保健省などは28日、西部キバレ県で今月、エボラ出血熱が発生し、14人が死亡したことを明らかにした。他に6人が感染したという。

 感染源は不明。死者には、感染した患者を扱った医療関係者とその子供も含まれる。キバレ県はコンゴ(旧ザイール)との国境に近い。ウガンダ当局は世界保健機関(WHO)や米疾病対策センター(CDC)と協力して対応している。

 エボラ出血熱は高熱に加え皮膚などからの出血を伴う感染症。治療法やワクチンはなく致死率が極めて高い。AP通信によると、ウガンダでは2000年にエボラ出血熱が流行して224人が死亡。昨年5月にも当時12歳の少女が死亡した。

極端な炭水化物制限「生命の危険も」…学会警鐘

読売新聞 7月27日(金) 配信

 主食を控える「糖質制限食(低炭水化物食)」について、日本糖尿病学会は26日、「極端な糖質制限は健康被害をもたらす危険がある」との見解を示した。

 糖質制限食は、糖尿病の治療やダイエット目的で国内でも急速に広まっている。

 同学会の門脇孝理事長(東大病院長)は読売新聞の取材に対し、「炭水化物を総摂取カロリーの40%未満に抑える極端な糖質制限は、脂質やたんぱく質の過剰摂取につながることが多い。短期的にはケトン血症や脱水、長期的には腎症、心筋梗塞や脳卒中、発がんなどの危険性を高める恐れがある」と指摘。「現在一部で広まっている糖質制限は、糖尿病や合併症の重症度によっては生命の危険さえあり、勧められない」と注意した。

初の標準的な指針 関係者談話

共同通信社 7月27日(金) 配信

 日本うつ病学会の指針作成委員会委員長を務めた野村総一郎(のむら・そういちろう)防衛医大教授(臨床精神医学)の話 うつ病は近年、治療法と効果の症例が世界的に蓄積し、その知見を集め治療に役立てることが必要とされていた。今回初めてそのような標準的な指針が出来た。患者によってベストな治療は異なるため、指針は臨床医が治療法を決めるための一つの参考となるだろう。軽症者の場合、必ずしも薬を投与しなくていい症例も報告されており、機械的に投与すべきではない。安易な薬物投与につながる恐れのある治療の(具体的な)手順は示さなかった。

安易な薬使用に警鐘 うつ病多様化で指針 学会、医師向けに初

共同通信社 7月27日(金) 配信

 日本うつ病学会は27日までに、多様化するうつ病を適切に治療するための医師向け指針をまとめた。次々に開発されている抗うつ薬の有効性や副作用に関する情報を盛り込み、軽症者の安易な薬物療法に警鐘を鳴らしたのが特徴だ。学会が指針をつくるのは初めて。

 厚生労働省の推計によると、国内のうつ病の患者数は1999年の約24万人から、2008年には70万人を超え急増。年間3万人を超える自殺の主な原因ともされている。同学会は最新の医学的知見を盛り込み、現在の医療体制や現場の実情を考慮した指針が必要と判断した。

 指針は、急増している患者の多くは軽症か、うつ病の診断基準以下の「抑うつ状態」と推測されると指摘。臨床現場では「慎重な判断が求められる」とした。軽症者に抗うつ薬の使用を始めるには、焦燥感や不安感の増大などの副作用に注意して、少量から始めることを原則とする。

 一方で、乱用や転売目的で抗不安薬や睡眠薬を入手するための受診が社会問題化しているとして「大量処方や漫然とした処方は避けるべきだ」と明記。「安易に薬物療法を行うことは厳に慎まなければならない」と強調している。

 若者に多くみられ、仕事ではうつ状態になるが余暇は楽しく過ごせるような、いわゆる「新型うつ病」に関しては、「精神医学的に深く考察されたものではない」として取り上げていなかった。

 治療に関する指針は、厚生労働省の研究グループが03年に策定したが、その後改訂されていない。

20代女性の自殺影響 平均寿命、頭打ち懸念も

共同通信社 7月27日(金) 配信

 日本人の女性が1985年から26年間維持してきた長寿世界一の座を2011年は香港に譲り渡したことが26日、厚生労働省の発表で明らかになった。日本人は男女とも2年連続で寿命が縮み「頭打ち」の懸念もある。再びトップに返り咲けるのか―。

 厚労省によると、11年に女性の平均寿命が縮んだ大きな理由は東日本大震災、次いで20代女性の自殺だ。余命が長い若年層の変動は、平均寿命に大きく影響するという。

 国立長寿医療研究センターの安藤富士子(あんどう・ふじこ)・客員研究員は今回、がんや脳卒中、心疾患などが、男女とも平均寿命を縮める方向には働いていない点に注目。「日本の健康施策に問題ないことが示された。再び平均寿命を延ばせる可能性はある」と話す。

 一方、男女とも1位となった香港について安藤客員研究員は「中国全土から社会的、経済的に余裕のある人が集中しており、平均寿命にはバイアス(偏向)があるとみるべきだ」と指摘した。

 「若年世代の自殺は男女とも増え、女性は特に増えている。深刻だ」と指摘するNPO法人「自殺対策支援センター ライフリンク」(東京)の清水康之(しみず・やすゆき)代表は、就職できなかったり、人間関係をうまく構築できなかったりといった問題を背景に挙げる。平均寿命に影響するほどの20代女性の自殺については、同世代の女性タレントが昨年自殺したことが大きく報道された影響もあるとみる。

 清水代表は「生きることに対する若年層の意識が希薄になっており、問題に直面したときに解決できない。問題解決能力を幼少期から育む社会的な仕組みが必要だ」と一層の自殺対策を求めた。

ヤマイモ成分にアルツハイマー改善効果…富山大

読売新聞 7月26日(木) 配信

 ヤマイモなどに含まれる成分にアルツハイマー病を改善する作用があることを、富山大学和漢医薬学総合研究所の東田千尋准教授(46)らの研究グループが動物実験で突き止めた。

 病変した神経細胞を回復させる効果も確認され、治療薬開発につながると期待される。

 成分は、ヤマイモなどに含まれ、強壮作用があるとされる化合物ジオスゲニン。実験では、アルツハイマー病を発症させたマウスに1日0・12ミリ・グラムずつ、20日間連続で注射した。その後、記憶力を試すと、注射していないマウスが30分前に見た物体に初めて見るような反応を示したのに対し、注射したマウスは正常なマウスと同じく既知の物体と認識した。

 アルツハイマー病はアミロイドβ(ベータ)と呼ばれるたんぱく質が脳内に蓄積することで、神経細胞から伸びた突起「軸索」が病変を起こして記憶に障害が出る。実験では、ジオスゲニンの投与でアミロイドβが約7割減少し、さらに、軸索が正常な状態に戻っていたことが分かった。

アルツハイマー患者、誘発物質が長寿者の2倍

読売新聞 7月26日(木) 配信

 105歳以上の長寿者と神経難病患者由来のiPS細胞(新型万能細胞)を変化させた神経細胞を比較すると、患者の細胞からでる、病気発症にかかわるたんぱく質の量は、長寿者の2倍に上ることが慶応大学の研究でわかった。

 難病発症しやすさの解明、予防などにつながる成果で、米科学誌プロスワン電子版に26日発表する。

 鈴木則宏教授と伊東大介専任講師らは、105-110歳で亡くなった2人の皮膚細胞を採取して、作製したiPS細胞を神経細胞に変えることに成功した。

 同様に、神経の難病であるアルツハイマー病とパーキンソン病の患者からiPS細胞を経て神経細胞に変化させた。

 これらの神経細胞を培養し、アルツハイマー病の発症にかかわる「ベータアミロイド」など毒性を持つたんぱく質の生産量を比べた。患者の細胞のたんぱく質は、長寿者の2倍に達した。2人の長寿者は、神経難病を発症しなかった。

長寿者からiPS細胞 慶応大、病気研究に利用へ

共同通信社 7月26日(木) 配信

 健康に105歳以上まで生きた人から、死後間もなく皮膚の提供を受け、さまざまな細胞に育てられる人工多能性幹細胞(iPS細胞)を作製したと、慶応大医学部の鈴木則宏(すずき・のりひろ)教授(神経内科)らのチームが25日付の米オンライン科学誌プロスワンに発表した。

 "健康のお手本"と言える長寿者のiPS細胞は、神経などの細胞に育てて、その細胞がかかわる病気を持った患者由来の細胞と比較することで、病気になる仕組みの解明や治療法の探究に役立ちそうだ。長寿の秘密にも迫れるかもしれない。

 心停止した後でも皮膚の細胞は少なくとも48時間は生きている。チームは長寿者の生前に家族から同意を得た上で、亡くなってすぐに皮膚を採取し、iPS細胞の作製に成功した。

 その上で、アルツハイマー病やパーキンソン病の患者由来のiPS細胞からつくった神経細胞と、長寿者のiPS細胞からつくった神経細胞とを比較。患者由来の細胞は毒性の高いタンパク質を約2倍も多く生産するなど、発症よりかなり前から変化が起きている可能性を示す結果が得られたとしている。

合法化求める動き拡大 スイスは自殺ほう助定着 「ミニ特集」安楽死

共同通信社 7月26日(木) 配信

 がんなどの末期患者の意思に基づき、医師が薬物で安楽死させる行為の合法化を世界に広げようとの動きが徐々に広がっている。6月にはスイス・チューリヒで国際会議が開かれ、各国の団体が意見交換。患者の自殺への手助けが事実上認められて定着するスイスでも、安楽死の法制化を望む意見が増えている。

 「安楽死は人間の尊厳を守るものだ。合法化の動きが広がることを期待する」。英国人医師マイケル・アーウィン氏(81)が会議で訴えた。過去に自殺ほう助の疑いで英当局に逮捕されたこともあるという。

 日本を含む24カ国から46団体が会議に参加。参加者らは「法の後ろ盾がなければ、患者の意思を尊重したくても、逮捕される危険を覚悟しなければならない」との認識を共有する。

 欧州ではベネルクス3国(オランダ、ベルギー、ルクセンブルク)で安楽死が認められているが、スイスやドイツなどでは合法化されていない。

 チューリヒには、2011年だけで病人200人以上の自殺を手助けした団体の本部がある。

 「自殺より尊厳死が正しい表現だと思う」。1982年に設立された「エグジット」のベルンハルト・スッター副会長(44)は説明する。

 18歳以上でスイス在住なら外国人でも会員になれる。会費は年間45スイスフラン(約3500円)。末期状態になった場合に延命治療を望まない旨を宣言する「リビング・ウィル(生前の意思)」と呼ばれる文書に記入し、「その時」が来たら専門医が処方した注射を自宅で原則として自分で打つ。

 これまで、この方法で死亡した会員の平均年齢は76歳。11年の例では110人以上が末期がん患者だった。会員数は過去5年間で2割以上増えて6万3千人に上る。

 スイスにはエグジットのような団体が五つあり、外国から「自殺ツアー」を受け入れていると批判される「ディグニタス」もその一つ。同団体の幹部は会議で「われわれはむしろ、安易な自殺を防ぐ目的で活動している」と反論した。

 スイス政府はこれまで自殺の統計にこうした自殺ほう助も含んでいたが、今年からは自殺として扱わず、病死とみなす方針を決めた。

 スッター氏は「政府がわれわれの活動を理解し始めた証拠だ」と語り、西欧では個人の意思を尊重し、安楽死法制化に賛成の世論が強まっていることを指摘した。(チューリヒ共同)

HGH摘発に新方法 ロンドン五輪で導入

共同通信社 7月26日(木) 配信

 【ロンドン共同】世界反ドーピング機関(WADA)のハウマン事務総長は25日、検出が難しい禁止薬物のヒト成長ホルモン(HGH)の新たな検査方法が数週間前に承認され、ロンドン五輪での導入が可能になったことを明らかにした。

 新方法では選手がHGHを使用した数週間後でも検出が可能という。同事務総長は「大きなステップになると期待している。HGHを使用しながら捕まらなかった選手を摘発したい」と述べた。

まばたきで車いすを操作 慶応大が開発

共同通信社 7月26日(木) 配信

 右目をウインクすると右折―。慶応大は26日までに、まばたきで操作できる車いすを開発した。脳波や音声で車いすを制御する研究も進んでいるが、まばたきを利用する今回の仕組みは操作しやすいとして、早期の実用化を目指している。

 人が筋肉を動かすと発生する電気信号を利用。目の周り6カ所に取りつけた電極で電気信号を検知して、前進や右左折の入力信号に変換する仕組みだ。

 実験では、両目を素早く2度まばたきする「ダブルブリンク」で前進、片目それぞれのウインクで右左折することに成功した。無意識に行うまばたきと意図的なウインクとでは電気信号の流れに微妙な違いがあり、約97%の精度でウインクとの違いを識別できるという。

 車いすには障害物の有無を見分けるセンサーも搭載。曲がり角を感知することで、人が歩くような自然な角度で曲がることができる。

 まばたきを識別するシステムを開発した理工学部の満倉靖恵(みつくら・やすえ)准教授は「体につける器具が小さく負担が少ない。まばたきの種類と動きの組み合わせを変更することができ、車いすに乗る人に合わせて柔軟に使える」と話した。

脂肪幹細胞で乳房再形成 鳥取大、保険適用へ道

共同通信社 7月25日(水) 配信

 脂肪組織になる能力がある脂肪幹細胞を自分の体からとり、がんの手術で乳房を部分切除した所に移植し乳房を再び形成する臨床研究を鳥取大病院(鳥取県米子市)が始める。中山敏(なかやま・びん)准教授らが24日発表した。

 厚生労働省によると、こうした再形成の臨床研究が、同省の「ヒト幹細胞を用いる臨床研究指針」の承認を受けたのは初めて。既に一部の医院などが治療として実施しているが、国の指針に基づき安全性や有効性を検証するのが目的。

 中山准教授は「今は保険適用外だが、研究が成功すれば適用への道が開ける。再生医療を標準的な医療の選択肢の一つにしたい」としている。

 対象は、乳房をできるだけ残す温存手術を受けた患者5人で、25日から募集する。

 臨床研究では、患者の腹部や太ももから脂肪を吸引し、吸引量の半分から脂肪幹細胞を抽出。残り半分の脂肪組織とまぜて、患者の乳房に注入する。術後最初の1年間は数カ月おきに経過を観察し、乳がんの再発も5年間チェックする。

 同病院によると、脂肪幹細胞を使った乳房再形成は血管が新しく作られやすく、移植した組織が萎縮しにくい。ほかの手法として、患者本人からとった脂肪組織や血管を移植したり、シリコーンなどの人工物を入れたりするものがあるが、萎縮や、異物によるアレルギー反応などの課題があるほか、部分的なくぼみができた場合はこれらの方法では難しいという。

乳酸菌で睡眠障害が改善 サッポロと産総研が発見

共同通信社 7月25日(水) 配信

 サッポロビールと産業技術総合研究所は24日、マウスを使った共同研究で、乳酸菌にストレス性の睡眠障害を改善する効果があることを発見したと発表した。

 寝つきが悪いなど睡眠障害を起こしたマウスにサッポロが持つ大麦由来の植物性乳酸菌入りの餌を与えたところ、睡眠不足が解消され、夜の活動時間帯の動きが活発になったという。

 サッポログループは、この乳酸菌が入ったヨーグルトなどの商品開発を進める計画だ。

敗血症の仕組み解明 マウス実験で予防効果

共同通信社 7月24日(火) 配信

 感染した細菌の毒で多臓器不全などを起こす敗血症の免疫反応を調整する仕組みをマウスの実験で解明したと、渋谷彰(しぶや・あきら)筑波大教授(免疫学)らが23日付の米医学誌電子版に発表した。効果的な予防法の開発につながる可能性があるという。

 敗血症は肺炎や腹膜炎、手術に伴う感染で多く発症する。世界で毎年100万人が死亡、日本でも同38万人以上がかかるとされるが、有効な予防法や治療法はまだない。

 渋谷教授らは、特定の免疫細胞の表面にあるタンパク質に着目。このタンパク質は、細菌に感染して死んだ細胞が周囲にあると、細菌を退治する白血球を引き寄せる物質を減らす働きがあることが分かった。

 通常のマウス15匹に腹膜炎を発症させると、100時間後までに全てが敗血症で死んだが、このタンパク質がつくられないように遺伝子操作したマウスのグループは約4割が生き残った。

 通常のマウスでも、周囲にある死んだ細胞をこのタンパク質が感知しないような物質を注射すると、生存率は上がったという。

 渋谷教授は「感染したところに1、2回注射すれば、一時的に白血球が増えて敗血症を予防できる」としている。

※米科学誌は「ジャーナル・オブ・エクスペリメンタル・メディシン」

東京・夏風邪「ヘルパンギーナ」流行 患者の9割、6歳以下

毎日新聞社 7月20日(金) 配信

夏風邪:「ヘルパンギーナ」流行 患者の9割、6歳以下 /東京

 都は19日、夏風邪の一種の「ヘルパンギーナ」について、都内260カ所の定点医療機関から報告があった患者数が、15日までの1週間で警報レベルを超える8.04人に達したと発表した。ここ5年では10年の9.51人に次いで多く、約9割が6歳以下の小児。都は早期受診を呼び掛けている。

 ヘルパンギーナはウイルスが原因で、熱が上がり、口の中に水疱(すいほう)や潰瘍(かいよう)ができる。重症化するケースはまれだが、急性脳炎や心筋炎を引き起こす恐れも。せきやくしゃみによる飛沫(ひまつ)感染や、患者の手についたウイルスが付着した食べ物を介した経口感染で広がるため、手洗いやうがいの徹底が予防に有効という。

 警報は定点医療機関当たりの患者数が6人を超えた保健所の管内人口が、都全体の3割を超えた場合に出される。15日までの1週間で警報レベルを超えたのは31保健所中18保健所だった。【佐々木洋】

遺伝子 動脈つくる「TMEM100」発見 血管病治療の一助に 奈良県立医科大グループ

毎日新聞社 7月21日(土) 配信

遺伝子:動脈つくる「TMEM100」発見 血管病治療の一助に--奈良県立医科大グループ

 「TMEM100」と呼ばれる遺伝子が出生前の生物の動脈をつくる際に不可欠であることを、奈良県立医科大先端医学研究機構の中川修教授(循環器システム医科学)らの研究グループが発見した。動脈などに異常が起きる血管病との関連が確認できれば、治療薬開発につながる可能性があるという。研究成果は、10日付の米国科学アカデミー紀要電子版に掲載された。

 研究グループによると、これまで「TMEM100」の役割は不明だった。研究グループは、動脈内皮細胞の情報伝達分子に刺激を与えると約40倍に増えたTMEM100に着目。TMEM100を欠損させた胎内のマウスは正常に動脈をつくることができず、妊娠期間(21日間)の半分程度ですべて死んだことから、動脈づくりに必須な遺伝子と結論付けた。

 研究グループは、遺伝性出血性毛細血管拡張症や肺動脈性肺高血圧症などの患者に遺伝子変異がないか研究を始めており、血管病のメカニズムの解明につながる可能性があるという。【伊澤拓也】

がん幹細胞 腫瘍形成能力を無力化 山形大医学部などが薬剤を発見 5~7年後の実用化目指す

毎日新聞社 7月20日(金) 配信

がん幹細胞:腫瘍形成能力を無力化 山大医学部などが薬剤を発見 5~7年後の実用化目指す /山形

 山形大医学部と国立がん研究センターの共同研究チーム(代表・北中千史山形大教授)は19日、悪性脳腫瘍のがん幹細胞を腫瘍形成能力がない幹細胞に変える効果がある薬剤を見つけたと発表した。研究が進めば、悪性脳腫瘍の再発を防ぐ有力な治療法になると期待される。

 代表的な悪性脳腫瘍のグリオブラストーマは、手術でがん細胞を取り除いても再発するケースが非常に多い。研究チームは、がん細胞を生み出す元になるがん幹細胞に注目した。北中教授は「がんをハチの巣に例えれば、がん幹細胞は女王バチ。巣を壊しても新しい巣を作る。今回の成果は、女王バチを標的にアプローチする方法」と説明する。

 研究チームが、がん幹細胞を維持する酵素の働きを抑える薬剤をマウスに投与したところ、がん幹細胞を減少させる効果があることが判明、副作用も確認されなかった。

 今後臨床研究を進め、5~7年後の実用化を目指す。北中教授は「この治療法が確立できれば、他の難治がんにも応用できる可能性がある」と話している。

 論文は同日、英科学電子ジャーナル誌サイエンティフィック・リポーツに公開された。【安藤龍朗】

米首都でエイズ会議開幕 流行終息に向け議論

共同通信社 7月23日(月) 配信

 【ワシントン共同】世界の政府関係者や専門家らがエイズ対策を討議する国際エイズ会議が22日、米首都ワシントンで始まった。27日まで6日間の予定。米国開催は22年ぶり。

 主催する国際エイズ学会は今回の会議を「エイズ流行の終息に向けた始まりとなる重要な会議」と位置付けており、薬や予防のための手段や知識を必要とする全ての人に届ける方策を話し合う。

 ジム・ヨン・キム世界銀行総裁やクリントン米国務長官をはじめ、約200カ国から2万人以上が参加する見通し。

 同会議は、エイズウイルス(HIV)感染者の入国を制限してきた米政府に抗議し、米国開催を長い間拒否してきたが、オバマ大統領が制限を撤廃し、開催が実現した。

 開会式で国連の潘基文(バン・キムン)事務総長はビデオを通じた演説で「国連は2015年までに母子感染をゼロにするという目標を立てたが、資金的なサポートが必要だ」と支援を訴えた。

 セベリウス米厚生長官は「22年の間に治療法は劇的に進歩し、発症前に治療を始めれば寿命をほぼ全うできるようになった。エイズ撲滅のために、さらに努力をしなければならない」と述べた。

がん細胞が吸収する物質 副作用抑制、治療に期待

共同通信社 7月19日(木) 配信

 特定のがん細胞に吸収されやすいペプチド(アミノ酸化合物)の存在を、愛知県がんセンター研究所や琉球大などの研究グループが突き止め、17日付の英オンライン科学誌ネイチャーコミュニケーションズに発表した。

 抗がん剤など治療薬は副作用が心配されるが、今回見つかったペプチドと組み合わせれば、がん細胞に集中的に吸収され、副作用を抑えられる。微小ながんも色素と組み合わせたペプチドを与えれば、患部が発色し見つけやすくなるという。

 同研究所腫瘍病理学部の近藤英作(こんどう・えいさく)部長は「新発見のペプチドには医薬などを運び、がん細胞の中に届ける働きがある。次世代のがん治療に貢献する技術として期待される」と話した。

 グループは、アミノ酸配列が異なる数千億~1兆種類のペプチドが含まれた溶液をつくり、さまざまながん細胞への吸収されやすさを調べた。

 その結果、白血病は「CPP44」というペプチドが吸収されやすいことが分かった。抗がん作用のあるペプチドを組み合わせて白血病のマウスに投与すると、がん細胞への吸収が進み、生存期間が長くなり、がん細胞の増殖も抑えられた。目立った副作用も確認されなかった。

 大腸がんや肺がん、乳がんなど約10種類で、吸収されやすいペプチドが分かったという。

エイズ感染者3420万人 11年、死者は170万人

共同通信社 7月19日(木) 配信

 【ジュネーブ共同】国連合同エイズ計画(UNAIDS)が18日発表した統計によると、2011年末時点の世界のエイズ感染者総数は推計3420万人で、前年比でほぼ横ばいだった。

 11年のエイズ関連死者は推計170万人で、1995年ごろに感染がピークに達して以降、最低レベルになった。新たな感染者は250万人だった。

 治療薬の普及が死者などの減少の主な要因。地域別ではサハラ砂漠以南のアフリカ諸国が感染者、死者ともに多い。

難治性てんかん 原因解明 乳幼児期の熱性けいれん→神経の発達阻害

毎日新聞社 7月18日(水) 配信

難治性てんかん:原因解明 乳幼児期の熱性けいれん→神経の発達阻害

 難治性てんかん患者の多くを占める「側頭葉てんかん」の原因を、池谷裕二・東京大准教授(薬理学)らのチームが突き止めた。乳幼児期の風邪やインフルエンザの発熱で起こるけいれん(熱性けいれん)によって、脳内の神経回路の発達が妨げられていた。てんかん予防法につながる成果といい、15日付の米科学誌ネイチャーメディシン電子版に発表した。

 難治性てんかんでは、学習や記憶をつかさどる脳の一部「海馬」の神経細胞が異常を起こしていることが知られているが、原因は謎だった。

 チームは、患者の多くが乳幼児期に、熱性けいれんを経験していることに注目。マウスの神経細胞を可視化した上でけいれんを起こさせ、正常なマウスと比較した。

 その結果、けいれんさせたマウスの神経細胞は正常に発達せず、てんかん患者と同じような神経回路になることが分かった。また、神経細胞を調べると、その活動を抑える効果を持つ神経伝達物質「GABA」に、逆の興奮作用を起こさせるたんぱく質が過剰に存在することが判明。このたんぱく質の働きを薬で抑えると、てんかん発作を防ぐこともできたという。【鳥井真平】

マウスの脳細胞新生に成功 神経の再生医療実現に道

共同通信社 7月17日(火) 配信

 生きたマウスの脳内で新たな神経細胞をつくることに、東京大分子細胞生物学研究所の後藤由季子(ごとう・ゆきこ)教授(分子生物学)のチームがマウスの実験で成功し、15日付の米科学誌ネイチャーニューロサイエンス電子版に発表した。

 チームによると、体外の培養皿でではなく、動物の体内で神経細胞を新生させたのは例がないという。

 脳の神経細胞をつくる幹細胞の働きは胎児期にほぼ終わり、出生後しばらくしてから事故や病気で脳を損傷すると元の状態には戻らないと考えられてきた。後藤教授は「神経の再生医療の実現につながる成果だ」としている。

 チームは、胎児の脳の神経幹細胞で活発に働き、出生後すぐに働かなくなる「HMGA」という遺伝子に着目。生後数日のマウスの大脳にある神経幹細胞に、HMGAが働き続けるようにする遺伝子を導入すると、失われていた神経細胞をつくる能力が復活することを確認した。

 HMGAには、細胞内で固く巻かれた状態で存在するDNAの結び付きを緩めて働きやすくさせる効果があるため、神経細胞をつくる遺伝子グループが再び働きだしたとみられるという。

 後藤教授は「幹細胞の能力がさらに落ちている大人のマウスでも、今回の手法で神経細胞の新生が可能かどうか確かめたい」と話している。

37度以上で病原体攻撃 発熱で大量の活性酸素

共同通信社 7月17日(火) 配信

 風邪やインフルエンザで37度以上の熱が出ると、病原体を攻撃する「活性酸素」が大量に作られるとみられることを大阪大のチームが解明し、英オンライン科学誌ネイチャーコミュニケーションズに発表した。

 チームは、37度以上になると、体内で特定のタンパク質の構造が変化し、白血球が活性酸素を作り出すとみている。藤原祐一郎(ふじわら・ゆういちろう)大阪大助教は「タンパク質を詳しく調べることで、感染症の新しい薬を開発できるかもしれない」としている。

 チームによると、このタンパク質は、水素イオンの通り道となる「水素イオンチャネル」。白血球は水素イオンを放出することで活性酸素を作り、病原体を攻撃し死滅させようとするため、チームは水素イオンの放出経路に着目した。

 マウスの水素イオンチャネルの構造を、大型放射光施設「スプリング8」(兵庫県)で調べたところ、水素イオンが通る穴と、白血球内に突き出た、らせん状の棒のような部分からできていた。

 普段は棒部分が絡み合って二つ一組となっているが、37度以上になるとほぐれてばらばらになり、水素イオンが通りやすくなって、活性酸素が大量に作られていた。

育ちやすさはドナーの影響 iPS細胞で作る肝細胞

共同通信社 7月17日(火) 配信

 さまざまな臓器の細胞になる能力がある人工多能性幹細胞(iPS細胞)がどれくらい肝細胞に育ちやすいかは、iPS細胞を作るもとになる細胞の提供者(ドナー)の影響が大きいことを京都大の青井貴之(あおい・たかし)教授らのグループが解明し、16日付の米科学アカデミー紀要電子版に発表した。

 iPS細胞は再生医療への応用が期待されているが、目的の細胞になりきらないまま移植するとがん化の恐れがある。今回の成果は、肝細胞に育ちきっていない細胞を排除するのに役立つ可能性があるという。

 肝細胞は、服用した薬を分解するため、新薬開発で毒性や副作用を調べるのにも重要。

 グループは、ドナー3人の皮膚と末梢(まっしょう)血からとった細胞をもとにiPS細胞を作り、21日間培養した。肝臓が作るアルブミンというタンパク質の量を指標に、肝細胞に育つものと育たないものを見分けた結果、アルブミンの量はドナーによって平均で3倍程度の違いがあり、ドナーの影響が大きいと分かった。

 青井教授は「もとになった細胞の種類による影響も否定できないが、違いが出るメカニズムを解明したい」としている。

エイズ予防薬を承認 米FDA、世界初

共同通信社 7月17日(火) 配信

 【ワシントン共同】米食品医薬品局(FDA)は16日、既存のエイズ治療薬「ツルバダ」を、感染を防ぐための予防薬としても承認した。開発したカリフォルニア州のギリアド・サイエンシズ社によると、エイズ予防薬の承認は世界初。

 エイズの死者は治療薬の普及により減少しているが、米国では感染者数が年間5万人増加している。FDAのハンバーグ局長は「エイズとの戦いで、重要な節目となる」との声明を発表した。

 ツルバダは日本でもエイズ治療薬として販売されているが、ギリアド社によると、米国以外で予防薬としての申請はしていない。

 予防薬としての利用は、パートナーがエイズウイルス(HIV)感染者の場合など、感染リスクの高い人が対象。毎日の服用が必要で、年間約1万4千ドル(約110万円)かかるという。

 FDAによると、一方がHIV感染者のカップルを対象とした調査の結果、非感染者がツルバダを毎日服用した場合に、HIVに感染する危険が4分の1に減った。

 ただ、感染者が予防薬として連日服用すると、ウイルスが薬剤耐性を持つ恐れがあるため、服用前の検査が不可欠。「より効果の高いコンドームの利用率が下がる」などと懸念する声もあり、FDAは服用前に正しい利用法を守らせるための教育を義務付けた。

 ツルバダは2004年にエイズ治療薬として米国で承認された。

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